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1973年京都市生まれ。96年東京大学経済学部卒業。教育分野を中心に「プレジデントFamily」「ReseMom」「NewsPicks」「『未来の教室』通信」（経済産業省）などさまざまなメディアで取材、執筆を続けている。初の自著『子育てベスト100』（ダイヤモンド社）はAmazon総合1位、17万部のベストセラーに。ほか著書に『ちょっと気になる子育ての困りごと解決ブック！』（大和書房）がある。 子育てベスト100 ハーバード大、スタンフォード大、シカゴ大……一流研究者の200以上の資料×膨大な取材から厳選した「最も子どものためになること」とは？ 最新の知見に基づき、最良の子育て法を収録した『子育てベスト100』から、「子どもに今すぐにでもやってあげたい」ことを紹介します。 バックナンバー一覧 新型コロナウィルスの影響で、世の中が大きく変わりつつある。子どもたちにとっても、これからはオンライ
東京・八王子市で高校1年の15歳の少年が拳銃で自殺したとみられる事件で、少年が使った拳銃はインターネットを通じて購入したものではないことが分かりました。 8日、八王子市の住宅で高校1年の男子生徒が死亡し、アメリカ製の拳銃で自殺を図ったとみられています。その後の捜査関係者への取材で、少年の携帯電話やパソコンなどを解析したところ、インターネットを通じて拳銃を購入した履歴がこれまでのところなかったことが分かりました。この住宅からは少年の部屋以外からも拳銃の弾倉や手入れ道具も見つかっていて、拳銃などは数年前に病死した元外務省職員の父親が持っていたものとみられています。警視庁は引き続き鑑定を進めています。
17日午前、仙台市などの上空を白い物体が飛行しているのを目撃したという通報が相次ぎました。誰が飛ばしたものなのかなど詳しいことは分かっていませんが、国土交通省によりますと、この物体は、その後、海のある東の方向に移動し、現在はどこにあるのか確認できないということです。 17日午前5時ごろから、仙台市をはじめ、宮城県内の広い範囲の住民などから、「上空に白い物体が飛んでいるが、何なのか」とか、「落ちてきたら怖いが大丈夫か」といった通報が警察などに相次いで寄せられました。 警察がヘリコプターを飛ばすなどして調べたところ、地上から1500メートル以上の上空を飛んでいる物体1体を確認したということです。物体は、白色の球体で、その下には白い十字の形をしたものと、2つのプロペラが付いていたということです。 警察は、国土交通省や気象庁などにも確認をしていますが、誰が飛ばしたものなのかなど詳しいことはこれまで
昨年6月に惜しまれながら終了したドワンゴのスマートフォンゲーム「テクテクテクテク」が今夏に復活するようだ。ゲーム開発者の麻野一哉さんが、「暑いうちに出したいと思っています」などとツイートし、ファンが注目している。浅野さんによると、ゲームの見た目はあまり変わらないが、中身は「わりと」変わり、タイトルも「少し」変えたという。 テクテクテクテクは、ARと位置情報を活用したスマートフォン向けゲーム。モンスターと戦うバトル機能では、小林幸子さん、ゴジラ、エヴァンゲリオンの使徒などが敵キャラクターとして登場して話題になった。 2018年11月にリリースし、テレビCMを展開するなど大々的なプロモーションを展開。コアなファンもかかえていたが、ユーザー数の拡大や収益化に苦戦し、わずか半年で終了した。 終了時に開発チームは、「後継作品のリリースを目指している」と発表し、プレイヤーに対してプレイデータの引き継ぎ
信号のない円形の交差点「ラウンドアバウト」が栃木県内で初めて開設されました。その場所は、もともと鉄道が交わっていた交差点です。この場所で起こっていた課題の解決に、ラウンドアバウトが合理的だったといいます。 「旧東野鉄道線」の交差点にラウンドアバウト 栃木県大田原市で、県内初の環状交差点「ラウンドアバウト」が2020年6月5日（金）に開設されました。 「ラウンドアバウト」は、2014（平成26）年9月の道路交通法改正でその定義と交通方法が定められて以来、2020年3月末時点で全国100か所において導入されています。交差点の中心に「中央島」と呼ばれるスペースがあり、その外周を取り囲むドーナツ型の通行路「環道」から放射状に道路が伸びるという構造で、「環道への進入および流出は左折で」「環道内は時計回り（右回り）で進行」「環道内を走行しているクルマが優先」といった通行ルールがあります。 拡大画像 大
