この画像を大きなサイズで見るimage credit：Pixabay 最近本を読む人が少なくなっている傾向があるが、読書をする習慣がある人とない人では、脳の構造に違いがあることが最新の研究で明らかになった。 特に、言葉の意味を理解したり、音を処理したり、人の心を読み解く能力において、読書好きな人は優れた特徴を持つという。 研究者たちは1,000人以上の脳データを分析し、読書能力と脳の特定部位の関係を詳しく調査した。その結果、左脳にある言語や音声に関連する部位が読書の得意さと深く関係していることが分かった。 読書好きな人は脳の構造が違う 楽しみのための読書をする人の数は世界的に見ても減少傾向にある。 最近の英国での調査によると、成人英国人の50％は定期的に本を読まないと答えていて、2015年時の42％から増加している。また、16～24歳の若者の4人にひとりは一度も本を読んだことがないという。
タレントの中居正広さんと女性とのトラブルを巡ってフジテレビ社員の関与が報じられている問題で、放送局を監督する総務省に対して、SNS（ネット交流サービス）などで「電波停止にしろ」と処分を求める声が上がっている。同省が電波停止にする可能性はあるのだろうか。 放送局は放送法と電波法に基づいて事業を行っている。放送法は番組の編集についての基本方針を定め、公序良俗を害しないことや、政治的な公平性などを求めている。一方、電波法には、総務相が放送法に違反した放送局に放送の停止や放送免許の取り消しを命じることができるとの規定がある。 放送法では、放送局の独立性を確保するためにも、放送の自主・自律が基本として掲げられており、総務省幹部は、一連の問題に対してどう対応するかは「フジテレビのガバナンスの問題」との立場だ。 では、今回の問題は同法が定める公序良俗には反しないのだろうか。同幹部は「あくまでも番組の制作
世間からの批判は鳴り止まず、スポンサー企業のCM撤退も止まらない。中居正広の女性トラブルをめぐり窮地に陥ったフジテレビでは、経営陣ばかりでなく社員たちも焦燥感を募らせている。これまで著しく加入率が低かった労働組合に参加する社員が続々と増えているというのだ。 ＊＊＊ 〈中居正広氏に関する問題の事実関係については、会見が開かれたもののクローズドな開催で未だ社員に対する説明が十分になされておらず、組合としても情報収集にあたっているものの、真偽不明のところが多分にあります。... つづきを読む
しんじさん @Shinjisan_XD リゼロ8話途中で断念しました。 特にこれと言った魅力のない主人公を8話も我慢して視聴しましたが、流石に限界です。私はこのスバルという痛い引きこもりに価値を感じません。彼が今後成長したとしても第一印象の悪さから好きになることはないでしょう。さようならパック。さようならエミリアたん 2025-01-16 06:49:03 『Re:ゼロから始める異世界生活』公式 @Rezero_official ◪𝟐𝟎𝟐𝟓.𝟎𝟐.𝟎𝟓 𝐎𝐍 𝐀𝐈𝐑◪ TVアニメ「Re:ゼロから始める異世界生活」3rd season 襲撃編を終え、いよいよ反撃編へ ✦反撃編ビジュアル公開 ✦11月27日(水)より【襲撃編】再放送開始 ✦2月5日(水)より【反撃編】放送開始 信じて、戦え── re-zero-anime.jp/tv/news/ #リゼロ #rezer
死亡した元兵庫県議をめぐり「逮捕されるのが怖くて自ら命を絶った」などとSNS上で発信していた立花孝志氏が、自身のYouTubeチャンネルで投稿内容を訂正したうえで謝罪しました。 関係者によりますと、元兵庫県議…
「“学会”が発表した内容だったので信頼できると判断し、生徒たちに知らせました」 去年、新型コロナワクチンをめぐって科学的根拠の不確かな情報が拡散しました。 きっかけのひとつは、ある学会が発表した文書。それを読んだ公立中学校の校長は「価値は重い」と全校生徒への配付を決めました。 しかし取材を進めると、引用されていた海外の論文やそれが掲載されていた学術雑誌の信頼性に疑問があることが見えてきました。 不確かな情報の“根拠”を追跡しました。
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水産物の資源保護が課題となるなか、水産庁は新たに「ブリ」について、取りすぎを防ぐため、漁獲量の上限となる「漁獲枠」を設定することになりました。 ただ、直近のブリの漁獲量は漁獲枠に届かない水準で、当面、漁に与える影響は、限定的とみられています。 日本周辺での水産物全体の漁獲量が減少傾向にあることから、水産庁は、漁獲量の上限となる「漁獲枠」を設定して保護する魚を段階的に増やしていて、これまでにサンマやクロマグロ、スルメイカなどで毎年の漁獲枠が設定されています。 ことし４月からは、漁獲量が比較的多い「ブリ」についても新たに漁獲枠を設定することになり、１７日に開いた漁業者などとの意見交換会で、来年６月までの漁獲枠を全国で１０万１０００トンとすることが示されました。 ただ、直近の２０２２年のカンパチなども含めた「ブリ類」の漁獲量は９万３０００トンと、今回の漁獲枠に届かない水準となっていて、当面、実際
