日本製鉄北日本製鉄所
日本製鉄北日本製鉄所（にっぽんせいてつきたにっぽんせいてつしょ、英文：NIPPON STEEL CORPORATION, North Nippon Works[4]）は、日本製鉄の製鉄所である。2022年4月1日に同社の室蘭製鉄所と東日本製鉄所釜石地区を統合して発足した[5]。
| 日本製鉄北日本製鉄所室蘭地区 NIPPON STEEL CORPORATION, North Nippon Works, Muroran Area | |
|---|---|
 室蘭地区と鷲別岳（室蘭岳） | |
| 操業開始 | 1909年7月21日[1] |
| 場所 |
 日本 北海道室蘭市 |
| 座標 | 北緯42度20分34秒 東経140度59分51秒 / 北緯42.34278度 東経140.99750度座標: 北緯42度20分34秒 東経140度59分51秒 / 北緯42.34278度 東経140.99750度 |
| 業種 | 鉄鋼業 |
| 生産品 | 線材・棒鋼 |
| 従業員数 | 1,041人（2021年3月31日時点）[2] |
| 敷地面積 | 4.33 km2[2] |
| 住所 | 北海道室蘭市仲町12 |
| 所有者 | 日本製鉄 |
| 日本製鉄北日本製鉄所釜石地区 NIPPON STEEL CORPORATION, North Nippon Works, Kamaishi Area | |
|---|---|
 | |
| 操業開始 | 1886年10月16日[3] |
| 場所 |
日本 岩手県釜石市 |
| 業種 | 鉄鋼業 |
| 生産品 | 特殊鋼線材 |
| 従業員数 | 236人（2020年3月31日時点）[3] |
| 敷地面積 | 3.44 km2 |
| 住所 | 岩手県釜石市鈴子町23-15 |
| 所有者 | 日本製鉄 |
室蘭地区、釜石地区に分かれており、それぞれの所在地は次のとおりである。
室蘭地区
編集1909年（明治42年）の操業以降、北海道唯一の「銑鋼一貫製鉄所」として鉄鋼製品を供給している[6]。1985年（昭和60年）に生産品種を普通鋼から特殊鋼の棒鋼・線材に転換しており[7]、構内には高炉と電炉が共存し、製鉄事業を中心に鋼材加工事業やシステム・エンジニアリング事業を結び付けたコンビナートを形成しており[7]、日本製鉄グループの企業などが集積している。主力製品の特殊鋼棒鋼・BIC、特殊鋼線材は、自動車のエンジンや足回りの保安部品に使用されている[8]。構内のインフラストラクチャーを活かした「プラスチックリサイクル事業」を行うなど、環境産業にも注力しているほか[8]、独立系発電事業者（IPP）として北海道電力へ電力を卸している[9]。構内にはポリ塩化ビフェニル（PCB）廃棄物処理事業を行う中間貯蔵・環境安全事業（JESCO）の北海道PCB処理事業所が操業している[10]。2020年3月までは、棒線事業部所属であったが、2020年4月1日実施の製鉄所組織の統合・再編成により、本社直轄となり[11]、2022年4月1日に東日本製鉄所釜石地区と統合され、北日本製鉄所が発足したことに伴い、北日本製鉄所室蘭地区となる。
設備
編集室蘭製鉄所で特殊鋼を手掛けたのは1974年（昭和49年）の棒鋼工場稼働からである[12]。特殊鋼業界では決して早くから参入したわけではないが、国産の第1号連続鋳造機を稼働させた技術力を磨き、自動車重要保安部品用の特殊鋼棒鋼では業界初となる連続鋳造化に成功している[12]。また、VHミルや調整冷却・精密圧延など業界先駆けとなる設備を次々と立ち上げて装備力を高め、特殊鋼の生産に最適な体制を確立していった[12]。
主要製造設備
- 製銑（高炉）：2,902 m³×1基（第2高炉）[13][14]
- 製鋼
- 分塊
