文献リスト | EUの言語政策 | 国語外国語化論 | 明晰でないものはフランス語ではない | ドーデの短編小説「最後の授業」 | 民族と言語 | ラテン語の没落と「国語」の誕生 | バベルの搭 | リンク集 EUは創設当初から一貫して各加盟国の言語を尊重する多言語主義の政策をとっており、全ての加盟国の主要言語を公用語としています。「すなわちすべての参加国が、自国の言葉で発言できるという原則を定めたのです」(注1)。1957年3月25日に調印したローマ条約(1958年1月1日発効)によって欧州経済共同体 (EEC) を設立した原加盟国は6か国(ベルギー、オランダ、ルクセンブルク、西ドイツ、フランス、イタリア)で、公用語の数は4つ(ドイツ語、オランダ語、フランス語、イタリア語)だけでしたが、近年の加盟国の拡大で翻訳/通訳のコストも膨大になり、人材の確保もたいへんです。しかしこれは、機会あるご