KDDIの災害対策ソリューションが一堂に、Starlinkとau端末の直接通信デモなど披露

KDDIは1月24日、みなとみらい耐震バース（神奈川県 横浜市）において「2025年KDDI災害対策訓練」を実施した。同社は新たな技術の導入や設備の増強を通じて災害対応の強化につなげるとしている。本稿では、発災時や被災後の活用が期待できる同社のソリューションについて紹介する。

陸上自衛隊や海上保安庁と連携して行われた実動訓練の模様はこちら（KDDI、自衛隊らと連携した災害対策訓練を公開 - 能登半島地震の教訓を応用）。

最新のテクノロジーを取り入れた災害復旧の試み

KDDIは最新のテクノロジーを導入し、災害対策を強化している。中でも2023年からのアップデートとして注目すべきは、AIを搭載したドローンと、スペースXの衛星ブロードバンド「Starlink（スターリンク）」を活用した通信だろう。

Skydio X10

実動訓練で使われたドローンはSkydio X10。2024年にKDDIと石川県警が連携して実施した、警察活動の高度化に向けた地域防災コンビニの実証実験でも活躍したドローンだ。

NVIDIA Jetson Orin GPUを搭載し、機体上下の計6個のナビゲーションレンズで360度の視野を確保したことで、AIによる自律飛行や障害物回避が可能。可視光カメラの他に、ズームカメラやサーマルカメラを備える。ズームカメラは約250メートル離れた車のナンバーを確認できる性能を持つ。

パイロット手元のコントローラーではドローンが撮影した映像を確認しながら操縦できる。また、撮影する映像をサーモカメラなどに切り替えて、遭難者や要救助者の捜索にも応用できる。

• Skydio X10機体

• コントローラーで映像を切り替え可能

• ナビゲーションレンズは発光するため暗所でも利用可能

Starlinkによる基地局の復旧

KDDIは2023年度から、従来の車載・可搬型基地局による通信エリアの復旧に加えて、Starlinkによる通信を基地局のバックホールとして活用する復旧手段を実用化している。発災時に基地局のアンテナや無線機自体が影響を受けていない場合には、Starlinkアンテナを設置することで通信を復旧できる。

同社によると、アンテナ設備が被災し故障することによる停波は、全体の1割にも満たないそうだ。多くは停電などに起因し、光ファイバー回線からStarlinkへの切り替えが有効となる。Starlinkアンテナの重さは約7キログラムと、被災地への持ち込みが容易。令和6年能登半島地震においても、Starlinkをバックホールとして復旧手段に活用し、被災地の早期エリア復旧に寄与した。

今後はアンテナなど関連機材の台数を増やすとともに、現場復旧のスキルを持つオペレーターの育成に注力する。

• Starlinkアンテナ