「測定機器は生産財のひとつ」と話すのは今年4月、社長に就任した吉田均氏。2014年度、計測機器事業の売上高は過去最高を更新し、自動車を中心に需要は高い。好調な受注環境のなか、「非接触」と「自動化対応」を次世代技術の柱とし、測定から生産性の向上に寄与する提案をしていく。 一昔前なら、測定機器は、工作機械などと違い、直接お金を生まないものとして、投資に踏み切る会社は多くなかった。しかし、「要求精度はどんどん上がり、品質保証や安定した加工といった加工機とは違う付加価値を生むものとしてユーザーの考え方も変わってきた」と需要は年々増加しているという。 同社の計測機器事業は昨年度、過去最高の売上高262億円となり、受注環境は好調だ。とくに国内では、ものづくり補助金や100%減価償却できる税制などの政策により投資マインドは上向きつつある。なかでも、自動車や航空機など大型のワークを高精度に測る門型3次元測