- 分塊圧延機：ホットスカーフ+VH連続式[13]
- 鋼片精整：ショット・ブラスト、超音波探傷機、磁粉探傷機、疵取装置[13]
- 圧延
- 製品精整：オフライン検査機（超音波探傷機、漏洩磁束探傷機、磁粉探傷機）[13]
- 二次加工：連続焼鈍炉、バッチ焼鈍炉、連続酸洗ボンデ設備、全長疵検査設備[13]
歴史
編集
室蘭製鉄所は、1909年（明治42年）に北海道炭礦汽船（北炭）の井上角五郎の尽力により、同社の輪西製鐵場として誕生した[15]。天然の良港である室蘭港、夕張の石炭、噴火湾一帯の砂鉄、虻田（現在の洞爺湖町）の鉄鉱石を基盤としており[7]、日露戦争を契機とする鉄鋼需要の増加に対応するため、輪西村に日本国内初の砂鉄精錬（たたら製鉄）による溶鉱炉を建設した[7]。操業当時は溶鉱炉による砂鉄精錬が難しく、火入れ後まもなく一時停止した記録が残されている[16]。第二次世界大戦（大東亜戦争）による戦線拡大は兵器に使用する鉄鋼の増産に繋がり、工場は24時間稼働し続けた[17]。このような中、1939年（昭和14年）から、朝鮮半島出身の労働者の勤労が応募（のち官斡旋、さらにのち徴用）としてが始まり[17]、終戦時には輪西製鐵所では多数の朝鮮人労働者が従事していた[17]。同様に、中国人も1944年（昭和19年）から1945年（昭和20年）にかけて室蘭で1,855人が港湾荷役などを行っていた[17]。
年表
編集- 1909年（明治42年） - 「北海道炭礦汽船輪西製鐵場」操業開始[16]。
- 1913年（大正2年） - 輪西製鐵場が三井財閥系列となる[18]。
- 1917年（大正6年） - 「北海道製鐵」設立[16]。
- 1919年（大正8年） - 北海道製鐵と日本製鋼所の合併に伴い、「日本製鋼所室蘭工業所」となる[18]。
- 1924年（大正13年） - 北海道炭礦汽船・三井鉱山・日本製鋼所による「輪西製鐵組合」設立。
- 1931年（昭和6年） - 日本製鋼所室蘭工業所分離に伴い、「輪西製鐵」設立[18]。
日本製鐵（日鉄）
- 1934年（昭和9年） - 日本製鐵（日鉄）発足に伴い、「日本製鐵輪西製鐵所」となる[16]。
- 1939年（昭和14年） - 仲町第1高炉火入れ（その後、1941年までに第2・第3高炉火入れ）[16]。
- 1941年（昭和16年） - 事業所病院開設[19]。第1平炉稼働[16]。
- 1942年（昭和17年） - 線材工場稼動[16]。
- 1945年（昭和20年） - 北海道空襲・室蘭艦砲射撃により甚大な被害を受ける[16]。
富士製鐵（富士鉄）
- 1950年（昭和25年） - 「富士製鐵輪西製鐵所」発足[20]。私立輪西工業学校（後の新日鉄室蘭高等工業学校）開校（1975年閉校）[21]。
- 1951年（昭和26年） - 「富士製鐵室蘭製鐵所」と改称[20]。
- 1954年（昭和29年） - 輪西町高炉休止し、仲町高炉に集約。
- 1955年（昭和30年） - 薄板工場休止。
- 1957年（昭和32年） - 連続鋼板（熱延）工場稼働[20]。
- 1961年（昭和36年） - 第4高炉火入れ[20]。第2製鋼（転炉）工場稼働[20]。
- 1965年（昭和40年） - 第1連鋳機稼働（国産1号機）[20]。冷延工場稼動（現在廃止）[20]。
- 1967年（昭和42年） - 転炉化により全平炉休止[20]。大形鋼工場稼働[20]。
- 1969年（昭和44年） - 第5焼結稼働[22]。第2線材（棒線）工場稼働[20]。
新日本製鐵（新日鉄）
- 1970年（昭和45年） - 八幡製鐵と富士製鐵の合併に伴い、「新日本製鐵室蘭製鐵所」となる[20]。
- 1972年（昭和47年） - 工場緑化運動開始[20][23]。
- 1974年（昭和49年） - 棒鋼工場稼動[20]。