照井 加奈子（てるいかなこ）：秋田県出身。秋田大学教育学部で声楽を学ぶ。卒業後青年海外協力隊員としてシリアで音楽教育に従事、その後米国ペンシルバニアのインディアナ大学大学院にて公共政策修士取得。修士課程中に国連人道問題調整部（OCHA）にてインターン。2006年よりUNVコーディネータとしてコソボに勤務する。2008年６月より現職。 Q. 国連で勤務することになったきっかけを教えてください。 中学校時代の先生が青年海外協力隊を経験した方で、もともと協力隊にはたいへん興味をもっていました。また高校生のときにボスニア紛争があり、サラエボの情勢をテレビで見てさらに国際社会に関心を抱き始めました。そういう経緯の中で、漠然としてではありますが、国連で働いてみたいという思いはあったと思います。 一方、大学では教育学部で声楽を専門とし、音楽教師を目指していました。それが大学を卒業したころ、音楽教師として
ヨーロッパの中でほとんど中国製品がない国があります。 それは、コソボというヨーロッパの小さな国です。そして、この国は、台湾と同様、国連やWHOでは未承認国です。 そして、コソボでは日本が大きな役割りを果たしているそうです。 このことについて、ディプロマットが発信していましたので、ご紹介します。 ＜引用記事 ザ・ディプロマット 2020/05/19＞ 北京はコソボを認めていないので、小国であるコソボはヨーロッパの中では比較的中国のない場所になっている。 ファーウェイの広告はヨーロッパではどこにでもある。北マケドニアの首都スコピエでは、中央広場の上にファーウェイの巨大な電子看板がそびえ立っている。広場を支配するアレキサンダー大王の像の上には、同じような大きなコカ・コーラの看板がそびえたっている。 この像は、公式にはギリシャ人の感性を刺激しないために「馬に乗った戦士」として知られている。 しかし
Subscribe for ads-free reading Advertisements for Huawei are ubiquitous in Europe. In Skopje, the capitol of North Macedonia, a massive electronic sign for Huawei towers above the central square. A similarly large Coca-Cola sign looms over a statue of what any local will tell you is Alexander the Great that dominates the square. Officially the figure is known as “Warrior on a Horse” in order not t
赤羽署幹部によると、大久保容疑者は３月２７日午前１時頃、北区赤羽南の路上で、帰宅途中の２０歳代の女子大生を突き飛ばして転倒させ、口を塞いで唇を切る軽傷を負わせた上、ショルダーバッグを奪おうとした疑い。女子大生に抵抗されたため逃走したという。調べに「身に覚えがない」と容疑を否認している。 同署は付近の防犯カメラなどで大久保容疑者を特定したという。ソフトバンクは「事実であれば厳正に対処する」としている。
在日ロシア通商代表部の幹部職員の求めに応じ大手通信会社「ソフトバンク」元社員が機密情報を不正取得したとされる事件で、不正競争防止法違反の罪に問われた元社員、荒木豊被告（４８）の初公判が１６日、東京地裁（赤松亨太裁判官）で開かれた。荒木被告は起訴内容を認め、検察側は懲役２年、罰金１００万円を求刑。弁護側は執行猶予付き判決を求め、即日結審した。判決は７月９日。 荒木被告は被告人質問で、ロシア人男性と飲食を重ね「気が合った」と説明。「コンフィデンシャル（秘密）な情報がほしいといわれ、役に立ちたかった。今振り返ると愚かだが、彼と話していて何となく重大なことではないと思った」と述べた。 検察側は論告で「（日本の）基幹産業である通信事業に関して外国への秘密漏洩（ろうえい）を懸念させた」と指摘。弁護側は、不正取得した情報のみで実害が出ることは考え難いとし、「同社の信頼が抽象的に傷ついたに過ぎない」と訴え
代々木ゼミナール公民科で人気№1の講師。早稲田大学政治経済学部卒。指導科目は政経、倫理、現代社会、倫理政経で、4科目すべての講義がサテライン衛星授業として、全国の代ゼミ校舎および提携高校・提携塾に映像配信されている。語り口のテンポのよさ、板書の正確さ、講義内容の面白さとわかりやすさで、生徒たちから高い評価を受ける。また「新報道2001」をはじめ、テレビ解説や雑誌連載でも活躍中。主な著書は参考書類20冊以上に加え『やりなおす戦後史』（ダイヤモンド社）、『経済学の名著50冊が1冊でざっと学べる』（KADOKAWA）、『マンガみたいにすらすら読める哲学入門』『マンガみたいにすらすら読める経済史入門』（大和書房）など。 ニュース3面鏡 インターネットの登場以来、以前にもまして巷にはニュースがあふれ返っています。そうしたニュースや出来事の中から、ＤＯＬ編集部が気になる出来事を厳選し、正面のみならず右
