携帯を買うときに必要な身分証ってパスポートで大丈夫でしょうか？パスポートしかもってないです。

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質問者：阪神嫌いき
質問日時：2024/06/19 19:01
回答数：8件

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回答 (8件)

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No.9ベストアンサー

回答者：ヨっっしーしー
回答日時：2024/06/19 20:38

まぁ、パスポートは国が交付してるものなので大丈夫だと思います。

パスポート以外身分証明が無いとちょっと不便だと思います。マイナンバーカード作ったら？
補足
確定申告や保険証として使うかは別として、身分証明書として使えます。

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この回答へのお礼

マイナンバーカードは２万円ポイントもらうためだけにつくって貰ったあと早急に返却しました笑二度とマイナンバーは作るつもりはないです笑なんかパスポートは使えないっていう人がいて不安でした。明日DOCOMO行くときパスポート持ってってみます。ありがとうございます。

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お礼日時：2024/06/19 20:45

No.10

回答者：て2くん
回答日時：2024/06/19 23:11

携帯電話会社により有効な本人確認書類が異なる

NTTドコモ
https://www.docomo.ne.jp/support/identification/

KDDI・沖縄セルラー
https://www.au.com/support/service/mobile/proced …

ソフトバンク
https://www.softbank.jp/shop/support/necessary/id/

NTTドコモだと、在留カード＋外国発行パスポートなら可ってなる
日本国パスポートについては、NTTドコモで確認してください。

>そうなんですか。なんか審査がいるから身分証必要って聞きましたが

携帯電話会社が求めているのは、本人確認書類。

自治体が発行する身分証明書って、あなたの名前と生年月日や住所が記載されている
” 禁治産又は準禁治産の宣告、破産の通知を受けていない。
後見の登記の通知を受けていない。”
この上記のことしか記載されておりません。

税務署にいき、本人確認書類を求められたから、身分証明書は、ダメですよね？っていったことがあるｗ　もちろん、即却下されましたｗ

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No.8

回答者： kikyuuu
回答日時：2024/06/19 20:14

スマホ本体を買うだけなら必要ないです

新たに契約するなら必要になります
パスポートは不可で免許証ないならマイナンバーカードか、顔写真つきの住民基本台帳を発行してもらう必要があります

また、外国人による保険証、免許証、マイナンバーの偽装が横行しており、
スマホを乗っ取りPayPayで数百万使われるという被害が増えております
https://www.fnn.jp/articles/-/697403?display=full

原因はソフトバンクと格安SIMの窓口が本人確認をちゃんと行わなかった事でした

被害が増え続けているのと、オンラインでは本人の顔の確認も出来ないので近いうちに偽装ができないマイナンバーのICチップまたは免許証のICチップ認証が必須となる方向で動いているようです

ソフトバンク(Y!Mobile含む)や格安SIMを使用していなければ一旦は安心ですが、
ドコモでもauでもマイナンバー必須になります

参考になれば

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No.7

回答者：天竜川の竜
回答日時：2024/06/19 19:58

身分証では無く、「本人確認証」です。

ドコモの「本人確認証」の場合
https://www.docomo.ne.jp/support/identification/

なお、「パスポート」で2年～3年くらい前から、住居表示が有りません。
ドコモは、「本人確認証」で住所確認（住所不定かの有無）しますから、ドコモの「本人確認証」にはパスポートが入っていません。
（金融機関の口座開設や、クレジットカード契約等でも、そのほかいろいろな所で、「住所確認をする場合」はパスポートを本人確認書類から外していることが多い）

「本人確認証」が無い場合は、前記のサイト画面を下のほうにずらして、福末の補助書類を用意しましょう。

－－－－

スマホは、犯罪に使われることが多いため、名義人（契約者）の本人確認や住所確認を厳格にするようにと、警察や、総務省からの指示文書が出ているのです。

名義人の本人確認や住所は、他人名義・偽名・仮名の有無を確認したり、住所不定の有無を確認するのです。

もし、名義人（契約者）と違う人に貸したり・譲ったりして、それが犯罪に使われると、名義人（契約者）も逮捕される確率が高いです。
また、他人が使ったための料金等のトラブル等は、最終的には名義人（契約者）の責任となります。