渡辺 幾治郎(わたなべ いくじろう、1877年明治10年)[1][2]11月8日[3] - 1960年昭和35年)[1]1月30日[3])は、日本近代史を専門とする歴史家である。

来歴

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1877年(明治10年)に新潟県魚沼郡小千谷町(現・小千谷市)に生まれ、早稲田大学文学部史学及英文科卒業、京都帝国大学文化大学史学科専科卒業、和歌山県誌編纂主任を経て、1915年(大正4年)、 明治天皇紀を編修する宮内省の臨時編修局(のち臨時帝室編修局)に入り、編修(のち編修官)に就任する[1]

1933年(昭和8年)、明治天皇紀の完成に伴い退官する。その後、春畝公追頌会において伊藤博文伝の編集に参加し[4]、1937年(昭和12年)、憲政五十年史を編纂する衆議院憲政史編纂会の編纂主任となる[5]

1946年(昭和21年)、尾崎行雄らと連名で憲法草案を発表する[6]。のち、早稲田大学大隈研究室に勤め大隈文書目録編纂の主任となる[7]。1960年(昭和35年)1月30日、脳軟化症心臓麻痺のため死去、享年82歳[8][9][10]

渡辺が収集した書籍・資料は、「渡辺文庫」や「渡辺幾治郎収集謄写明治史資料」として早稲田大学が所蔵している[7]

著作

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単著

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  • 『日本社会運動史観』大日本文明協会、1925年8月。NDLJP:2386066 NDLJP:2389950 
  • 『日本社会問題史観』大日本文明協会事務所、1925年8月。NDLJP:962845 
  • 『皇室と社会問題』文泉社、1925年10月。NDLJP:1018551 NDLJP:1875400 
    • 『皇室と社会問題』(増補改訂版)文泉社、1926年10月。 
  • 『皇室新論』早稲田大学出版部、1929年6月。NDLJP:1271793 
  • 『文書より見たる大隈重信侯』故大隈侯国民敬慕会、1932年4月。NDLJP:1157247 NDLJP:1213937 NDLJP:1213938 NDLJP:1874481 
  • 『陸奥宗光伝』改造社〈偉人伝全集 第16巻〉、1934年8月。NDLJP:1186609 NDLJP:1874344 
  • 『明治史研究』楽浪書院、1934年9月。NDLJP:1259700 NDLJP:1920873 
    • 『明治史研究』(改訂増補)共立出版、1944年7月。 
    • 『明治史研究』クレス出版〈明治天皇関係文献集 第10巻〉、2003年8月。 
  • 『明治天皇と立憲政治』学而書院、1935年1月。NDLJP:1444161 NDLJP:1444813 
    • 『明治天皇と立憲政治』(訂正版)学而書院、1935年4月。NDLJP:1444160 
    • 『明治天皇と立憲政治』(改訂版)政経書房、1937年7月。NDLJP:1278695 NDLJP:1444930 
  • 『教育勅語渙発の由来』学而書院、1935年10月。NDLJP:1119626 
  • 『明治天皇と軍事』千倉書房、1936年5月。NDLJP:1463775 
    • 『明治天皇と軍事』(新訂増補版)千倉書房、1938年2月。NDLJP:1463774 
  • 『明治天皇と輔弼の人々』千倉書房、1936年10月。NDLJP:1258062 
    • 『明治天皇と輔弼の人々』(新訂増補版)千倉書房、1938年2月。 
  • 『明治史講話』吉川弘文館、1936年11月。NDLJP:1231969 
  • 『日清・日露戦争史話』千倉書房、1937年3月。NDLJP:1222348 
  • 『明治天皇と明治の建設』千倉書房、1937年5月。NDLJP:1223054 
  • 『人物近代日本軍事史』千倉書房、1937年9月。NDLJP:1462676 
  • 『日清戦役時代』太陽閣〈大日本国民史 第9巻〉、1937年9月。 
  • 『日本憲法制定史講』千倉書房、1937年11月。NDLJP:1441745 NDLJP:1453350 
  • 『日本戦時外交史話』千倉書房、1937年12月。NDLJP:1441802 NDLJP:1453712 
  • 『明治天皇と教育』千倉書房、1938年2月。NDLJP:1463774 
  • 『日本近世外交史』千倉書房、1938年10月。NDLJP:1441762 NDLJP:1453609 
  • 『外交と外交家』千倉書房、1939年2月。NDLJP:1440489 NDLJP:1444909 
  • 『教育勅語の本義と渙発の由来』藤井書店、1939年10月。NDLJP:1144980 
  • 『明治外交史話』日本放送出版協会〈ラヂオ新書 第23〉、1940年8月。NDLJP:1278742 
    • 『明治外交史話』(第10版)日本放送出版協会〈ラヂオ新書 第23〉、1941年6月。NDLJP:1445135 
  • 『青少年学徒に賜はりたる勅語を拝誦し奉りて』藤井書店、1940年2月。NDLJP:1056910 
  • 『皇国大日本史』朝日新聞社、1940年6月。 
    • 『皇国大日本史』(訂正9版)朝日新聞社、1940年9月。NDLJP:1918508 
  • 『一般史』東洋経済新報社〈現代日本文明史 第1巻〉、1941年2月。 
  • 『明治維新と現代日本』東洋書館、1941年3月。NDLJP:1123689 NDLJP:1123697 
  • 『明治天皇の聖徳』 軍事、千倉書房、1941年7月。NDLJP:1041897 
    • 『明治天皇の聖徳』 教育、千倉書房、1941年9月。NDLJP:1041896 
    • 『明治天皇の聖徳』 重臣、千倉書房、1941年11月。NDLJP:1041899 
    • 『明治天皇の聖徳』 政治、千倉書房、1942年3月。NDLJP:1041901 
    • 『明治天皇の聖徳』 総論、千倉書房、1942年7月。NDLJP:1041903 
  • 『陸奥宗光伝』改造社〈改造文庫 第1部 第237篇〉、1941年12月。NDLJP:1057866 
  • 『歴史を作る人』東洋経済新報社、1942年4月。NDLJP:1041727 
  • 『昭憲皇太后宮の御坤徳』東洋書館、1942年9月。NDLJP:1057760 
  • 『皇国の理念』東興社、1943年7月。NDLJP:1039537 
  • 『大隈重信 ―新日本の建設者―』照林堂、1943年9月。NDLJP:1057956 NDLJP:1880375 
  • 『史伝 山本元帥』千倉書房、1944年8月。NDLJP:1058247 NDLJP:1908682 
  • 『基礎資料 皇軍建設史』共立出版、1944年9月。NDLJP:1453169 
  • 『太平洋戦争の歴史的考察』東洋経済新報社、1947年3月。 
  • 『大隈重信』大隈重信刊行会、1952年10月。 
    • 『大隈重信』時事通信社〈三代宰相列伝〉、1958年5月。 
    • 『大隈重信』(新装版)時事通信社〈三代宰相列伝〉、1958年10月。 
    • 『大隈重信』ゆまに書房〈歴代総理大臣伝記叢書 5〉、2005年7月。ISBN 9784843317839 
  • 『明治天皇』 上巻、文化資料調査会、1958年2月。 
  • 『明治天皇』 下巻、文化資料調査会、1958年2月。 