アメリカ国立電波天文台の「カール・ジャンスキー超大型干渉電波望遠鏡群（VLA）」（Credit: Alex Savello）「人類はこの宇宙で孤独な存在なのか」、その問いに対する答えは今も見つかっていません。今回、通信技術を獲得した知的生命体による文明が天の川銀河に幾つ存在するのかを推定した研究成果が発表されています。もしも他の知的生命体と交信したいと願うなら、まずは私たち自身が滅びないために努力しなければならないようです。 ■きびしい条件でも高度な文明が36以上存在している可能性Christopher Conselice氏とTom Westby氏（いずれもノッティンガム大学）は、通信技術を得るに至った人類が登場するまで地球の誕生からおよそ50億年かかったことを念頭に、誕生から50億年以上経った恒星の割合、適度な惑星がハビタブルゾーンに存在している恒星の割合、他の知的生命体との通信を可能と
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新型コロナウイルス感染症例が再び増加している北京では、非難の矛先が輸入サーモンに向かい、全国的な不買運動へと発展している。 権威ある専門家がサーモンを食べないよう市民に呼び掛けたこともあり、ウォルマートなど大手スーパーマーケットの食品棚からサーモンは消え、食材宅配プラットフォームでも提供が中止になった。雲南省や上海市など地方当局は、地元の生鮮市場で取り扱われている海産物についてウイルス検査を始めた。 北京では新たに100人以上の感染が確認された。この感染源となった市内最大の野菜卸売市場である新発地卸売市場の責任者は、輸入サーモンの販売業者が使用していたまな板からウイルスが検出され、今回の感染が始まったと主張した。 解凍された魚から実際に感染することがあり得るのかどうかは定かではないが、この騒ぎが７億ドル（約750億円）規模に上る輸入サーモン市場を直撃し、デンマークやノルウェー、オーストラリ
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これからの火山はどのように利用されるのか 膨大な熱エネルギーが火山から放出されています。最大の利用は地熱発電ですが、まだまだこのエネルギーさえほとんど使われていない、といっても過言ではありません。火山からのエネルギーを少しでも有効に活用していくには、マグマから直接エネルギーを得ていくことですが、遠い将来の課題です。 米国のイエローストーンの超巨大マグマだ溜りの超巨大破局噴火を回避するため、10キロメートル地下に向けてボーリングの計画が検討されていますが、このようなマグマ溜りへの掘削は破滅への回避に留まらず、火山のコントロールに結びつきます。マグマ溜りへの掘削技術自体、火山からのエネルギーの抽出となります。 エネルギーを取り出せれば、発電も暖房も利用が拡大します。日本でも大分県久住町（現・竹田市久住町）の西部にある九重火山で溶融マグマから直接熱エネルギーを取り出していくための研究が行われてい
［ロンドン １６日 ロイター］ - 英国の研究チームは１６日、ステロイド系抗炎症薬の「デキサメタゾン」が新型コロナウイルス感染症が重症化して呼吸補助が必要になっている患者の回復に大きな効果が確認されたと発表した。同薬は安価ですでに幅広く利用されており、治療の「重要なブレークスルー」になるとしている。
所得税・住民税については、役員報酬と配当金をわけて支給する【ケース3】が最も有利な結果となりました。 実は一律の答えはない…節税のためには綿密なシミュレーションが必要 今回のモデルケースに関して言えば、個人に発生する税金・社会保険料を抑えながら、かつ役員報酬を損金算入できる【ケース3】が最も得なように見えます。ただし、役員報酬・配当金の額を決める際には、以下の点も意識しなければなりません。 ・法人税（法人利益）によって結果は大きく変わってくる ・社会保険料には上限金額が設けられている ・所得税は累進課税であるため、課税所得によって結果に変化が生じる たとえば、収入が一定金額を超えると社会保険料の負担率は固定となるため、役員報酬として支払ったほうが得になるケースもあります。つまり、「役員報酬と配当金はどちらが得か？」という問いに対して、一律の答えはありません。 少しでも節税につながる形で賃金
HOME 政治ニュース , 野党 原口一博議員、総務大臣時代に、「中抜き団体」経由の電通・トランスコスモスへの家電エコポイント事業を所管し、彼らの成果を大絶賛して延長！！なぜ、当時止めなかったの？？ 原口一博議員、総務大臣時代に、「中抜き団体」経由の電通・トランスコスモスへの家電エコポイント事業を所管し、彼らの成果を大絶賛して延長！！なぜ、当時止めなかったの？？ 2020.06.16 13,309 views 国民民主党の原口一博議員は、民主党政権の鳩山内閣で総務大臣を務めた、野党の大御所だ。その原口議員は、持続化給付金事業批判の急先鋒だ。 しかし、その原口議員が、総務大臣時代に所管していた麻生政権が始めたエコポイント事業に対し、国会で前向きな答弁をし、大絶賛した上で延長していたのだ。このエコポイント事業は、一般社団法人が基金を管理し、電通やトランスコスモスが構成する事務局が実施するという
