カメラに装着するだけで、柔らかく味わい深い写真を楽しむことができる「蛇腹レンズ」。そんな蛇腹レンズを身近な材料で作る方法を紹介するエントリーに、現在注目が集まっています。 ▽蛇腹レンズの作り方 こちらは実験写真家の上原ゼンジさんによる、一眼レフカメラ用の蛇腹レンズの作り方講座。まずはこちらのページで用意されている設計図のPDFファイルをダウンロードして、黒い色上質紙に印刷し、蛇腹レンズの形に折っていきます。折り方の詳しい手順は、こちらの動画で見ることができます。 ▽YouTube- 蛇腹レンズの作り方 1.インクの切れたボールペンで折り目に筋を入れる。 2.両面テープを使って筒状にし、折り目にしたがって折り込む。 3.ボディキャップに穴を空け、ヤスリがけをしてきれいに水洗する。 4.100円ショップなどでレンズを入手し、厚紙に取り付ければ完成。 この蛇腹レンズを使うと、実際にどんな写真が撮
筆者は半年前、同僚たちを相手に、世界の大手投資銀行を見ていると、映画「ターミネーター2」の最後の場面を思い出すとよく冗談を言ったものだ。 映画ファンなら思い出すだろうが、ターミネーター・ロボットが映画の終わり近くで、床に倒されてバラバラになる場面がある――ちょうど、米ウォール街と英シティ（ロンドン金融街）が2008年の金融恐慌の後に、打ちのめされて力尽きたかに見えたように。 だが、映画では、その後ロボットの断片がまた合体して、「バシッ！」と再び立ち上がる。世界最大手の銀行も2009年後半には、利益が急増してボーナスの期待が高まり、驚くような速さで立ち直ったように見えた。さらに金融業界のロビー活動も奏功し、抜本的な改革をうまく回避できたかに見えた。 しかし、ハリウッドの最良の伝統にのっとって、そこからさらに劇的な話の展開が用意されていた。バラク・オバマ大統領率いる米政権が今月、新たな課税案を
（英エコノミスト誌 2010年1月23日号） 国家の規模と権力が増大し、人々の不満が高まっている。 マサチューセッツ州上院議員補欠選挙の余波の中で、人々の関心の焦点は必然的に、それがバラク・オバマ大統領にとって何を意味するかに向かっている。民主党の故エドワード・ケネディ議員の議席を共和党に奪われたことは、間違いなく民主党の大統領に重大な影響をもたらすだろう。 それでも、今回の選挙結果は、リーダーへの信頼を失った苛立つ有権者たちがばらばらに口にする不平というより、もっと奥深いメッセージ、そう、強大化する国家の力に立ち向かう咆哮として記憶されるかもしれない。 米国において現在最も活気ある政治勢力は、税金に反対する「ティーパーティー運動」だ。左寄りのマサチューセッツ州民でさえ、オバマ大統領による派手な財政支出、特に未可決の医療保険改革法案が財政赤字を膨らませることを懸念している。 いつもならば選
2024年12月23日 「NTTコミュニケーションズグループ サステナビリティレポート2024」を公開 2024年12月20日 「Arcstar IP Voice Connect」において「NICE CXoneプラン」の提供を開始(お知らせ) 2024年12月20日 ドコモが提供する「DIGNO® Tab2 5G KC-T306」の取り扱いについて(お知らせ) 2024年12月19日 「docomo business RINK®」においてIDaaS機能の提供を開始(お知らせ) 2024年12月19日 「BConnectionデジタルトレード」の新規お申し込み受付終了について(お知らせ) 2024年10月8日 一部のドコモUIMカードにおける通信不良について(お知らせ)
本日から2日間の予定で開催されている「第8回産学官連携推進会議」で、妹尾堅一郎・東京大学特任教授は、オープンイノベーションについてキーノートスピーチをする。それに先立ち、このコラムでは妹尾教授に日本におけるイノベーションモデルのあり方を2回にわたって聞いてきた。最終回の今回は、先進国との連携のあり方、新興国や発展途上国とはどのようにつき合うべきかなど、ディフュージョン（拡散）にとって不可欠な国際戦略を中心にお伝えする。 NIESやBRICsを取り込んで事業組み立てた欧米諸国 問 前回はイノベーションにはディフュージョンが欠かせないことをインテルの例を中心にご説明いただきました。グローバル化が進んだ現在、それは緻密な国際戦略が必要になっているということだと思います。先進国や新興国、発展途上国とでは、その場合の取り組みも大きく異なってくるでしょう。先生はどのようなディフュージョンのあり方が日本
