た、たった今仕事場のアシさんたち全員に「マッドマックスってどうしてこんなに北斗の拳に似てるんですか？」って聞かれた！！聞かれた！！
ドイツ議会のコンピューターネットワークが大規模なサイバー攻撃を受け、データが流出したうえに修復ができない状態に陥っていると地元メディアが伝えています。 サイバー攻撃は先月８日に発覚し、その後、議会にあるおよそ２万台のパソコンをハッカーが自由に操作できる状態になっていることが分かったということです。 これまでに少なくとも５人の議員のパソコンからデータが流出したことが確認されたほか、現在もパスワードや機密文書、法案などが流出するおそれがあるということで、議員や議会事務局の職員らの間で混乱が広がっています。 有力誌のシュピーゲルは、ネットワークを再構築するためにはコンピューターの設備全体を入れ替えなければならない可能性があり、その場合、コストは１０００万ユーロ（１３億円）以上に上ると伝えています。 何者によるサイバー攻撃だったのか、今のところ明らかになっていませんが、ロシアの情報機関が関与したの
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こんにちは、最近シドニアの騎士にハマっているマンスーンです。 みなさんの初めてのパソコン体験はいつだったでしょうか？ 僕は小学生の時に父親が仕事で使ってるWindows95のパソコンを触らせてもらったのが初体験でした。 インターネットのイの字すらわからなかったので、マインスイーパーやソリティア、そしてHover!というホバーに乗って旗を集めるゲームをめちゃくちゃプレイしていたのを覚えています。 そんなWindows95なんですが、その中に僕が好きだったデスクトップアイコンがあります。 それは ごみ箱です。 WindowsXPや7のごみ箱もいいんですが、丸っこいデザインはそんなに好きじゃありません。 それに比べてWindows95のこの角ばったデザイン、とてもかっこいいと思います。 もしもこのごみ箱が現実世界にあったら・・・ そんなことを考えたので 実際に作ってみましょう！！！ 製作開始 ダ
ブログの題名が「サッカーレポート」なのに、サッカーレポート以外の話題を３回連続でする男、スパイダーマン！ではなく、pal9999どす、こんにちは。 ここんとこ、ずーーっとスポーツと金の話ばっかしてる訳だが、今回もスポーツとお金の話である。ただし、今回は、現在、スポーツ＆フィットネスの市場でNo１企業、ナイキの話がメインとなる。 今回の話は、前回、前々回の話の続きでもあるので、これまでの記事を読んでない人は、そっちから読んで頂けると助かる。このエントリだけ読んでも意味不明なだけである。 前回、前々回のエントリの参考書籍 前回、前々回とFIFA関連の話、スポーツとお金の話をしてきた訳だけれど、何人かの方から「参考書籍教えてくれ」という要望があったので、参考書籍を紹介しておく。簡単な書評もついでにやっておく。 サッカーの国際政治学 (講談社現代新書) 作者: 小倉純二出版社/メーカー: 講談社発
派遣社員が責任の重い仕事をする矛盾 労働者派遣法改正案が話題となっている時期に、りそな銀行の派遣社員が、芸能人の個人情報を漏洩した事件が起こった。 派遣社員本人が悪いのは当然だが、「そもそも、派遣社員に個人情報を扱わせるのがおかしい」という論点もある。それについて、考えさせられる記事を読んだ。 個人の善意にあぐらをかいて劣悪な環境で働かせる「悪意」 - 斗比主閲子の姑日記 引用させていただくと、 重要な情報ならば、安い給料で働いている人間に個人情報を厳格に守らせるという善意に期待していいのか。その扱いをする人物は厳正に選び適正な形態で働かせるか、個人情報の扱いに関して厳格な仕組みを設けた方がいいのではないか、みたいに。 全くその通りだ。 りそな銀行の派遣社員に落ち度はある。それは間違いない。 ただ、個人情報を扱うという重要なポジションが、ほとんど低賃金の派遣社員やパートで構成されていること
人材派遣業界のマージン率とそのデータ ２０１５年版
ここは日々のニュースや事件に対して、解説なり私の意見を紹介するブログです。主に扱うのは政治ニュースや社会問題などで、私の意見に対して思うことがあれば、コメント欄にそれを残していただければ幸いです。 追記 最新の２０１７年版データとその解説はこちらへ。 昨年四月に私はこのブログで「人材派遣業界のマージン率（２０１４年予備調査）」という記事を著し、この記事でマージン率を公開している人材派遣企業数十社の調査データを公開しました。私が何故自らマージン率を調べこの記事を書いたのかというと、平成２４年施行の派遣労働法改正によってマージン率の公開が義務付けられるようになったにも関わらずその事実を知らない人間が多いと思ったこと、他にこのようなデータを作っている人がいないということ、そして何よりも実態的に平均的なマージン率はどの程度なのだろうという個人的な興味が一番の動機でした。 そのような動機から調査を始
５年前に大地震に襲われた中米ハイチの女性２００人以上が、国連平和維持活動（ＰＫＯ）の隊員から支援物資などを受け取るために「取引の性交渉」に応じたと国連調査に証言していることがわかった。対価として食料や薬などを受け取っていた。同様の証言はアフリカからも相次いでおり、国連は再発防止策の検討に入った。 朝日新聞が入手した、国連内部監査部の報告書（先月１５日付）で明らかになった。報告書によると２０１４年に実施された調査に、ハイチの２３１人（うち男性２人）が、ＰＫＯのハイチ安定化派遣団（ＭＩＮＵＳＴＡＨ）の隊員との「取引の性交渉」を認めた。地方の女性は飢餓のほか、住居や乳児用品、薬などの不足が隊員との関係のきっかけになることが多かった。都市部の女性は装飾品や洋服、テレビ、高価な下着、ノート型パソコンなどを受け取っていたという。 ハイチでは１０年の大地震で３０万人以上が死亡、１５０万人が住居を失った。
米国がサイバー攻撃を受けた場合、日本が米国とともに反撃することが可能だとする見解を政府が示した。他国へのサイバー攻撃でも、集団的自衛権を使って日本が武力行使できるという政府見解が示されたのは初めて。 外務、防衛両省が９日、民主党の会合に文書で示した。見解では、「サイバー攻撃が武力攻撃にあたるかは、国際法上も確立されているわけではない」とした。そのうえで、米国がサイバー攻撃を受けた場合、我が国の存立が脅かされる明白な危険があるなどの「武力行使の新３要件」を満たせば、日本が集団的自衛権を使って「武力の行使を行い得る」と明記した。 「相手国の領域内のサイバー部隊を攻撃することがあり得るのか」という質問に対しては、「一般論として、敵基地攻撃の考え方は法理上は『新３要件』の下でも変わりはない」と、集団的自衛権を使った敵基地攻撃も可能だとの認識を示した。一方で、見解は「敵基地攻撃を目的とした装備体系を
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