2014年9月の御岳山の噴火は我が国が火山国であることを改めて思い起こさせました。火山はどのようにして噴火し、政府や大学などは噴火をいかに監視・予知しようとしているのか。富士山が噴火した場合の首都圏市民への影響はどれほどか。デジタルコンテンツを駆使してビジュアルに掘り下げます。
多数の犠牲者を出した広島市の土砂災害と岐阜・長野県境の御嶽山噴火で、2013年に創設された災害派遣精神医療チーム（DPAT）が初めて出動した。災害で心理的ストレスに直面した被災者らの「心のケア」で役割を果たす一方、混乱する災害現場での役割分担をどうするかなどの課題もみえてきた。全国初の出動「DPATの派遣をお願いしたい」。災害発生から3日目の8月22日午後4時すぎ、広島市がDPATの派遣を県
2015年、世界はどうなるのか。日経BP社は英Economistから独占翻訳権を得て、『2015 世界はこうなる The World in 2015』を発行しました。世界各国の政治、紛争、諸問題、産業を展望する記事を50本選んで翻訳しています。世界81カ国、14業種の2015年に関するデータ集を掲載。さらに日本のビジネスリーダーにとって重要と思われる12のテーマについて経営者やコンサルタントの方々に予測と対策を寄稿いただきました。その中からキリン食生活文化研究所の太田恵理子所長による消費動向の記事を掲載します。 2015年、日本経済の先行きは依然不透明だ。消費力という点では2014年4月の消費税率引き上げの影響からいまだ抜けだせないでいる。足元の失業率は改善し、現金給与総額は2014年3月以降、前年同月比プラスで推移している。しかし円安などの影響で消費者物価がそれを上回って上昇し、実質賃金
そもそもクラボウ以来、営業は私のキャリアの軸となるものであり、ヤフーでは一貫して役員兼営業本部長として陣頭指揮をとった。当然、ギャップの連続であった。 サービスの拡充は順調に推移した。全員の徹夜に次ぐ徹夜の努力のかいあって、ヤフーのページビューはうなぎ登りに増え続けた。サービス開始わずか半年で1日のページビューは何と1000万を突破した。情報を提供してもらった各社さんのおかげということで、記念パーティは張り込んでホテルオークラで開催した。毎月の黒字達成が必要な当時のヤフーにとって、ここでの思い切った出費は、当時いかに情報提供パートナーが重要かということを示している（当然その分広告を多く売ってカバー、単月黒字は途切れなかった）。 売るべき商品（ページビュー）は十分にあり、広告メディアとしての競合はほとんどない。急成長する初の本格的ネットサービスということで話題性もあり、当初なかなか覚えてもら
STAP細胞、ゴーストライター、号泣会見、セクハラやじ……。2014年はとにかく人騒がせな出来事が多い年でした。しかもその多くに強烈な個性を持った人物が登場。筆者にとっては、そのような個性も強い印象に残った1年でした。 そんな印象を持っていたせいでしょうか。筆者は今年の「新語・流行語大賞」の結果を意外に思ったのです。なにしろ以上の出来事に関連するキーワードが、ただの1つもトップテンに入選していなかったのですから。 選考の背景については知りません。選考委員会の皆さんがこれらの出来事に関連するキーワードを最初から選ばなかったのかもしれませんし、「受賞予定者の辞退」などの理由により授賞を取り下げたのかもしれません。ただあくまで「たられば」の話ではありますが、以上のキーワードが入賞した場合の授賞式は、「誰が受賞者になるのか、その受賞者が出席するのか」にかかわらず、すいぶん暗い雰囲気になったかもしれ
ディー・エヌ・エー（DeNA）は12月19日、“食”に特化したキュレーションプラットフォーム「CAFY（カフィ）」を公開した。簡単でもサプライズ要素のあるレシピや、一手間で見違えるテーブルコーディネート、自宅の食卓のヒントになるカフェやレストランの情報などを、スマートフォンですき間時間に楽しめる形で配信する。 同社は、住まい・インテリアに特化した「iemo（イエモ）」、女性向けファッションに特化した「MERY（メリー）」の2つのキュレーションサイトの運営会社であるiemoとペロリを9月に買収している。今回CAFYを開始することで、衣・食・住の3つのライフスタイル領域をカバーしたことになる。 CAFYは、iemoとペロリの3社で共同開発・運営している。DeNAが両社を買収直後にチームを発足し、約2カ月半をかけて準備してきたそうだ。サイト構成やコンテンツ配置などのサービス開発に関しては「MER
今回の調査によると、IoTの進化により、スマートフォンやタブレット端末だけでなく、テレビや家電、外出先で接する交通機関や店舗などの設備がネット接続されると予想される。 生活者が普段接しており、なおかつネット接続できる「生活者デバイス」は2013年に2.83台と推定されるが、2015年には3.04台、そして2020年には6.78台へと増加すると見られている。その一例として、スマートフォンやタブレットはもちろん、ウェアラブル端末や体重計、血圧計などのヘルスケア機器、テレビ、エアコン、冷蔵庫、店舗レジやデジタルサイネージ、アミューズメント施設のチケットなどがある。 関連記事 インヴェンティット、IoTデータの分析事業でアイアナリシスと提携 IoT技術やM2Mプラットフォーム「ServiceSync」の開発／提供を手掛けるインヴェンティットは11月20日、IoT／M2Mのビッグデータ領域において、
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