- 1976年（昭和51年） - 第6焼結稼働[20]。
- 1977年（昭和52年） - すでに休止している第3高炉に続き、第2高炉休止[24][25]。新第1製鋼工場稼働[20]。
- 1979年（昭和54年） - 第6コークス炉稼働[20]。
- 1981年（昭和56年） - 第5コークス炉CDQ設備稼働[20]。第3連続鋳造設備稼働[20]。
- 1982年（昭和57年） - 第1高炉休止[20]。
- 1985年（昭和60年） - 大形鋼工場休止[20]。第2高炉火入れ[20]。第4高炉休止[20]。製鋼工場統合[20]。
- 1987年（昭和62年） - 『第1次中期経営計画』（第4次合理化計画）により、3年後を目途とする高炉休止決定[26][27]。全天候型直送出荷バース完成[28]。
- 1990年（平成2年） - 高炉休止延期[29]。熱延ライン休止[20]。
- 1991年（平成3年） - 新会社設立により高炉存続決定[30]。
- 1992年（平成4年） - 線材ミル最新鋭化[20]。新日鐵室蘭総合病院（現在の製鉄記念室蘭病院）が医療法人として独立[19]。
- 1993年（平成5年） - 棒鋼自動立体倉庫導入[20]。冷延ラインが事実業廃止となり、圧延部門がなくなる[31]。
- 1994年（平成6年） - 三菱製鋼との合弁事業による北海製鉄設立[20][26]。三菱製鋼の鋼材部門を分社化した三菱製鋼室蘭特殊鋼設立[20]。室蘭共同発電営業開始[20]。
- 1995年（平成7年） - 線材自動立体倉庫導入[20]。
- 1996年（平成8年） - 「ISO9001」認証取得[20]。
- 1998年（平成10年） - 中断面鋳片圧下設備稼働[20]。
- 1999年（平成11年） - 棒鋼仕上圧延機更新[20]。「ISO14001」認証取得[20]。
- 2000年（平成12年） - 「QS-9000」認証取得[20]。
- 2001年（平成13年） - 第5号発電設備運転開始し[20]、北海道電力へ電力の卸供給開始[9]。第2高炉改修完了[20]。
- 2002年（平成14年） - プラスチックリサイクルセンター稼働[20]。
- 2007年（平成19年） - 第6コークス炉改修完了[20]。
- 2009年（平成21年） - 創業100周年[20][32]。
- 2012年（平成24年） - 新日本製鐵と住友金属工業の統合に伴い、「新日鐵住金室蘭製鐵所」となる[20]。
- 2013年（平成25年） - 第6発電設備運転開始（自家発電）[20]。
- 2015年（平成27年） - 本事務所の耐震化完了[33]。
- 2017年（平成29年） - 北海製鉄から銑鉄工程の操業・整備機能を移管し、直営化[34]。
日本製鉄（日鉄）
- 2019年（平成31年） - 新日鐵住金が日本製鉄へ商号変更したことに伴い、「日本製鉄室蘭製鉄所」となる。
- 2020年（令和2年） - 第2高炉改修完了[35]。改修後の第2高炉に人工知能（AI）を導入[35]。
- 2022年（令和4年）4月 - 日本製鉄の組織再編に伴い、日本製鉄北日本製鉄所室蘭地区となる[5]。
アクセス
編集釜石地区
編集日本の近代製鉄業発祥の地・釜石に立地する工場で、福岡県八幡市（現・北九州市八幡東区）の八幡製鐵所よりも早くに操業を開始した日本最古の製鉄所である。官営の製鉄所として1880年（明治13年）に操業を開始するが、満足な成果を出せず3年後に閉鎖。軌道に乗ったのは民間人である田中長兵衛に払い下げられた後の1886年以降のことである。1887年には田中の名を冠した釜石鉱山田中製鉄所が設立。戦前までは比較的大規模な製鉄所であったが、戦時中に釜石艦砲射撃で壊滅。戦後復活し、1950年の日本製鐵解体後は富士製鐵の主力製鉄所の一つとなるものの、1960年代から縮小が始まり、新日鉄発足後の1989年に高炉を休止したため現在は銑鋼一貫製鉄所ではない。
