リンク先間違ってるし 目的の機能にたどり着けないし 並び替えも微妙だし 正直楽天より迷宮になってる 外部サイトから商品ページに飛んで、いつもの決済方法で買うってだけなら良いんだけど それ以外は本当、あと5年もすれば落ち目になるんじゃないかと思う （こういうのはジワジワ効いてくるから） あとAmazonMP3、お前なんなんだよ 一点買いしたいから使ってるのに、UI/UXなんなんだよ 追 適当っていうか複雑になったのか
都内女子校に満員電車通学してた六年間で数え切れないほど痴漢に遭い、一番酷い時はカッターでスカート切られた。それでも現場で訴えたことなんか一度もない。まだ12〜3才とかで、大人に囲まれ怖くて固まり声も出せなかった。そりゃ「遭遇したこ… https://t.co/gahqG8Cawr
消費増税の目的はいつの間に… 先週の朝日放送の情報番組『正義のミカタ』は、年末の拡大番組だった。各国の「危険なこと」を各専門家が述べる特集だったが、番組に出演した筆者は、「日本の危険なこと」として来年の消費増税を取り上げた。 おそらく地上波では初めてのことだと思うが、「消費税はそもそも社会保障財源としては望ましくない」ということを説明した。消費増税は、かつては「財政再建のため」といわれていたのに、今では「社会保障のため」に行われる、と一般市民向けには説明されている。つまり、財政再建のための消費増税というロジックは崩れつつあるということだ。 例えば、10月5日付け本コラム「IMFが公表した日本の財政『衝撃レポート』の中身を分析する それでも消費増税は必要ですか」（https://gendai.ismedia.jp/articles/-/57978）など、これまでの本コラムでは、日本の財政再建
ソフトバンクグループの通信子会社であるソフトバンクが、12月19日に東証一部に上場した。同日には記者会見が開かれ、国内通信事業の実績や、12月6日に発生した大規模通信障害の対策、今後の展望などが語られた。 同社代表取締役社長執行役員 兼 CEOの宮内謙氏は冒頭、「これまで沢山の方々に支えられて、ソフトバンクは東証一部に上場する運びとなった。お客様、株主の皆さま、関係者のみなさまに熱く御礼を申しあげる」と喜びを語るとともに、「通信障害については多大なご迷惑をおかけしたことを深くお詫びする」と謝罪し、再発防止に向けて全力で取り組む姿勢を見せた。 宮内氏は、上場によってグループの中核会社でありつつも、自律的・機動的な経営を加速させることができるようになると説明。また、通信事業と新規事業の両輪でさらなる成長を目指す「Beyond Carrier」戦略を掲げているが、上場後もこの戦略に沿って企業価値
1993年頃から2005年頃の新卒者の就職が困難をきわめた時期を指す「就職氷河期」は、「平成」を象徴する言葉の一つと言えるだろう。 あれから約20年。2018年春の大卒の就職率は98％に達し、「就職氷河期」は、すでに過去のことに思える。 だが、そうではない。現在、「アラフォー世代」に達しつつある「就職氷河期世代」は、いまだに苦しみ続けているのだ。 2001年刊『仕事のなかの曖昧な不安』で、若年層の就職難にいち早く注目し、2004年刊『ニート』（曲沼美恵氏との共著）で、「ニート」という存在を社会に認知させた東京大学教授の玄田有史氏は、次のように述べる。 「若者に対する雇用環境整備の恩恵は、残念ながら卒業当時が就職氷河期だった現在の中高年、特にアラフォー世代には及んでいない。その結果、現在のアラフォー世代は、氷河期当時のみならず、以後も賃金や雇用の面で恵まれない状況がずっと続いている」 とくに
1980年代にアメリカを追い抜き世界一だった日本の半導体はアメリカにより叩き潰され、その間、韓国が追い上げた。土日だけサムスンに通って破格的高給で核心技術を売りまくった東芝社員の吐露を明かす時が来た。 ◆日本の半導体産業を徹底して潰したアメリカ：常に「ナンバー1」を求めて 1980年代半ば、日本の半導体は世界を席巻し全盛期にあった。技術力だけでなく、売上高においてもアメリカを抜いてトップに躍り出、世界シェアの50％を超えたこともある。特にDRAM（Dynamic Random Access Memory）（ディーラム）は日本の得意分野で、廉価でもあった。 それに対してアメリカは通商法301条に基づく提訴や反ダンピング訴訟などを起こして、70年代末から日本の半導体産業政策を批判し続けてきた。 「日本半導体のアメリカ進出は、アメリカのハイテク産業あるいは防衛産業の基礎を脅かすという安全保障上の
