スマートフォンやタブレットの隆盛とともに、PCが衰退する。こうした予想はしばらく前から聞かれていたが、同時に、いやそんなことはない、カムバックの気配さえある、という声もあった。
しかし、後者の声は、やはり間違っているようだ。
市場調査会社のIDCはこのほど、「2015年のPC出荷数」予測を下方修正した。3.3％減少から、5％近い減少への変更だ。IDCは、2015年のPC出荷台数は2億9,310万台になると見ている。
一方、アップルのiPhoneは、先の四半期（2014年12月27日締め）で7,400万台以上売れた。この数字に基づいて単純に年間計算すると、iPhoneだけで、IDCが予測するPC市場全体の販売数を上回ることになる。もちろん、単純に計算するのは間違っている（この四半期はホリデーシーズンを含むため、ほかの四半期より販売額が大きい）とはいえ、この数字は、モバイル機器とPCの衝突を象徴的に表している。
PCの出荷額だけではなく、販売額も下がっている。IDCによると、2014年は0.8％減の2,010億ドルだった。そして、2015年の売上減少は6.9％にまで膨れあがると予測されている。
IDCの予測では、PC市場は2019年までに1,750億ドルに縮小する。これに対して、アップルの「2014年の売り上げ」は1,830億ドルで、ほぼ同じ規模だ。
モバイル機器がコンピューティングの主要なプラットフォームになった時代に、こうした数字は驚きではない。しかし、これらの最新予想は、業界の基礎的な部分に起こる、より大きな地殻変動も予想させるという点で、注目に値する。
PC向けマイクロプロセッサーの主要サプライヤーであるインテルは3月12日（米国時間）、第1四半期の売上見通しを10億ドル近く下方修正した。そのなかでインテルは、企業からのデスクトップコンピューターの需要が低下しており、業界のサプライチェーン全体で在庫水準が低下していることを認めている。
一方、2015年2月には、グーグルの資本的支出（設備投資）が110億ドルに到達し、インテルの100億ドルを超えていたことが判明した。インテルの設備投資はこれまで、テック業界の最高水位線とされてきたため、グーグルがこれを上回ったのは大きな出来事だった。
インテルが通常その資金を、権利や製造プラント、チップの製造装置などに使ってきたのに対し、グーグルは、データセンターやコンピューターサーヴァー、そしてグーグルがネットに築いた帝国を支えるネットワーク装置に投資している。
マイクロソフトやアマゾン、アップルも、グーグルと同様、データセンターに、これまでは考えられなかった額を投じている。これは、データセンターで使われるたくさんのチップを製造するインテルにとっても悪い話ではない。しかし、力関係は大きく変わった。いま力があるのは、コンピューター（とりわけPC）の主要部品をつくる会社ではない。ユーザー（特にモバイルユーザー）が触れる物をつくっている会社だ。こうした会社がテック業界の未来を構築し、そこから利益を得ているのだ。
TEXT BY DAVEY ALBA
PHOTO BY GOOGLE
TRANSLATION BY RYO OGATA, HIROKO GOHARA/GALILEO
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