妹尾 軒並み大きな赤字に悩む日本の半導体（電機）メーカーに対し、独り快調な経営を続けているインテル。これは、まさに戦略性の違いと言えるでしょう。 こう言うと、決まってインテルにはマイクロプロセッサーの知的財産が豊富にあるからだろうという意見が出てきます。でも本当にそうでしょうか。実は、各社の半導体に関する特許の数を比較した研究があります。 半導体特許と一概に言っても定義が様々なので正確な数字の比較は難しいのですが、そんな数字が意味を持たないほどの差がありました。圧倒的にインテルの勝ち。そう思う方が多いかもしれません。ところが、全く逆でした。 日本メーカーは1社で平均して2000弱、全体では1万件以上の特許を持っています。ところが、インテルの特許は320件ほどしかなかったのです。これはどういうことなのでしょうか。 桁違いに少ない特許しか持たないインテルが、数多くの特許を押さえている日本勢に圧
内閣府と総務省、文部科学省、経済産業省、日本経団連、日本学術会議が主催する「第8回産学官連携推進会議」が6月20日から京都の国立京都国際会館で開かれる。今回のテーマは「オープンイノベーション型の産学官連携による新たな挑戦」。「技術大国から技術立国へ」をキーワードに、産学官のリーダーが一堂に会して新しい産業基盤の構築について話し合う。その会議でもキーノートスピーカーを務める東京大学の妹尾堅一郎・特任教授にイノベーションのあり方について聞いた。 「日本はお先真っ暗だ」 問 金融危機が引き金になって世界が大不況の極みに落ち、今改めてイノベーションの重要さが認識されるようになっています。その点、技術力が豊かな日本は、この閉塞状態を打ち破れる国の1つではないかという気がします。妹尾先生はどうお考えでしょうか。 妹尾堅一郎・東京大学特任教授。慶應義塾大学経済学部卒業後、大手化学メーカー勤務。その後、英
（2010年1月16/17日付 英フィナンシャル・タイムズ紙） 秋になろうとする頃にセミがいよいよ盛大に鳴くように、終わりが近いと感じた中国のインターネットユーザーは、ある人が「Google.cn の最後の狂乱の日々」と呼んだ動きに飛びついている。1月半ば、米国のハイテク界の巨人グーグルが初めて中国人に検閲なしの検索結果を提供し始めたことを受け、迫り来る締め付けを前に大勢の中国人が好奇心を満たしているのだ。 「ありとあらゆるおかしな検索をして、仕事にならないくらいですよ」とある人は言う。「天安門広場（の事件）も検索したし、国の指導者たちの恋愛沙汰も検索した。指導者の子供たちの腐敗についても検索した。全部やりましたよ」 グーグル騒動で天安門事件を思わせるムード 別のインターネットユーザーは、今回の不正な検閲中止を巡る騒動は、まさに1989年に人民解放軍が民衆のデモを武力で鎮圧する寸前の天安門
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 新年最初の「源流探訪」ですので、新しく仕事を始める話題を取り上げたいと思います（と言っても、これを打っているのは旧年中の12月25日で、まだバッチリ旧年中の雑務が残りながら書いたものでしたが）。 だいたい、この連載を書いていて、一番教えられるのは読者から寄せていただく貴重なコメントです。前回の、大宅映子さんとの「常識の源流対論（その2）」への読者コメントでも、こんなご指摘をいただきました。 ・・・この対談の当のお二人も、銀の匙を銜えて生まれた高額所得者だということに思い至って、コラム後半を読み飛ばしてしまいました・・・ ははぁん、なるほど。こういう「マスコミの虚像」という「自作のバイアス」で、読者が目を曇らされてしまうなら、せっかく出ている公
米国の失業率は10％台に乗せ、一部の欧州諸国よりも高くなった（写真は2009年11月にニューヨーク市内で開かれた就職フェアの様子）〔AFPBB News〕 先進国の労働市場で奇妙な現象が生じている。景気後退の深さと失業の増加との関係が崩れ去ってしまい、欧州の人々は実に数十年ぶりに、自国の失業率が上昇しなければ米国並みにならないという相対的に恵まれた状況に置かれているのだ。 一部の国では――米国はその中で突出した存在だが――生産の落ち込みはそれほどひどくないのに、労働者が大量に解雇されている。米国で失われた雇用はほかのどの国よりも多く、米国自身の過去の記録に照らしても圧倒的に多くなっている。 一方、欧州の北部に位置する大国――ドイツ、英国、フランス――では生産の落ち込みが非常に激しく、事前の予想をはるかに上回る深刻さに達しているが、失業の増え方は比較的穏やかだ。そして地理的な意味でも経済的な