高齢者の雇用の拡大を政府が検討する中、ＯＥＣＤ＝経済協力開発機構は「日本の高齢者は、不安定で賃金の低い非正規雇用で働くケースが多い」として、定年制や賃金制度を見直すべきだとする提言をまとめました。 提言では「日本は高齢者の就業率が最も高い国の一つだが、いったん定年で仕事を辞めたあと、不安定で賃金の低い非正規雇用として再雇用されるケースが多い」として、継続雇用年齢を70歳に引き上げても同じ課題が残ると指摘しています。 そのうえで、カナダなどのように定年制度をなくすことの検討や、業績や能力給を取り入れるなど、働きに見合った賃金制度への見直しを進めるべきだとしています。 併せて、高齢者が働き続けるには長時間労働の是正も欠かせないとしました。 記者会見したＯＥＣＤのガブリエラ・ラモス事務総長首席補佐官は「提言を受け止め、すべての人がよりよい仕事や人生を送ることを期待している」と話しています。
C++標準化委員会、ついに文字とは何かを理解する: char8_tという記事が話題だってので、つらつらと書いてみました。 「グリフ」について グリフ（glyph）という言葉の定義をめぐって でも触れられていますが、「グリフ」という言葉が「字体」を指すのか「字形」を指すのかってのは議論がありますね。文字コードの文脈では普通「字形」の意味だとして話を進めることが多いように思います。 CJK統合漢字について Wikipediaの記事にまとまっていますが、実際に推進していたのは中国みたいですね。うまくやればあんまり問題なかったんでしょうが、あんまりうまく行かなかったんですが、それでも国ごとにその国の過去にあった文字コードとの互換性は取れているので、実際の所CJK統合漢字ってあんまり問題にはなってないと思うんですよね。中国語フォントと日本語フォントを切り替えないといけないって問題はありますけど、それ
なぜ「優秀な若手」は会社を辞めるのか 調査で分かった、なるほどな理由：どうすれば引き止められる？（1/3 ページ） 「最近のビジネス界では、優秀な若手社員が相次いで会社を辞めている」――。リクルートマネジメントソリューションズ内の社内研究機関、組織行動研究所の古野庸一所長は12月21日に開いた会見でこう指摘した。 同社は企業の採用支援・人事制度設計・生産性向上などを手掛けている。古野所長は顧客企業と接する中で、誰もが知る大企業の人事担当者などから「若手社員がどんどん流出する」「現職の社員も『辞めたい』と考えている人が多い。何とかしたい」といった相談を受けることが増えたという。 また、日本人材紹介事業協会の調査では、18年4～9月期にジェイ エイ シー リクルートメント、パーソルキャリア、リクルートキャリアが転職先を紹介した社会人のうち、25歳以下の転職者数は前年比1.2倍の5963人、26
18年版「ブラック企業大賞」発表 大賞は三菱電機 長時間労働が常態化、過労自殺が2件発生：「市民投票賞」はセクハラ問題の財務省（1/2 ページ） ブラック企業大賞企画委員会は12月23日、“今年1番のブラック企業”を決める「ブラック企業大賞2018」の受賞企業を発表した。労働環境の悪さなどが問題となった企業を毎年選出し、皮肉を込めて賞を送るというコンセプトの企画で、「大賞」は三菱電機が受賞した。 「特別賞」は日立製作所と日立プラントサービス、一般投票で決まる「市民投票賞」は財務省、新設された「有給ちゃんと取らせま賞」は、自動販売機運営会社のジャパンビバレッジ東京が受賞した。 過労自殺が2度発生 「大賞」を受賞した三菱電機は2018年秋、14～17年にかけて、男性社員5人が長時間労働に起因する精神障害や脳疾患を発症し、相次いで労災認定されていたことが発覚した。このうち3人には裁量労働制が適用
