堀切 (葛飾区)
堀切（ほりきり）は、東京都葛飾区の町名。現行行政地名は堀切一丁目から堀切八丁目。住居表示実施済み区域である。
| 堀切 | |
|---|---|
| 町丁 | |
 堀切菖蒲園駅 | |
 北緯35度44分52秒 東経139度49分40秒 / 北緯35.747675度 東経139.827694度 | |
| 座標位置：堀切菖蒲園駅付近 | |
| 国 |
 日本 |
| 都道府県 |
 東京 |
| 特別区 |
 葛飾区 |
| 地域 | 南綾瀬・お花茶屋・堀切地域 |
| 人口情報（2023年（令和5年）1月1日現在[1]） | |
| 人口 | 28,463 人 |
| 世帯数 | 15,669 世帯 |
| 面積（[2]） | |
| 2.144852565 km² | |
| 人口密度 | 13270.38 人/km² |
| 郵便番号 | 124-0006[3] |
| 市外局番 | 03（東京MA）[4] |
| ナンバープレート | 葛飾 |
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地理
編集葛飾区西部、荒川東岸の低地にあたり、対岸は北から足立区、墨田区に接する。町域の北は小菅および西亀有、東は東堀切および宝町、南は四つ木に接する。
町の中央を東京都道308号千住小松川葛西沖線（平和橋通り）が南北に横切っている。この平和橋通りと京成本線が交差するあたりに堀切菖蒲園駅がある。駅名の由来である堀切菖蒲園は、この地点より南西に約10分ほど歩いたところにある。
菖蒲園のある綾瀬川沿いには首都高速中央環状線が通っており、菖蒲園の北300メートルほどに堀切ジャンクションがある。ここはかつて、堀切橋（旧橋）が架かっていたところである。
テレビドラマ『3年B組金八先生』や『親子ゲーム』のロケ地であった東武伊勢崎線堀切駅周辺は、荒川対岸の足立区千住曙町にある。大正年間に荒川が開削される前は地続きであった。また、堀切駅自体も現在より東にあったが、開削予定地に当たったため現在地に移動した。なお移動前は花菖蒲の名所、堀切園（現・堀切菖蒲園）の最寄駅であった。現在では葛飾区と堀切駅周辺とは荒川上流の堀切橋を利用し、約1km迂回しないと往来できない。
広域地名
編集京成電鉄堀切菖蒲園駅を中心とした生活エリアをまとめて「堀切」または「堀切菖蒲園」と呼んだり、荒川の開削によって分断された東武伊勢崎線堀切駅周辺を加えて「堀切」とするケースもある。
地価
編集住宅地の地価は、2024年（令和6年）1月1日の公示地価によれば、堀切4-48-10の地点で33万6000円/m2、堀切8-4-16の地点で38万8000円/m2となっている[5]。
歴史
編集堀切村は、江戸時代には武蔵国葛飾郡に属した。明治維新後、小菅県を経て東京府に属し、1878年の郡区町村編制法により南葛飾郡の所属となった。1889年5月1日の町村制施行に際して周辺各村と合併して南綾瀬村の大字となる。南綾瀬村は1928年2月1日に町制を施行して南綾瀬町となり、1932年10月1日に東京市に編入されて葛飾区の一部となった。
1930年代までは東京（江戸）近郊の農村地帯であり、堀切園をはじめとする菖蒲園が集まり著名な行楽地となった。しかし、東京市に編入される頃から都市化が進行し、環境の悪化から堀切園以外の菖蒲園は太平洋戦争期までに廃園となった。高度経済成長期までに工業地として都市化は完了し、現在では住宅に小工場や堀切菖蒲園駅周辺の商店街が混在する地区となっている。
地名の由来
編集世帯数と人口
編集2023年（令和5年）1月1日現在（東京都発表）の世帯数と人口は以下の通りである[1]。
| 丁目 | 世帯数 | 人口 |
|---|---|---|
| 堀切一丁目 | 2,458世帯 | 5,010人 |
| 堀切二丁目 | 3,212世帯 | 5,731人 |
| 堀切三丁目 | 1,758世帯 | 3,022人 |
| 堀切四丁目 | 2,156世帯 | 3,789人 |
| 堀切五丁目 | 1,736世帯 | 2,916人 |
| 堀切六丁目 | 1,382世帯 | 2,564人 |
| 堀切七丁目 | 1,531世帯 | 2,892人 |
| 堀切八丁目 | 1,436世帯 | 2,539人 |
| 計 | 15,669世帯 | 28,463人 |
人口の変遷
編集国勢調査による人口の推移。
| 年 | 人口 |
|---|---|
| 1995年（平成7年）[6] | 30,047
|
| 2000年（平成12年）[7] | 28,964
|
| 2005年（平成17年）[8] | 28,134
|
| 2010年（平成22年）[9] | 27,680
|
| 2015年（平成27年）[10] | 26,861
|
| 2020年（令和2年）[11] | 27,681
|
世帯数の変遷
編集国勢調査による世帯数の推移。