面白いと思ったけど紹介していなかった記事： Op-Ed Columnist – The Tea Party Teens – NYTimes.com The public is not only shifting from left to right. Every single idea associated with the educated class has grown more unpopular over the past year. アメリカでは将来見通しが暗くなり、現政権そして政府一般への信頼が揺らいでいるが、さらには教育水準の高い層に関連付けられる考えが一様に支持を失っているようだ。 The educated class believes in global warming, so public skepticism about global warming is on th
ノーベル賞を受賞した南部陽一郎博士の理論からその存在が予測されたヒッグス粒子が、宇宙を満たす謎の暗黒物質（ダークマター）と同じものであるという新理論を、大阪大の細谷裕教授がまとめた。 “二つの粒子”は、物理学の最重要テーマで、世界中で発見を競っている。暗黒物質は安定していて壊れないが、ヒッグスは現在の「標準理論」ではすぐに壊れるとされており、新理論はこれまでの定説を覆す。証明されれば宇宙は私たちの感覚を超えて５次元以上あることになり、宇宙観を大きく変える。 ヒッグスは、質量の起源とされ、普段は姿を現さないが、他の粒子の動きを妨げることで、質量が生まれるとされる。一方、衛星の観測などから宇宙は、光を出さず安定した暗黒物質で満ちていると予想されている。細谷教授は、宇宙が時間と空間の４次元ではなく、５次元以上であると考え、様々な粒子が力を及ぼしあう理論を考えた。その結果「ヒッグスは崩壊せず、電荷
2000年代――中にはゼロ年代と呼ぶ人もいる――は、雇用なき10年となった。1999年12月から2009年12月にかけて、米国の人口が3000万人近く増加したにもかかわらず、雇用者数は40万人増えただけだった。 この惨憺たる雇用創出のペースのために、直近の景気後退から抜け出す米国の景気回復がやはり雇用なき回復になる紛れもない可能性が生じている。2009年下半期に米国経済はほぼ確実にプラス成長を遂げたが、それでもこの間、さらに80万人の雇用が失われた。 2001年の景気後退の後は、雇用がピークの状態に戻るまでに丸4年間の歳月を要した。仕事の数が少ないために、生活費が上昇する中でも賃金は頭打ちの状態が続き、米国家計は生活水準を維持するため借金に頼らざるを得なかった。 シカゴ大学の経済学者、ラグラム・ラジャン教授によれば、まさにこの風潮が直近の危機および景気後退の土壌を作った。突き詰めると、これ
１月２０日、ハイチで取材活動していたロイターのジョセフ・ガイラー・デルバ記者が、自身が経験した大地震とその後の現地の様子をレポートした。写真は倒壊した建物の前を歩くデルバ記者（２０１０年 ロイター/Eduardo Munoz） ［ポルトープランス ２０日 ロイター］ それは運命と呼べるのか、それともただの運なのか。とにかく、先週の大地震ですべてが崩れ落ちてきたとき、わたしの命を救ったのは「かき氷」だった。 わたしは７歳になる娘のジェニファーを学校に迎えに行った後、１人でポルトープランス市内にある事務所に戻るところだった。娘がハイチでは「フレスコ」と呼ばれるかき氷を欲しがったので、渋滞に巻き込まれ遅くなっていたが、仕方なく店に立ち寄った。 その寄り道は予想外に長引き、わたしが地震の揺れを感じたのは、事務所まで目と鼻の先というところだった。 砂ぼこりが立ち上り、助けを求めるパニックのような叫び