現在は線材の生産拠点で、かつては製銑・製鋼用の設備、鋼板や形鋼・棒鋼用の圧延設備があったが、現在は線材圧延設備以外存在しない。敷地面積は344万平方メートルである（2017年10月1日時点）。従業員数は236人となっている（2020年3月31日時点）[3]。
製品の線材は鋼を細く圧延しコイル状に巻いた鋼材で、釜石で製造される線材の種類には低炭素鋼・中炭素鋼線材や、ばねやケーブルに使用される高炭素鋼線材、ボルトなどの部品の材料に使用される冷間圧造（鍛造）用線材、ラジアルタイヤに使用されるスチールコード用線材、溶接用線材などがある。
鉄鋼分野の設備ではないが、日本製鉄の独立発電事業 (IPP) の拠点の一つでもあり、火力発電所を設置し、東北電力に発電した電力を供給。13万6,000kWの出力は岩手県内で最大の出力であり、2015年からは木質バイオマス燃料の使用を開始した[36]。
沿革
編集- 日鉄時代まで
- 1858年1月15日（安政4年12月1日） - 南部藩士の大島高任が日本で初めて高炉法で出銑に成功。その功績を讃え、1958年（昭和33年）から12月1日が「鉄の記念日」となっている。
- 1880年（明治13年）9月13日 - 官営釜石製鉄所発足・操業開始。
- 1883年（明治16年） - 官営釜石製鉄所閉鎖。
- 1884年（明治17年） - 田中長兵衛が製鉄所の一部設備の払い下げを受ける。
- 1886年（明治19年）10月16日 - 49回目の挑戦で、製鉄所として初めての出銑（銑鉄の製造）に成功。この10月16日は釜石製鐵所の創立記念日となっている。
- 1887年（明治20年）7月 - すべての製鉄所設備の払い下げを受け、釜石鉱山田中製鉄所釜石鉱山田中製鉄所を設立。
- 1894年（明治27年） - 日本初のコークス銑産出に成功。11月には本格的なコークス炉が稼動し、以後出銑量が急速に増加。
- 1901年（明治34年） - 官営八幡製鐵所の操業開始に当たり、選抜された7名の高炉作業者を派遣する。
- 1903年（明治36年） - 平炉により製鋼作業を開始。銑鋼一貫製鉄所となる。
- 1916年（大正5年）3月 - 小形工場を設置。
- 1917年（大正6年）3月 - 田中鉱山株式会社発足、同社釜石鉱業所となる。
- 1919年（大正8年）10月 - 中形工場を設置。
- 1924年（大正13年）7月11日 - 田中鉱山が三井鉱山の傘下に入り、釜石鉱山株式会社に社名変更。
- 1934年（昭和9年）2月1日 - 日本製鐵（日鉄）の発足に伴い、同社の釜石製鉄所となる。
- 1940年（昭和15年）11月 - 大形工場を設置。
- 1945年（昭和20年）7月14日 - 日本本土初の米海軍による艦砲射撃で被害を受ける（釜石艦砲射撃）。
- 1945年（昭和20年）8月9日 - 第2回目の艦砲射撃。製鉄所は壊滅状態になり、操業を停止。10月以降順次操業再開。
- 1947年（昭和22年）8月8日 - 昭和天皇が製鉄所に行幸（昭和天皇の戦後巡幸）[37]。
- 1948年（昭和23年）5月15日 - 高炉操業を再開。
- 富士製鐵時代
- 1950年（昭和25年）4月1日 - 日鉄の解体に伴い、富士製鐵釜石製鐵所として発足。
- 1950年（昭和25年）10月1日 - 八幡製鐵所より旧式のプル・オーバー式圧延機を移設し、薄板工場を設置。
- 1952年（昭和27年）10月 - 大形工場で重軌条（鉄道用レール）の製造を開始。
- 1958年（昭和33年）11月 - 薄板工場休止、熱延鋼板の製造を終了。
- 1960年（昭和35年）1月 - 大形工場で鋼矢板の製造を開始。
- 1961年（昭和36年）10月24日 - 線材工場（現存）を設置。