事務所が出す“NG” 2024年の20代女優タレントパワーランキング1位（アーキテクト社調べ）、紅白歌合戦では3年連続司会を務める橋本。仕事も恋も順風満帆にみえるが、 「根は真面目ないい子なのに……数年前から目を覆いたくなるような言動が増えています。東京に出て人格が変ってしまったのか」 そう吐露するのは、橋本を福岡時代から知る人物である。 もとは福岡のご当地アイドルだった橋本。13年、ファンが撮影した写真がネットで“奇跡の一枚”や“千年に一度の美少女”と騒がれブレイクする。 「東京の芸能事務所やレコード会社20社以上が環奈にオファー。マネジメント契約を勝ち取ったのが、石田純一の元マネージャーで後に橋本の所属事務所社長となる伊藤功氏でした。橋本は伊藤氏の戦略でSNSを積極的に活用し若者の人気を集め、14年に東京進出してからわずか1年でソフトバンクなど大手6社とCM契約を結ぶ。この頃はスターを
アメリカのホワイトハウスは、トランプ大統領のエネルギー政策として、自然の景観を損ないアメリカの消費者に奉仕しない大規模な風力発電所に対するリースを終わらせると発表しました。 トランプ氏はこれまでバイデン前政権が進めてきた気候変動対策を転換させると訴えてきました。 アメリカが地球温暖化対策の国際的な枠組み、「パリ協定」から離脱すると発表したことについて、国連のグテーレス事務総長は20日、コメントを発表しました。 このなかでグテーレス氏は「アメリカ国内の都市や州、企業が他の国々とともに、低炭素で強じんな経済成長に取り組み、引き続きビジョンとリーダーシップを発揮することを確信している。アメリカが環境問題のリーダーであり続けることは極めて重要だ」として、トランプ新政権がパリ協定から離脱しても、アメリカの州政府や企業のレベルで温暖化対策が続くことに期待を示しました。 トランプ氏がアメリカの大統領に就
Published 2025/01/21 00:43 (JST) Updated 2025/01/21 10:59 (JST) 【ワシントン共同】トランプ新政権の当局者は20日、両親が米国籍を持たなくても米国で生まれた子どもに自動的に国籍を与える制度を廃止する意向だと明らかにした。出生地主義に基づく国籍付与は憲法で規定されており、法廷闘争になるとみられる。 出生地主義の制度廃止は、トランプ次期大統領による厳格な不法移民対策の一環。トランプ氏は1期目の2018年10月にも大統領令で制度を廃止する考えを示したが、人権団体の批判を受けて立ち消えとなった。 新政権当局者は、バイデン政権が進めた多様性・公平性・包括性（DEI）に関する政策を終わらせると表明した。連邦政府が認める性別は、男性と女性だけだと宣言する方針も明らかにした。トランプ氏はトランスジェンダーを敵視する発言を繰り返していた。
フジテレビがたいへんなことになっている。中居正広の問題から、フジテレビの問題になった。そのあたりのことは省略する。とにかく問題になって、スポンサーがどんどんACに置き換わっている。どの企業が離れていったとかそういう話は省略する。このままいったら、フジサンケイグループにどれだけの資産があるといっても、スポンサー頼みの民放テレビとしてはかなり厳しいんじゃないのか、となった。太田光が叫んでいたように、「正念場」になっているように見える。 見える、というのは「そうなるように期待している」という面が少なくない。おれはそれだけ性加害問題に敏感なのか。もちろん軽い問題ではないし、テレビ局が組織的に行っていたとなれば大問題だとは思う。だが、おれの仄暗い期待というのはそういうものじゃない。 「テレビのキー局が潰れるというのはどういうことか、見てみたい」。 これが大きい。おれは関東圏に育った昭和生まれの人間だ
在韓米軍が２０日、１２・３戒厳当日に米軍が中国人スパイ９９人を逮捕し日本に押送したというメディアの報道は「全て事実でない」という反論の立場文を出した。 在韓米軍はこの日、キム・ウンチョン在韓米軍公報官名義の立場文を出し「韓国メディアの記事に言及された米軍に対する描写と主張は完全にウソ（ｅｎｔｉｒｅｌｙ ｆａｌｓｅ）」とし「在韓米軍は韓米相互防衛条約により韓半島（朝鮮半島）の安定と安全保障を維持する任務に専念している」と明らかにした。さらに、「我々は、大衆の信頼を害する恐れのある誤った情報の拡散を防止するため、責任ある報道と事実確認（ファクトチェック）を促す」とも述べた。 これは右派系メディアであるスカイデイリーが１６日に報じた「［単独］選挙研修院逮捕中国人９９人が在日米軍基地に押送された」という見出しの記事に対して在韓米軍が初めて出した公式立場だ。このメディアは米軍消息筋を引用して「先月３
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