【家電批評公式】Wi-Fiルーターのおすすめランキング20選。自宅向けの人気製品を徹底比較【2024年】 スマホやパソコンにとどまらず、テレビやプロジェクター、ゲーム機、白物家電までWi-Fiに対応し、テレワーク在宅勤務やオンライン授業も定着した今、Wi-Fiルーター選びは暮らしの質をも左右します。でも、製品がたくさんあって口コミだけではわかりにくいって思いませんか。そこで、雑誌『家電批評』がWi-Fiルーターの人気製品を徹底比較。おすすめランキングを紹介します。

新型コロナウイルス感染症（COVID-19）のパンデミック（世界的大流行）による死者数は、14日までの公表ベースで200万人近くに上っているが、実際の状況はずっと悪い。

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▼超過死亡　感染症が流行した一定の期間の死亡数が、過去の平均的な水準をどれだけ上回っているか示す指標。インフルエンザの流行を評価するために開発された。肺炎など直接関連する死因で比べると、持病で死亡して医師が感染を

［パリ／ロンドン／ローマ　１５日　ロイター］ - フランス国立統計経済研究所（ＩＮＳＥＥ）は１５日、２０２０年の全体の死亡率が過去２年から９％上昇したとの暫定データを発表した。新型コロナウイルスのパンデミック（世界的大流行）が要因という。 ２０年のあらゆる要因による死者数は累計６６万７４００人と１９年から５万３９００人増加。２０年末の死亡データはまだ得られていないが、「フランスの死亡率は新型コロナの感染拡大によって高まった」とした。

（池田 信夫：経済学者、アゴラ研究所代表取締役所長） 新型コロナの死者は、全世界で227万人にのぼる。アメリカでは2020年のコロナの死者は40万人で、すべての死因による「死亡数」の増加40万人とほぼ同じだったと推定される。つまりコロナの分だけ死亡数が増えたわけだ。 では日本はどうだろうか。驚いたことに、昨年（2020年）の死亡数は2019年に比べて減ったのだ。しかし正確な数はまだわからない。厚生労働省は例年12月末に年間の死亡数を発表するが、昨年は人口動態統計の年間推計を発表しなかったからだ。 日本の感染症対策は大成功だった 人口動態統計は国の基幹的な統計（指定統計）なので、変更には総務省の統計委員会の承認が必要だが、厚労省は統計委員会に諮らないで推計の発表を中止した。これは異例の措置である。 その理由として、人口動態統計のホームページには「死亡数は、近年は高齢化により増加傾向でしたが、

関連する報道に接していると、新型コロナウイルス禍による死亡者数とは何なのか、疑問がわいてくる。他の病気で死に直面していた人が亡くなったとき、たまたまコロナウイルスに感染していたケースが含まれる。その一方で、コロナ禍に起因する生活の困窮や精神の落ち込みのため自殺した人の数はカウントしていない。 加えて、「死因を問わず、死亡者数全体はどうなっているのか」にも興味が向く。新型コロナ禍で亡くなる人が増大する一方で、マスクの着用や手洗いの励行、外出自粛が進み、インフルエンザや交通事故など他の要因による死亡者数は減少していると聞く。 死亡者数全体の動向を把握することは、国の公衆衛生政策や経済政策を遂行するうえで極めて重要だ。このため世界各国は、死亡者数のトレンド（大規模な災害や感染症が発生していないときに生じると想定される趨勢的な死亡者数）と比べて、現実の死亡者数全体が増えているのか減っているのかを推

来日して日本で仕事を始めてから1年。取材のために久々に台湾に帰るチャンスがめぐってきたが、新型コロナウイルス対策として2週間の在宅検疫を義務付けられ、せっかく台湾にいるのに2週間も家族や友人に会えずにいた。しかし、厳しい在宅検疫を体験して、どうして台湾が世界からコロナ対策の優等生と称賛されるのか、その理由がよく分かった。 1年ぶりの台湾へ里帰り ボクが不安な気持ちを抱えて、東京にやってきたのは1年前の2月だった。新型コロナウイルスが中国から世界中へと拡散し始めていた時期で、台湾から東京に向かう機内では、少なからぬ乗客がマスクをしていた。ところが、東京の感染対策はそれほど厳しくなく、羽田から浜松町に向かうモノレールの中では、マスクをしている人はせいぜい半分くらいだった。 それから1年、コロナは世界中に深刻な影響をもたらした。もちろん、日本も例外ではない。2020年1月14日に最初の感染者が確

東京オリンピック・パラリンピック組織委員会の森喜朗会長の女性蔑視発言によって大きな逆風にさらされている東京五輪。新型コロナウイルスの感染拡大に加え、五輪の「顔」である人物自らが、時代遅れの発言で世間の反発を招いている。「大本営発表」などの著書がある近現代史研究者の辻田真佐憲さん（36）は「東京五輪は先進国のお葬式になってしまった」とツイートした。詳しく話を聞くと、五輪の行方だけでなく「その後」も心配になってきた。【古川宗/統合デジタル取材センター】 森氏が会長で居続けるのはスポーツ界のゆがみ ――森氏が女性蔑視の発言をしたことを受け、辻田さんは4日、ツイッター上で「東京オリンピックは本当に先進国のお葬式になってしまいましたね」とつぶやいていました。どういう意味でしょうか。 ◆1964年の前回の東京五輪は、日本が先進国としてデビューする華々しい大会だったと今では言われています。今回の東京五輪