- 1962年（昭和37年）11月 - 小形工場休止。小形棒鋼を製造していた。
- 1964年（昭和39年）2月 - 中形工場休止。溝形鋼や山形鋼を製造していた。
- 1965年（昭和40年）1月20日 - 大形工場で、小サイズのH形鋼の製造を開始。
- 1965年（昭和40年）8月25日 - 転炉を新設。
- 1969年（昭和44年）4月 - 平炉による製鋼を休止し、転炉製鋼に集約。
- 1969年（昭和44年）7月1日 - 連続鋳造設備を新設。
- 1970年（昭和45年）3月15日 - 独占禁止法違反回避（新日本製鐵#発足の経緯参照）のため、日本鋼管にレール製造設備を譲渡。
- 新日本製鐵時代
- 新日鐵住金時代
- 2012年（平成24年） - 新日本製鐵と住友金属工業が合併し新日鐵住金が発足。
- 日本製鉄時代
- 2019年（平成31年） - 新日鐵住金が日本製鉄に商号変更したことに伴い、日本製鉄釜石製鉄所となる。
- 2020年（令和2年）4月 - 日本製鉄の組織統合・再編に伴い、日本製鉄東日本製鉄所釜石地区となった。
- 2022年（令和4年）4月 - 日本製鉄の組織再編に伴い、日本製鉄北日本製鉄所釜石地区となる。
設備
編集.jpg)
釜石製鉄所は1989年3月までは銑鋼一貫製鉄所として稼働していた。しかし経営合理化により主要な工場は休止に追い込まれ、1989年3月の高炉休止により複合事業へ転換した。現在は線材工場のみの稼働であるが、高品質な線材の製品を供給し続けている。
主要製造設備
- 圧延
- エネルギー
- エネルギー工場（火力発電所）:定格出力13.6万KW
過去製造設備
- 製銑
- 高炉
- コークス・化成
- 焼結
- 製鋼
- 転炉
- 連続鋳造設備
- 圧延
- 大形工場
- 棒鋼工場
- 軌条（レール）製造工場
- 検査
- ピーリング工場
アクセス
編集関連項目
編集- 釜石市
- 鈴木善幸
- 三鬼隆 - 出川哲朗の母方の大伯父
- 永野重雄
- 釜石鉱山田中製鉄所 - 釜石製鐵所の前身にあたる製鉄所。
- 釜石鉱山 - 釜石製鐵所に鉄鉱石を供給した鉱山。
- 釜石鉱山鉄道 - 鉱山と製鉄所を結んだ鉄道路線。
- せいてつ記念病院 - 釜石製鐵所の元付属病院。1990年に独立して医療法人楽山会が運営。
- 釜石共栄 - かつて釜石市内に展開していたスーパーマーケット。釜石製鐵所の購買部が前身。
- 釜石製鐡所山神社 - 当所の守護神社
- スポーツ部
- 釜石シーウェイブス - 製鉄所のラグビー部を前身とするラグビークラブ。
- 新日本製鐵釜石硬式野球部 - 山田久志らが所属した製鉄所の硬式野球部。（1998年11月で休部）
- 日本製鉄釜石サッカー部 - 三浦俊也らが所属した製鉄所のサッカー部。
福利厚生
編集室蘭地区
編集関連施設
- 独身寮「輪西寮」
- 社宅
- 日本製鉄球場
- 日本製鉄体育館
- 輪西サッカーグラウンド[38]
クラブ活動
- 運動部
- 硬式野球部（日本製鉄室蘭シャークス）、軟式野球部、サッカー部（日本製鉄室蘭サッカー部）、アイスホッケー部、柔道部、ラグビー部、硬式テニス部、ソフトテニス部、バレーボール部、スキー部
- 文化部
- 奏楽部、華道部、写真部、アマチュア無線部
旧社員倶楽部
釜石地区
編集関連施設
- 独身寮「白鵬寮」
- 社宅
- 上中島多目的グラウンド
クラブ活動
- 運動部
- サッカー部（日本製鉄釜石サッカー部）、弓道部、軟式野球部、柔道部、空手部、日本製鉄釜石シーウェイブス
関連会社
編集- 北海製鉄
- 日鉄テックスエンジ
- 日鉄テクノロジー室蘭事業所
- 日鉄セメント
- 北海道NSソリューションズ
- 日鉄ファーストテック
脚注
編集- ^ 創業100周年 2009, p. 1.
