1991年のインド映画「ボンベイ to 名古屋 」より。
「さしたる根拠は示しませんが、ニセ科学批判者はニセ科学問題が飯の種なので解決を望んでいない」と言ってもいいですか？にapj氏からコメントがあった。 ニセ科学問題によって出費がかさむことはあっても得はしていないですし、本業も収入も別にあります。社会貢献の１つと考えて持ち出しでニセ科学対策してますので、ニセ科学が消え去ってくれた方が金銭的には得です。 http://d.hatena.ne.jp/yasugoro_2012/20170112/1484170985#c1484188988 これに対して ＞apjさん apjさんに言うことではありませんが、元「慰安婦」を支援する支援者にも、同じことが言えるのではないですか？ http://d.hatena.ne.jp/yasugoro_2012/20170112/1484170985#c1484189173 と返答したのだが、その後もツイッターで次の
「日本礼賛」が信仰になるとき 「保育園落ちた日本死ね」が2016年の流行語大賞にノミネートされて賛否が沸騰したが、密かに流行語となっているのが「日本スゴイ」である。これは日本の素晴らしさを褒める言葉ではなく、日本を自我自賛する風潮を指している。 「保育園落ちた日本死ね」は日本を貶める言葉でそんなものが流行語大賞の候補になるとは言語道断だ、と腹を立てるのも、「日本スゴイ」現象の一環といえよう。 私の知る限りでは、早川タダノリ氏の『「日本スゴイ」のディストピア』（青弓社）という本が昨年に出版され、東京中日新聞でも「テレビで本で『日本スゴイ』 ブームの行く先は…」という特集記事が年末に書かれたことなどから、日本礼賛の傾向に批判的な人たち（私もその一人）の間で、「日本スゴイ」ブームというような言い方がされるようになったようだ。 私が日本礼賛の風潮が顕著になったと感じたのは、東日本大震災以降だ。 「
政府は１３日の閣議で、新しい最高裁判所判事に、弁護士で早稲田大学大学院教授の山口厚氏と、元駐イギリス大使の林景一氏を起用する人事を決めました。 最高裁判所の新しい判事に決まった山口厚氏は６３歳。弁護士で、東京大学大学院の教授や司法試験委員会の委員長などを歴任し、平成２６年４月からは早稲田大学大学院の教授を務めています。 また、林景一氏は６５歳。外務省の国際法局長や内閣官房副長官補などを歴任し、平成２３年から去年６月まで駐イギリス大使を務めていました。 山口氏を起用する人事は今月２７日付けで、林氏を起用する人事はことし３月３１日以降に発令されます。
九重部屋の力士・千代鳳祐樹（ちよおおとり・ゆうき）さんが、沖縄の海をバックに力士仲間らとキュートに跳ねる動画をTwitterで公開して話題になっています。力士に萌える日が来るとはな……。 ポーズもバッチリそろってる（画像は千代鳳祐樹さんのTwitterから） 砂浜に横一列で並んだ千代鳳さんら7人の力士。「せーのっ！」の掛け声で息を合わせると一斉にジャンプ。左右対称になるようにポーズをキメており、その高さと構図の見事さに驚かされます。スロー再生でお腹がぷるんぷるんしているのも、人によってはたまらないポイントかもしれません。 見た人たちからは、「ジャンプポーズ完成度高すぎない？」「ジャンプ高っっ！」「身体能力の高さ」と、その身のこなしに驚く声があがっていますが、その一方で「めっちゃ女子高生的な写真ww」「オフのお相撲さんの可愛さ」と、かわいさに注目した声も。「着地でこの島沈んでる」と心配する声
日本とインドの友好交流年のことし、インド人と日本人の男女の俳優によるラブ・ストーリーの映画が製作されることになり、インドで製作発表会が開かれました。 映画のタイトルは「ラブ・イン・トウキョウ」で、数々のラブ・ストーリーの名作で名を上げたインド人のイムティアーズ・アリー氏が監督を務め、大手映画会社「松竹」とともに製作します。 主役の男性はインド人の俳優から、相手役の女性は日本人の俳優から選ばれ、ロケは日本を中心に行われるということです。 イムティアーズ監督は「インド人にも日本人にも楽しめる映画にしたい。もちろん、インド映画特有の歌あり踊りありの作品になりますが、その歌や踊りから伝わるメッセージを楽しんでもらいたい」と話していました。 日印友好交流年のことしは、両国の人の交流を活発化させようとさまざまな交流事業が行われる予定で、今回の映画の製作をきっかけに日本とインドの双方で互いへの関心が高ま
Nintendo Switch 2: Everything we know about the coming release
「共謀罪」の成立が現実味を帯びてきている。 時事ドットコムニュース（こちら）によれば、 《共謀罪「一般人は対象外」＝菅官房長官 菅義偉官房長官は1月6日の記者会見で、いわゆる「共謀罪」を創設するための組織犯罪処罰法改正案を20日召集の通常国会に提出することについて「政府が検討しているのはテロ等準備罪であり、従前の共謀罪とは別物だ。犯罪の主体を限定するなど（要件を絞っているため）一般の方々が対象になることはあり得ない」と述べ、理解を求めている。 》 とのことだ。 共謀罪を盛り込んだ法案については、野党などの反対で、これまでに3回廃案となっている。昨年9月の臨時国会でも、環太平洋戦略的経済連携協定（TPP）の関連審議を優先させるなどとして、法案提出が見送られた。 今回の共謀罪成立への4度目のチャレンジは、2020年のオリンピック・パラリンピック開催をにらんで、政府が、不退転の決意で臨んでいると
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