商品の先物取引は18世紀初頭、大阪・堂島での米取引にその起源がみられるという。この時代すでに証拠金や差金決済などの仕組みがあり、限月などの仕組みも出来ていた。しかし、日本が世界に先駆けて始めたにもかかわらず、政府の勧誘規制で取引が激減し、穀物の先物取引がいずれ廃止される可能性が出てきた。 先物取引とは、穀物の場合必ずしも実物を売買する必要はなく、商品の決済期限までに現物との反対売買でリスクをヘッジできるメリットがある。しかし、最近は日本の穀物先物市場で商社や農家など以外は一般の参加者が激減し、国内の商品先物市場で9割強を占める東京穀物商品取引所は、上場商品を他市場に移管した上で、来年2月に閉鎖することが決まっている。 関西商品取引所の出来高も2002年から2010年までの9年間で4分の1にまで縮小。2011年には戦前に廃止された米先物取引を72年ぶりに復活させて話題を集めたが、農業協同組合