- ^ a b “北日本製鉄所 室蘭地区情報”. 日本製鉄. 2022年4月22日時点のオリジナルよりアーカイブ。2022年4月28日閲覧。
- ^ a b c “北日本製鉄所 釜石地区情報”. 日本製鉄. 2022年4月23日時点のオリジナルよりアーカイブ。2022年4月28日閲覧。
- ^ “Manufacturing Bases”. 日本製鉄株式会社. 2022年4月27日閲覧。
- ^ a b 日本製鉄グループ中長期経営計画について（2021年3月8日閲覧）
- ^ “新日鐵住金棒線事業部 室蘭製鉄所”. 室蘭ものづくり. 2017年3月2日閲覧。
- ^ a b c d 創業100周年 2009, p. 2.
- ^ a b “室蘭市の主な企業” (PDF). ふるさと室蘭ガイドブック. 室蘭市. p. 1. 2017年3月2日閲覧。
- ^ a b “地帯間・他社 購入・販売電力料” (PDF). 北海道電力. 経済産業省 (2013年5月24日). 2017年3月3日閲覧。
- ^ “北海道PCB処理事業所”. 中間貯蔵・環境安全事業（JESCO）. 2017年3月3日閲覧。
- ^ “製鉄所組織の統合・再編成について”. 日本製鉄. (2019年11月1日) 2019年11月1日閲覧。
- ^ a b c 「特集 特殊鋼棒鋼・BIC (Bar in Coil) —棒線事業部—」（PDF）『Nippon Steel Monthly（ニッポンスチールマンスリー）』、新日本製鐵、2003年、3-4頁、2017年3月2日閲覧。
- ^ a b c d e f g h i j k l m n o p q r 棒鋼・線材パンフレット, p. 6.
- ^ 『君津製鉄所 第2高炉の稼働について』（プレスリリース）新日本製鐵、2009年9月16日。2017年3月2日閲覧。
- ^ “新日鉄室蘭製鉄所があす100周年記念式典・祝賀会”. 室蘭民報 (室蘭民報社). (2009年7月29日) 2017年3月2日閲覧。
- ^ a b c d e f g h 創業100周年 2009, p. 4.
- ^ a b c d “室蘭市の歴史” (PDF). ふるさと室蘭ガイドブック. 室蘭市. p. 8. 2017年3月3日閲覧。
- ^ a b c 岩間英夫 1997, p. 6.
- ^ a b “法人沿革”. 製鉄記念室蘭病院. 2017年3月3日閲覧。
- ^ a b c d e f g h i j k l m n o p q r s t u v w x y z aa ab ac ad ae af ag ah ai aj ak al am an ao ap “歴史・沿革”. 室蘭製鉄所. 2017年3月2日閲覧。
- ^ “最後の新日鉄室蘭高工卒業生が還暦、同窓会に200人”. 室蘭民報 (室蘭民報社). (2016年5月30日) 2017年3月2日閲覧。
- ^ “操業を始める 富士鉄の第5号焼結機”. フォト北海道（道新写真データベース）. 北海道新聞社 (1969年5月27日). 2017年3月3日閲覧。
- ^ “ドングリ苗木の植樹 新日鉄”. フォト北海道（道新写真データベース）. 北海道新聞社 (1972年5月9日). 2017年3月3日閲覧。
- ^ “新日鉄室蘭製鉄所の高炉群”. フォト北海道（道新写真データベース）. 北海道新聞社 (1977年9月5日). 2017年3月3日閲覧。
- ^ “4本ある高炉のうち2本がとまった新日鉄室蘭製鉄所”. フォト北海道（道新写真データベース）. 北海道新聞社 (1977年10月14日). 2017年3月3日閲覧。
- ^ a b 野末英俊 2002, pp. 6–8.