翻訳

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  • ジー・エス・シャピロ『現代欧洲政治及社会史』早稲田大学出版部、1922年10月。NDLJP:968652 

共著

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  • 渡辺幾治郎、弘田臥石『明治天皇と軍事一班』弘田自然、1937年。NDLJP:1112979 

共編

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  • 渡邊幾治郎・樋口功編 編『波多野先生伝』悦心會、1913年10月。NDLJP:1881941 
  • 渡邊幾治郎・樋口功編 編『和歌山県誌』 上巻、和歌山県、1914年12月。NDLJP:950811 
  • 渡邊幾治郎・樋口功編 編『和歌山県誌』 下巻、和歌山県、1914年12月。NDLJP:950812 

監修・解説

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  • 宮越信一郎 著、議会政治社編輯部編 編『日本憲政基礎史料』議会政治社、1939年2月。 

脚注

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  1. ^ a b c 堀口修明治天皇紀」編修と近現代の歴史学」(PDF)『明治聖徳記念学会紀要』第43巻、明治聖徳記念学会、2006年11月、185頁、ISSN 091606552016年1月9日閲覧 
  2. ^ 生年については異説があり、国立国会図書館典拠データ検索・提供サービスでは1867年生まれ、 渡辺幾治郎単行書一覧では1878年(明治11年)生まれとされている。
  3. ^ a b 20世紀日本人名事典(コトバンク)
  4. ^ 渡辺幾治郎単行書一覧
  5. ^ 二宮三郎「憲政資料室前史」(PDF)『参考書誌研究』第45巻、国立国会図書館、1995年10月、18-47頁、ISSN 038533062016年1月9日閲覧 
  6. ^ 尾崎行雄、岩波茂雄、渡辺幾治郎、石田秀人、稲田正次、海野普吉「憲法懇談会の日本国憲法草案、1946年。
  7. ^ a b 近代日本史料研究会、科学研究費成果報告書「日本近代史料情報機関設立の具体化に関する研究」、研究会速記録8、佐藤能丸氏、2000年。
  8. ^ 「渡辺幾治郎氏(早大社会学研究所嘱託)」『毎日新聞』1960年1月31日、3面。
  9. ^ 「渡辺幾治郎氏(元早大専任講師)」『朝日新聞』1960年1月31日、11面。
  10. ^ 「渡辺幾治郎氏(早大社会学研究所嘱託)」『読売新聞』1960年1月31日、11面。

外部リンク

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