2020年からの世界 人類の未来 拡大する自然災害 日本の未来 国連が「聖書にあるような災害」という表現を使うほどのイナゴの大群。その数は以前の「8000倍」に。地球の7000万人以上が食糧への影響を受けるとの警告も ・Independent 打つ手なしの状況に突入しつつあるイナゴの大発生 イナゴ（サバクトビバッタ）の大群の発生の状況が 2020年は特別激しいものとなっていることを最初に記事にさせていただきましたのは、 2月の以下のものでした。 疫病と蝗害…聖書的な災いが現実に：狂気的な数千億のイナゴの大発生による被害範囲がアフリカ、中東から中国までの20カ国以上に拡大。国連は6月までにイナゴの数が「現在の500倍に膨れあがる可能性」を警告 In Deep 2020/02/22 この記事のタイトルに 500倍というような数字が出てきますが、これは、2月に、国連食糧農業機関（FAO）が、「
ブログ記事の引用・転載はすべて自由です。その際、ページのリンクを示していただけると嬉しいです。以下でキーワード記事検索ができます。 シアトルで自治区を宣言したキャピトルヒル自治区 CHAZ の入り口 ・CHAZ, Seattle's new autonomous zone カオスの中のアメリカに広がる「自治区」 アメリカで 5月の下旬から始まった混乱は、一般的には「抗議デモ」という報道がなされていますが、アメリカにおいては、以下のどれかであるか、あるいは、その始まりの一部だと思われています。 ・内戦 ・革命 ・反乱 いずれにしても、混乱は続いており、すでにアメリカでの逮捕者は 1万人規模となっていて、1992年の暴動と変わらない混乱ぶりとなっているようです。 ただ、この混乱に「何らかの背景が存在する可能性」については、たとえば以下の記事などでも取りあげさせていただいています。 粛々と扇動さ
ブログ記事の引用・転載はすべて自由です。その際、ページのリンクを示していただけると嬉しいです。以下でキーワード記事検索ができます。 6月11日 19世紀に奴隷制度廃止のために闘ったマティアス・ボールドウィン像の姿 ・Rioters in Philly deface a statue of Matthias Baldwin カオスUS アメリカで暴動というのか反乱というのか内戦というのかわかりませんが、混乱が発生して半月以上となりましたが、もともとは、 「黒人男性への暴行に対しての抗議デモ」 というような名目で始まったために、たとえば、歴史上で奴隷制度に関わったような人物の彫像が破壊されたりするということが起き得ることは理解できました。 たとえば、奴隷商人として財を成したコロンブスのような人物の像が破壊されたりすることはわからないわけではないわけです。 6月10日 斬首された米ボストンのコロ
1933年、香港（当時は英国領）生まれ。父親が日本人（石油会社の役員）で母親がスペイン系フィリピン人。 3歳の頃に母が他界。父の仕事の都合で、香港、大連、上海、マニラを転々としながらも、不自由のない裕福な幼少時代を過ごす。 1943年、父がバタヴィアへ出征することになり、父方の祖母と大阪へ渡る。1944年、香川県へ集団学童疎開。 1945年3月、大阪に一人残っていた祖母が空襲で亡くなったため、事実上孤児となり、長野県飯田市の果樹園へ引き取られる。 1948年、消息不明だった父が南方での服役を経て復員。果樹園を出て、父との同居を夢見ながら大宮のパン屋に住み込みで働く。だが、その3ヵ月後、刑務所生活で体が弱っていた父が他界。それから6年間、パン屋・菓子屋・運送屋・ボクシング選手・競輪選手・ハンコ屋等さまざま職業を転々とする。 1953年、流しの歌手としてナイトクラブや米軍キャンプで歌っていた頃
東京高等検察庁の黒川弘務前検事長が賭けマージャンをしていた問題で、産経新聞社は参加した社会部の次長と記者をいずれも出勤停止4週間とする懲戒処分を決めました。 それによりますと、東京本社社会部の次長と記者は、緊急事態宣言が続く中、少なくとも4回賭けマージャンをし、飲食もあわせると合わせて7回、記者の自宅に集まっていたということです。 いずれも帰宅の際は手配したハイヤーで送り届け、次長は車内でのやり取りを取材メモとして作成したとしています。 産経新聞社は取材に関連して賭けマージャンをする行為は社内規定に違反するなどとして、次長と記者をそれぞれ出勤停止4週間とする懲戒処分を決めました。 また上司の担当取締役らを減俸などの処分にするとともに、社長が報酬の一部を自主返上するということです。 産経新聞社のコンプライアンス担当の取締役は「外出自粛を呼びかけていた新聞社の記者の行動として極めて不適切で、深
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