ラブラドールレトリーバーを飼ってはいけない。 名うての起業家や著名人が大型犬を連れて散歩しているのが、かっこいいからといって、ラブラドールレトリーバーを飼ってはいけない。 ゴールデンレトリーバーの方が美的だ。カールした毛をなびかせるところが、優雅だ。ラブラドールレトリーバーはその点、出家したゴールデンレトリーバーみたいで、ちょっと事情があって坊主頭にしてみましたみたいな、ヌメッとした印象がついてまわる。 賢そうだからといって、ラブラドールを飼ってはいけない。 盲導犬やセラピードッグとして働く犬にラブラドールレトリーバーが多いからといって、頭がいいとは限らない。ゴールデンレトリーバーやボーダーコリーの方が賢い。 うちのラブ（以下ラブと書いたときはうちのイエローのラブラドールレトリーバーの固有名詞）だって、馬鹿だ。飼い主の命令を聞かないこと、甚だしい。 散歩していて細い道で車が来ているから端に
ビーチでの大音量の音楽や入れ墨露出などに対する「クラブ化」規制に踏み切った湘南の海水浴シーズンが８月末に終了した。「日本一厳しい条例」を打ち出した逗子市は利用客が半減したが、治安が改善。一方、鎌倉市は迷惑行為に対するマナー向上の呼びかけにとどめたが、苦情件数が昨年の２倍となった。来シーズンに向け、規制の是非がさらに議論されそうだ。（川上朝栄） ◇ ■逗子 利用客半減も治安の苦情ゼロ 「ファミリービーチが復活した」。逗子市の平井竜一市長は８月の会見で逗子海水浴場の今シーズンの状況をこう評価した。市は砂浜での飲酒や入れ墨露出の禁止に加え、海の家での音楽演奏禁止も盛り込んだ条例を施行。海の家の営業時間についても、午後６時半までに短縮した。 今シーズンの利用客数は前年比５１・８％減の２０万１３００人で、大半を家族客が占めた。家族３人で海水浴場を訪れた市内の男性会
１週間に３日だけ働き、残り４日は自分の自由な時間として使う働き方の実現を目指している人材派遣会社が、２日夜、東京・新宿区で若者を対象にした説明会を開きました。 説明会を開いたのは若者の就職支援を行っている人材派遣会社で、「週休４日で月収１５万円」をキーワードに、１週間に３日だけ働き、残り４日を自分の自由な時間として使う働き方の実現を目指しています。 説明会には２０代の若者４５人が参加し、今回の働き方を提案している慶應義塾大学の若新雄純特任助教がねらいを説明しました。 この中で若新さんは、「週５日働くことは生活のすべてを仕事に費やさざるをえない状況になっている」としたうえで「もっと多様な生活スタイルがあってよいし、４日の休みを自分の好きな仕事をするなどして収入を補うこともできる」と指摘しました。 説明会に参加した２４歳の女性は「仕事にすべての時間を費やすのが本当に豊かな生き方なのか疑問で参加
ことし１月、北九州市の沖合で転覆したゴムボートの近くで遺体で見つかった内閣府の男性職員について、第７管区海上保安本部は、プライベートな動機で出張先の韓国からボートで出航し、漂流中に何らかの事故で水を飲んで溺れ死んだものと結論づけ、事件性はなかったと発表しました。 ことし１月、北九州市沖の防波堤近くでゴムボートが転覆し、２日後に近くの海底で内閣府に勤務する当時３０歳の男性職員が遺体で見つかりました。 この職員は、国際会議に出席するため留学先のアメリカから韓国に入国し、行方が分からなくなっていて、第７管区海上保安本部が韓国側の捜査機関と捜査を進めていました。 海上保安本部は２日、捜査の結果を発表し、ゴムボートや船外機は職員が自分で購入したもので、防犯カメラの映像や目撃情報などから、職員がほかの人物と接触した形跡がないことや、遺体からは争った形跡や薬物の反応などもなかったことから、漂流中に何らか
ジャーナリスト・池上彰氏が朝日新聞に対し、連載「新聞ななめ読み」の中止を申し入れたことが明らかになった。朝日関係者が明かす。 「月に一度の連載『新聞ななめ読み』は、池上氏が一つのニュースについて各紙を読み比べ、その内容を自由に論評するもの。8月末の予定稿では、慰安婦報道検証を取り上げており、『朝日は謝罪すべきだ』という記述があった。朝日幹部が『これでは掲載できない』と通告したところ、池上氏から『では連載を打ち切ってください』と申し出があり、その予定稿はボツになったのです。これまでも同連載は、『朝日の記事は分かりにくい』、『天声人語は時事ネタへの反応が鈍い』などの批評を掲載しており、今回の反応は異常ですね」 池上氏本人に確認したところ、事実関係を認めた。 「連載を打ち切らせて下さいと申し出たのは事実です。掲載を拒否されたので、これまで何を書いてもいいと言われていた信頼関係が崩れたと感じ
政府は、社員が仕事で発明した特許を「社員のもの」とする特許法の規定を改め、無条件で「会社のもの」とする方針を固めた。これまでは、十分な報償金を社員に支払うことを条件にする方向だったが、経済界の強い要望を踏まえ、こうした条件もなくす。企業に有利な制度に改まることになり、研究職の社員や労働団体は反発しそうだ。 政府が条件として検討してきた十分な報償金制度をめぐっては、経団連などが「条件の内容が不明確で使いにくい」などと反対し、無条件で「会社のもの」にすることを強く求めていた。方針転換は、こうした企業側の意見に配慮した。 特許庁は３日の特許制度小委員会で新方針を説明し、来年の通常国会に特許法改正案を提出する考え。 いまの特許法では、社員の発明の意欲を高めるため、仕事で発明した特許は「社員のもの」とし、会社は発明にみあった対価を払って特許を譲ってもらう必要がある。対価の金額をめぐる訴訟が相次ぎ、産
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