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その男の子が、祖母の介護を始めたのは9歳のころからです。祖母が亡くなったあと、母親の介護が続きました。大好きな家族に元気になってほしい、その一心で、つらいと思ったことはないといいます。でも、母親が亡くなり介護が終わった時、男の子は38歳になっていました。 「外の世界とのつながりがほしかった」 大人になった彼が、漏らしたことばです。 （さいたま放送局記者 大西咲）

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「五味太郎はいかが?」初回放送日：2021年2月6日 日本を代表する絵本作家の五味太郎さん。「きんぎょがにげた」「みんなうんち」などのミリオンセラーをはじめ、出版した絵本は４００冊以上。自らが感じた“違和感”をもとに絵本を描いてきた。今回のコロナ禍に際して「本当にコロナ前に戻りたい？」と新聞記事で問いかけ、大きな注目を集めた。その真意とは？最新作を描く創作の場に初めてカメラが入る。五味太郎はいま何を語り、どんな絵本を描くのか。２０２１年２月放送

新型コロナウイルスの感染拡大をうけ、会社から仕事を休むように言われたのに、会社から休業手当をもらえない働き手が多くいます。そうした働き手が国から直接お金を受け取れる「休業支援金」という制度もあるのですが、こちらは大企業に勤める働き手は対象外。結局、何の補償も受けられない働き手がいることを「「休業支援金」まさか対象外 バイト無くなった学生の安全網やぶれた」で報告したところ、多くの反響がありました。事態の打開へ、菅義偉首相は大企業の非正規労働者についても「対象にする」と約束しました。ところが5日、厚生労働省が発表した制度の「見直し」の詳細をみると、そこには驚きのある「条件」がもぐり込んでいました。（朝日新聞記者・榊原謙） 「1月8日から」衝撃のメール 5日午前。厚労省の取材を担当する同僚記者から一通のメールが届きました。開くと、彼が夕刊向けに書いたばかりの原稿が貼り付けられていました。その中身

著者：東 浩紀出版社：中央公論新社装丁：新書（288ページ）発売日：2020-12-08 ISBN-10：4121507096 ISBN-13：978-4121507099 「誤配」から生まれる批評的観客一応はビジネス戦記に分類されるのだろうが、本質は哲学書という不思議に面白い本である。 デビュー作でサントリー学芸賞、初の長編小説で三島賞を受賞し、アカデミズムにも地歩を固めて「人生上り調子で、 収入も増えて」いた著者は、なぜかそうしたメインストリームに「強い居心地の悪さ」を感じて、SNSを活用した出版企業を同志たちと起業、メインストリームに代わるオルタナティブ出版社「ゲンロン」を立ち上げる。2010年のことである。「ゲンロン」から出した思想誌『思想地図β』は三万部を売り上げ、順風満帆に見えたが、経理担当者の使い込みという試練に出会う。これで甘さを反省して経営者として目覚めたかというと、そう

「コレラ病アリ」。感染者が出た家の軒先に病名を書いた票が貼られ、感染者は強制隔離。感染を隠蔽（いんぺい）すれば密告され、感染予防を講じなかった者は逮捕される――。これは150年近く前、コレラが流行した日本で実際にあった出来事だ。そして今、入院を拒んだ新型コロナウイルス感染者に罰則を科す感染症法改正が行われ、感染対策の名の下に「私権が制限される社会」が現実になろうとしている。強権的な衛生行政は何をもたらすのか。近代の公衆衛生に詳しい中馬（ちゅうまん）充子・西南学院大教授と考えた。【牧野宏美/統合デジタル取材センター】 コレラ大流行とともに生まれた「衛生警察」 「社会的差別や排除、そして住民の間に生まれた相互監視。時代背景や感染症の特性は異なりますが、近代にコレラが流行した時と、コロナ下の今の社会とは通底するものがあると思います」 中馬教授は落ち着いた口調でこう語り始めた。コレラは幕末、開国し

@J_Sato さんのご指摘に恐れおののいている。J_Satoさんが紹介してくだったTEDによると生ワクチンはヒト本来の「生命力」としか言いようのない力を引き出し、アフリカの研究において幼児の死亡率を明らかに下げいてるのだと。一方、不活化ワクチンは単独のウイルスには対抗できても、「生命」の過程全体からみればランダム化実験で逆に幼児の死亡率があがったというのだ。しかし、世界はすでに不活化ワクチンに移行している。この上、今回の新型コロナウイルスワクチンとしてmRNAをつかった「オーダーメイド」ワクチンが一般化したら資本主義のダークサイドが顕著になりかねない。 医学への興味がないなので、コロナ前は1秒も脳みそ使わずに「科学的思考をする人はワクチンを接種するもの」と思っていたし、反ワクチンはハナホジ話と思っていた。 今回の騒動で知った↓の動画は、ワクチン推進派も反ワクチン派も見ておくといいと思う。