JFS ニュースレター No.83 （2009年7月号） 前号では、日本の市民運動やNGOの歴史を振り返り、大きな２つの流れとして、「何かに反対するための活動」から、「何かを応援する活動」へのシフトと、「意識の高い少数の人たち」の活動から、ごく普通の人たちの参加へという流れを紹介しました。今号では、日本のNGOの活動のタイプや社会で果たしている役割についてご紹介します。 NGOのタイプは、いくつかの切り口で分けることができます。まず、地域的な広がりによって分類してみましょう。日本のNGOの多くは、具体的な自分の町や、この川、この山を守るといった地元ベースの活動をするローカルなNGOです。各地域で同じような活動をしている人たちがネットワークを組んで、より大きな力を発揮しようという全国レベルの活動をするNGOも少しずつ増えています。 さらに活動領域を広げ、国境を越えて国際的な活動をするNGOも
googleで「exoo」と入力してみろｗｗｗｗｗｗｗｗ カテゴリ☆☆☆☆ 1 ：以下、名無しにかわりましてVIPがお送りします：2010/01/24(日) 17:35:27.65 ID:gKPRj9Hx0 ぁあぃいぅうぇえぉおかがきぎくぐけげこごさざしじすずせぜそぞただちぢっつづてでとどなにぬねのはばぱひびぴふぶぷへべぺほぼぽまみむめもゃやゅゆょよらりる 自分でやりたい人用：http://www.google.co.jp/ 2 ：以下、名無しにかわりましてVIPがお送りします：2010/01/24(日) 17:36:21.84 ID:oixmJJSd0 なにそれ怖い 3 ：以下、名無しにかわりましてVIPがお送りします：2010/01/24(日) 17:37:04.88 ID:858RrMO40 マジでなったｗｗｗ 4 ：以下、名無しにかわりましてVIPがお送りします：20
前回は、日本のDRAMがなぜ世界シェアNo.1になれたのか、そして、なぜその座から陥落したのかを説明した。 PC用DRAMを安く大量生産する韓国などにシェアで抜かれた日本半導体産業の言い分は、「経営、戦略、コスト競争力で負けた」「技術では負けていない」という2言に集約された。果たしてその言い分は正しいものだったのだろうか。 「技術では負けていない」という評価は、ある意味では正しい。なぜならば、高品質DRAMを生産する技術では、確かに韓国や米国に負けていなかったからである。つまり、高品質DRAMにおける過去の成功体験が、日本半導体のトップたちが声高に「技術では負けていない」と主張する背景にある。 このようなことが、本連載の第1回で紹介したように、少しでも日本半導体の技術にケチをつけると、「湯之上の言うことは全て間違っている」というような罵倒が飛んでくる原因となったのである。 しかし、この成功
「ユニクロ栄えて国滅ぶ」―――デフレ経済の主犯に擬せられる柳井氏は「非常に心外です。我々は安売りをしていない。ユニクロの客単価は上がっていて、むしろインフレなんです。現実を知らないで、批判するのはやめてもらいたい」と憤った ◎「ウチの真似をして、800円ジーンズを出しても売れるわけがない」 ◎「業績不振を、デフレや不景気のせいにするような経営者は退場したほうがいい」 ◎「国から国民がお金をもらうようになったら、おしまい」 「安いだけでは売れません」 「世界経済がグローバル化している以上、価格競争力の強化は避けて通れません。デフレは決して日本だけで起こっている現象ではありません。それを、一人勝ちのイメージだけが先行して、『ユニクロがデフレの元凶』みたいなことを言われるのは、非常に心外です。我々は安売りなんかしていないのですから」 インタビューの冒頭、「ユニクロ型デフレと批判されていますね
しばらく前に米ゴールドマン・サックスのCEO（最高経営責任者）、ロイド・ブランクファイン氏がロンドンで政治家たちと会談した時、彼は、投資銀行が巨額のボーナス資金に対する社会の怒りを無視すれば、多額の税金を課せられるだろうという警告を一蹴した。政府にそんなことができるわけがないと考えたようだ。 この判断ミス――これだけ大変なことが起きた後でさえ、バンカーをその他諸々の人と区別し続ける、驚くような傲慢さの表れか――が、今年のボーナス支払いに50％の特別税を課すことを決めた英国政府に対するゴールドマンの反応を説明してくれるかもしれない。 英国政府関係者の表現を借りるなら、ゴールドマンの経営陣は怒りと攻撃をもってこれに反応した。ゴールドマンはロンドン事業を縮小するぞ、というのが彼らの脅しだった。ゴードン・ブラウン首相率いる英政権は、一瞬、判断が揺れるかに見えた。だが結局、特別税の影響を和らげること
「それって陰謀論じゃないですか？」闇の国家「ディープステート」を信じる著名人一人一人に会ってみたら…どうなった？
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