- ^ “室蘭 高炉休止”. フォト北海道（道新写真データベース）. 北海道新聞社 (1987年2月13日). 2017年3月3日閲覧。
- ^ 創業100周年 2009, p. 5.
- ^ “新日鉄室蘭の高炉休止の延期で、合理化計画実質見直し—高水準の生産背景に”. フォト北海道（道新写真データベース）. 北海道新聞社 (1990年9月8日). 2017年3月3日閲覧。
- ^ “新日鉄室蘭、「高炉残った」喜ぶ地元—市の財政に好影響。関連企業の不安も解消”. フォト北海道（道新写真データベース）. 北海道新聞社 (1991年12月10日). 2017年3月3日閲覧。
- ^ “新日鉄室蘭、冷延ライン今月で休止—圧延部門すべて消える”. フォト北海道（道新写真データベース）. 北海道新聞社 (1993年3月4日). 2017年3月3日閲覧。
- ^ 創業100周年 2009.
- ^ “新日鉄住金室蘭の本事務所、耐震化完了し供用開始”. 室蘭民報 (室蘭民報社). (2015年2月21日) 2017年3月3日閲覧。
- ^ “新日鉄住金、室蘭の製銑部門を直営に。北海製鉄から機能移管”. 日刊鉄鋼新聞 (鉄鋼新聞社). (2017年3月14日) 2017年4月9日閲覧。
- ^ a b “日本製鉄、室蘭と君津の高炉を再稼働”. 日本経済新聞 (日本経済新聞社). (2020年11月24日) 2020年12月20日閲覧。
- ^ “木質バイオマス資源の利用（石炭混焼発電）拡大を通じた省エネルギー、温室効果ガスの削減ならびに地域における林業振興への貢献について”. 新日鐵住金株式会社 (2015年2月19日). 2018年2月1日時点のオリジナルよりアーカイブ。2023年4月14日閲覧。
- ^ 原武史『昭和天皇御召列車全記録』新潮社、2016年9月30日、95頁。ISBN 978-4-10-320523-4。
- ^ “室蘭・輪西に市内初の人工芝サッカー場、12日供用開始”. 室蘭民報 (室蘭民報社). (2016年11月8日) 2017年3月2日閲覧。
- ^ “その他” (PDF). ふるさと室蘭ガイドブック. 室蘭市. p. 2. 2017年3月3日閲覧。
- ^ a b “近代化産業遺産群33 〜近代化産業遺産が紡ぎ出す先人達の物語〜”. 経済産業省. p. 28 (2007年). 2017年3月3日閲覧。 “我が国の近代化を支えた北海道産炭地域の歩みを物語る近代化産業遺産群”
- ^ “「エレガ館」閉館へ*築71年、老朽化激しく*室蘭”. フォト北海道（道新写真データベース）. 北海道新聞社 (2012年4月17日). 2017年3月3日閲覧。
参考資料
編集- 『日本製鐵株式會社史』日本製鉄株式会社史編集委員会、1959年。
- 『富士製鐵株式會社史・新日本製鐵株式會社十年史』新日本製鐵、1981年。「炎とともに」
- 岩間英夫「室蘭における鉄鋼業地域社会の内部構造とその発達過程」『地学雑誌』第106巻、東京地学協会、1997年、doi:10.5026/jgeography.106.87、2017年3月3日閲覧。
- 野末英俊「新日本製鉄の事業再構築と釜石」『龍谷大学経営学論集』第42巻、龍谷大学経営学会、2002年、2017年3月3日閲覧。
- “特集 室蘭製鉄所 創業100周年” (PDF). Nippon Steel Monthly（ニッポンスチールマンスリー） (新日本製鐵). (2009年10月号). オリジナルの2017年4月16日時点におけるアーカイブ。 2017年3月2日閲覧。.
- “棒鋼・線材” (PDF). 新日鐵住金. 2017年3月3日閲覧。