今夏の東京オリンピック・パラリンピックの開催に懐疑的な見方が高まっている。新型コロナウイルスの世界全体の感染者数は1億人を突破。収束の見通しが立たず、開催国の日本でも医療体制が厳しい状況に追い込まれているためだ。東京五輪は開催できるのか。予測が難しいこともあり、専門家の間でも見解は分かれるが、感染症に詳しい、けいゆう病院（横浜市）の菅谷憲夫医師（73）は「もはや無理をして五輪の開催を目指す時期は過ぎた。中止すべきだ」と言い切る。【聞き手・田原和宏】 変異株拡大の危機はつきまとう これまで東京五輪の開催可否について問われたら、優先順位が違うと答えてきた。貴重な医療資源を優先的に五輪に回していいのだろうかと。感染拡大でPCRなどの検査体制は追いついておらず、この先、ワクチン接種が始まれば、医療従事者はさらに忙しさを増す。医療現場はコロナ対策が全てではなく、高齢者や疾患のある患者への日常的な対応

2021.02.05 「リベラル」なリベラリズムの再生に向けて――『リベラリズム 失われた歴史と現在』ヘレナ・ローゼンブラット（青土社） 三牧聖子（訳者）国際政治学 #「新しいリベラル」を構想するために 『リベラリズム 失われた歴史と現在』は、Helena Rosenblatt, The Lost History of Liberalism: From Ancient Rome to the Twenty-first Century, Princeton University Press, 2018の全訳である。著者ヘレナ・ローゼンブラットは、ジャン=ジャック・ルソーおよびバンジャマン・コンスタンの研究者として知られる。それらの個別研究を踏まえ、またフランス・リベラリズムについての共著の公刊も経て（注1）、より広い視点から政治思想としての「リベラリズム」の歴史そのものの見直しに正面から取り

神奈川県で南アフリカ変異株501Y.V2の感染例が報告されました。 この南アフリカ変異株やブラジル変異株では再感染リスク増加やワクチン効果低下が懸念されています。 現時点での情報について整理しました。 集団免疫を達成していたブラジルのマナウスで再流行マナウスでの新型コロナ流行状況　https://doi.org/10.1016/S0140-6736(21)00183-5より ブラジルは世界で3番目に新型コロナ感染者の多い国であり、2021年2月7日時点で950万人が感染したと報告されています。 中でもアマゾン流域にあるマナウスは非常に規模の大きい流行を経験し、10月の時点でマナウスの住民の76％が新型コロナに感染したという推計が発表されていました。 この76％という数値はその地域での流行を防ぐための理論上の集団免疫を達成していたと考えられていましたが、そのマナウスで2回目の大規模な流行が起

「マイクロバイオーム」という用語はほとんどの場合、「人体に生息する微生物集団」を指す。これら微生物の多くが、ビタミンやホルモン、免疫系、代謝、気分など、多くの人体機能に欠かせない化学物質の生成を促進するものだ。 ごく一般的な人の場合、微生物細胞はヒトDNAを包含している細胞と同じくらい多数あり、計約900gの重さがある。 ここ数十年で、人体内のマイクロバイオームは、さまざまな要因によって変わってきている。悪い食習慣、帝王切開分娩の増加、抗生剤の過剰処方、消毒剤やその他の細菌除去剤の乱用、動物や自然界に生息する有益な微生物との接触が低下していることなどだ。 2015年のある研究によれば、アメリカ人のマイクロバイオームの多様性は、アマゾン奥地に住むヤノマミ族のほぼ半分だ。 私たちが生活する建物も、人体と同じく微生物に満ちあふれている。 屋内「マイクロバイオーム」の豊かな世界 ノースカロライナ州

――一方で、新型コロナに対応した資源配分を柔軟に行えていない医療界にも問題があるとの指摘もあります。 その批判はおっしゃるとおりだ。日本の医療提供体制は、ハード（病床や医療施設）もソフト（人材）も高度に専門診療ごとに細分化されていて柔軟性が乏しいことが問題なのかもしれない。現在のような感染症の流行中にそのシステム自体を変えることは難しいが、大学医学部教育や研修医制度の中で、感染症学や感染管理の基礎（感染予防行動、防護服の着脱方法やゾーニングの考え方など）と人工呼吸器の使用方法について必ず学ぶような工夫をし、いざというときのためにソフト面での充実を図っておく必要はあると思う。 また、従来の新型インフルエンザの対応計画でも、必要となる入院キャパシティは既存のキャパシティを超えないという想定になっていた。しかし、既存のキャパシティを超える具体的な想定と、その際は民間病院が病床を供給するなど対応策