2014-09-09 【第二次大戦】ディズニー製の反日映画「空軍力の勝利」 文化史 第二次大戦 Tweet ウォルト・ディズニーの戦争プロパガンダ映画 ディズニー映画といえば、ミッキーやドナルドダッグが登場する可愛くて楽しい映画というイメージがあります。 ところが、かつてウォルト・ディズニーは、第２次世界大戦のアメリカ軍プロパガンダ映画を作ったことがあります。 1943年公開の"Victory Through Air Power"。邦題は「空軍力の勝利」です。 ロシア出身の軍事アナリストの著作がベース そもそも制作のきっかけは、ウォルトがロシア出身の軍事アナリストのアレクサーンドル・セーヴェルスキイの著作"Victory Through Air Force"を読み感銘を受け、アニメの制作を打診したことに始まります。 テーマは「いかに空軍力が戦場を支配するか」。 映画はアニメがメインですが、
【北京＝矢板明夫】チベット仏教の最高指導者、ダライ・ラマ１４世（７９）が、ドイツ紙ウェルトとの会見で、自身の後継問題を踏まえて、「チベット仏教の転生制度を廃止すべきだ」と述べたことが、波紋を広げている。中国外務省の華春瑩報道官は１０日の記者会見で、「発言はチベット仏教の正常な秩序を大きく損なうもので、中央政府と信者は絶対に認めない」と反発し、転生制度の維持を求めた。 ダライ・ラマを含む活仏の転生制度は、チベット仏教の輪廻（りんね）観に基づく。高位の活仏は死後、教義に沿った生まれ変わりの霊童探しで後継者が選定される。転生制度の存否は、亡命先のインドで高齢を迎えたダライ・ラマの後継選定、さらにはチベット問題の行方に直結するものとして、これまで注目を集めていた。 中国政府は、無神論を信奉する共産党の一党独裁ながら、チベットでの転生制度を容認。高位の活仏だったパンチェン・ラマ１０世が１９８９年に死
大分県教職員組合が旅行業法に基づく登録をせず、新聞広告で「慰安婦」関連施設を見学する韓国旅行参加者を募集していた問題で、松田順子・県教育委員長は１０日、問題発覚後に県教委が、生徒の安全確保の観点から旅行を自粛するよう県教組に求めたにもかかわらず、韓国旅行が予定通り実施されていたことを明らかにした。（津田大資） 定例県議会本会議で、麻生栄作県議（自民）の一般質問に答えた。 この問題は産経新聞が７月２２日付朝刊で報じた。県教委は翌２３日、「旅行に参加する生徒に被害が及ぶ恐れがある」などとして、県教組に対し、自粛を含めて対応するよう求めた。 だが、県教組は予定通り同月２５日から２泊３日の日程で、旅行を実施したという。 松田氏は募集と代金徴収が違法行為であることに加え、訪問先に「日本軍『慰安婦』歴史館」などが含まれていることを問題視し、「大分の学校では偏った教育が行われているのではないかといった声
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やまだ・あつし／1971年朝日新聞入社。青森・千葉支局員を経て経済記者。大蔵省、外務省、自動車業界、金融証券業界など担当。ロンドン特派員として東欧の市場経済化、ＥＣ市場統合などを取材、93年から編集委員。ハーバード大学ニーマンフェロー。朝日新聞特別編集委員（経済担当）として大蔵行政や金融業界の体質を問う記事を執筆。2000年からバンコク特派員。2012年からフリージャーナリスト。ＣＳ放送「朝日ニュースター」で、「パックインジャーナル」のコメンテーターなどを務める。 山田厚史の「世界かわら版」 元朝日新聞編集員で、反骨のジャーナリスト山田厚史が、世界中で起こる政治・経済の森羅万象に鋭く切り込む。その独自の視点で、強者の論理の欺瞞や矛盾、市場原理の裏に潜む冷徹な打算を解き明かします。 バックナンバー一覧 池上彰さんのコラムを掲載拒否した、と聞いて「なんてバカなことを……」と絶句した。従軍慰安婦
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安倍首相はストーンズ公演を「Satisfaction」した 安倍首相はこの3月に来日したThe Rolling Stones公演へ出向き、「ヒット曲の題名になぞらえ『サティスファクション（満足）だった』と笑顔で語り、堪能したようすだった」（2014年3月6日 産経ニュース『ストーンズ鑑賞の首相「サティスファクション！」』より）という。ストーンズが観客に投げかけたのは「Satisfaction」ではなくて、歌詞の通り「I Can't Get No Satisfaction」のはず。彼らが歩みを止めないのは、いつまでも「満足出来ない」からなのだが、宰相はその辺りの大切な文脈に考えを及ばせずに素直に「満足」してしまうからこそ宰相なのだし、そこにずっと抗い続けていくからロックはロックなのだ。言わば、政治とロックの役回りを再度提示してくれた発言、と皮肉ることもできる。 音楽業界必読。現政府の「音楽産
共同通信が書いているが、先週就任したばかりの高市早苗総務相と自民党の稲田朋美政調会長と右翼団体「国家社会主義日本労働者党」代表の２ショット写真。同団体のホームページに一時公開されていたのをイギリスの高級紙ガーディアンが書いた記事の転載だったが、日本政府の国際的な評判を一気に落としてしまった。 高市氏らが極右代表と写真 海外主要メディアも報道 第２次安倍改造内閣で総務相に就任した高市早苗衆院議員や、自民党の稲田朋美政調会長ら国会議員３人が、極右団体代表の男性と議員会館で会い、ツーショットで撮った写真が団体のホームページに一時公開されていたことが９日、分かった。議員側は「男性の人物像は知らなかった」と説明した。 団体は「国家社会主義日本労働者党」で、ホームページにはナチス・ドイツの象徴「かぎ十字」やこれに似たマークを数多く掲載。 出典:共同ニュースもとになった団体のHPを見ると、最初のページに
たった500円、ワンコインで占いから似顔絵まであらゆる“コト”を個人間で売り買いできる――そんなサービス「ココナラ」を立ち上げた株式会社ココナラCEOの南章行さん。南さんの今の悩みは「会社を成長軌道に載せるための人事制度」でした。 その打開策を見つけたのは自社で開催したイベント「coconala未来会議～ビジネスクラウドの未来～」。パネラーとして登壇したサイボウズ式編集長の大槻が「サイボウズで人事評価で大切にしていることは？」という会場からの質問に対して答えた「信頼」ということば。「ここにヒントがある」と南さんは感じたそうです。 「創業期の人事制度はどう組み立てればよいのか？」「ビジョンに基づいた強いチームを作るには？」。創業3年目のベンチャーならではの悩みは「信頼」という評価軸で解決できるか？ ベンチャー時代からサイボウズで人事責任者を務めてきた山田理副社長と答えを探ります。
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