JTBによる見通しでは、2018年夏休みの海外旅行人数は前年比4.1％増の283万人と好調だ。だが、1964年の「海外旅行自由化」以降の全体的な傾向は2012年の1849万をピークに横ばい傾向。その中で、低迷していた若者の出国率に回復の兆しが見える。 日本人の観光目的の海外渡航は、1964年4月1日の海外旅行自由化が契機となった。それ以前は業務渡航や留学目的が主だった。「自由化」とは、国際通貨基金 (IMF) 14条国（IMF協定第14条により為替制限の存続を認められた加盟国）から8条国（IMF協定第8条の規定により為替制限を撤廃した加盟国）への移行を指す。64年の海外渡航者数は12万8000人。その後、海外パッケージ・ツアーの普及、為替レートの変動相場制への移行（73年）、プラザ合意（85年）による円高ドル安の動き、日本人の所得向上、日本人への観光ビザ免除国・地域の拡大を背景として、海外
日曜に想う（編集委員・大野博人） 「インバウンド」は関心の高い話題になっているけれど、「アウトバウンド」はほとんど忘れられている。 訪日客「インバウンド」の増え方は尋常ではない。１０年前に年間８００万人あまりだったのが今年は３千万人を突破した。政府は２０２０年には４千万人受け入れを目指している。宿泊施設不足や「おもてなし」のやり方から大小のトラブル対応まで課題も急増中だ。 では、海外に旅立つ日本人「アウトバウンド」はどうなっているのか？ 観光庁などのデータを見ると、２０年ほど前から１７００万人あたりで増えたり減ったり。だが、数字にあまり変化がないからといってニュースじゃないとは言い切れない。 人口に対して国外に旅行に出…
週プレNEWS TOPニュース経済・ビジネスカルロス・ゴーン逮捕を見たホリエモン×ひろゆき「そりゃ、日本の会社の経営をやろうとする外国人は減るよな」 "ホリエモン"こと堀江貴文氏と元「２ちゃんねる」管理人のひろゆき氏による『週刊プレイボーイ』の対談コラム「帰ってきた！ なんかヘンだよね」。 今回のテーマは、日産自動車の元会長カルロス・ゴーン容疑者が逮捕された事件。前編では、人権を無視した日本の"人質司法"を批判した上で、経営陣によるクーデター説が強いこの事件を映画『七人の侍』になぞらえ、「日本の会社を投資して助けようとする外国人はだいぶ減ると思う」と語った。 ＊ ＊ ＊ ひろ 投資ファンドみたいなところが資金を投入して、リストラとかして経営状態の見栄えをよくして、再度、売っぱらうみたいなケースはあるでしょうけど、ゴーンみたいに本腰を入れて１０年後も利益が上がる体制にするとか、やらないっすよ
任期満了に伴う大阪府知事（来年11月26日）と大阪市長（同12月18日）のダブル選が、前倒しされ、来年4月の統一地方選と同日選となる公算が大きくなった。大阪市を廃止・再編する「大阪都構想」の住民投票の実施時期について、大阪維新の会（代表・松井一郎大阪府知事）と、府・市議会の過半数の鍵を握る公明党との調整がつかなかったため。松井知事と吉村洋文・大阪市長は、事態が動かないとみて、辞職に踏み切る方針を近く表明する模様だ。 関係者によると、松井知事、吉村市長ら大阪維新の会と、公明府本部の複数の幹部らが今月21日に会談し、都構想の住民投票の実施時期について協議したが、物別れに終わった。松井知事らは府・市議選がある4月7日と同日選になるよう、知事・市長を辞職し、住民投票実施の是非を争点にする狙いがあるが、他会派からは強引な手法に反発が出るのは必至だ。
FGOに約1年半で400万円程課金しました。 私は、課金で後悔することは無いと思っていました。事実、課金し続けている間、毎月十万、数十万が飛んでいっても、貯蓄が一切増えず減っていく一方でも、自分で稼いだお金だから自分の好きに使っていいと、一切後悔していませんでした。 けれど、今、自分の人生のステージが変わることになり、今後の人生を考えた時、この400万というまとまったお金を課金で失ってしまったことを、ひどく後悔しています。要するに、課金している間の私は、「課金を後悔しない」という考えを持っていたつもりで、その実何にも考えていなかったんです。お金の価値も、お金の使い方も、将来のことも、何にも考えてなかったんです。 箱ガチャでは毎回有給を取って寝る前も惜しんで周回して、欲しかった素材を目一杯集めました。 引き込まれるメインストーリーが好きでした。 けれど、今の私はメインストーリーもクリアせず、
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