| 年 | 世帯数 |
|---|---|
| 1995年（平成7年）[6] | 11,738
|
| 2000年（平成12年）[7] | 11,865
|
| 2005年（平成17年）[8] | 12,010
|
| 2010年（平成22年）[9] | 12,529
|
| 2015年（平成27年）[10] | 12,405
|
| 2020年（令和2年）[11] | 13,931
|
学区
編集区立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる（2021年4月時点）[12][13]。
| 丁目 | 番地 | 小学校 | 中学校 |
|---|---|---|---|
| 堀切一丁目 | 全域 | 葛飾区立綾南小学校 | 葛飾区立堀切中学校 |
| 堀切二丁目 | 全域 | 葛飾区立堀切小学校 | |
| 堀切三丁目 | 全域 | ||
| 堀切四丁目 | 9～10番 | ||
| 1〜8番 11〜66番 |
葛飾区立こすげ小学校 | 葛飾区立綾瀬中学校 | |
| 堀切五丁目 | 1～7番 | ||
| 8〜50番 | 葛飾区立南綾瀬小学校 | 葛飾区立双葉中学校 | |
| 堀切六丁目 | 1～10番 26番 29～34番 |
葛飾区立青葉中学校 | |
| 11〜25番 27〜28番 |
葛飾区立東綾瀬小学校 | ||
| 堀切七丁目 | 全域 | ||
| 堀切八丁目 | 全域 | 葛飾区立西亀有小学校 |
事業所
編集2021年（令和3年）現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[14]。
| 丁目 | 事業所数 | 従業員数 |
|---|---|---|
| 堀切一丁目 | 169事業所 | 1,331人 |
| 堀切二丁目 | 157事業所 | 872人 |
| 堀切三丁目 | 211事業所 | 2,308人 |
| 堀切四丁目 | 160事業所 | 1,222人 |
| 堀切五丁目 | 143事業所 | 585人 |
| 堀切六丁目 | 75事業所 | 442人 |
| 堀切七丁目 | 95事業所 | 796人 |
| 堀切八丁目 | 53事業所 | 338人 |
| 計 | 1,063事業所 | 7,894人 |
事業者数の変遷
編集経済センサスによる事業所数の推移。
| 年 | 事業者数 |
|---|---|
| 2016年（平成28年）[15] | 1,176
|
| 2021年（令和3年）[14] | 1,063
|
従業員数の変遷
編集経済センサスによる従業員数の推移。
| 年 | 従業員数 |
|---|---|
| 2016年（平成28年）[15] | 7,613
|
| 2021年（令和3年）[14] | 7,894
|
交通
編集鉄道
編集道路
編集施設・寺社
編集その他
編集日本郵便
編集関連項目
編集外部リンク
編集- 清水硝子による堀切の紹介
- ほりきり発見伝（堀切商店街）
脚注
編集- ^ a b “住民基本台帳による東京都の世帯と人口(町丁別・年齢別) 令和5年1月” (CSV). 東京都 (2023年4月6日). 2023年12月17日閲覧。 “（ファイル元のページ）”(CC-BY-4.0)
- ^ “『国勢調査町丁・字等別境界データセット』（CODH作成）”. CODH. 2023年12月29日閲覧。(CC-BY-4.0)
- ^ a b “堀切の郵便番号”. 日本郵便. 2023年11月17日閲覧。
- ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
- ^ “国土交通省 不動産情報ライブラリ”. 国土交通省. 2024年9月21日閲覧。
- ^ a b “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口，外国人人口及び世帯数－町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2022年2月20日閲覧。
- ^ “葛飾区小学校通学区域一覧”. 葛飾区 (2021年4月8日). 2023年12月29日閲覧。
- ^ “葛飾区中学校通学区域一覧”. 葛飾区 (2015年12月16日). 2023年12月29日閲覧。
- ^ a b c “経済センサス‐活動調査 / 令和３年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 事業所数、従業者数（町丁・大字別結果）”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。
- ^ a b “経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
- ^ “郵便番号簿 2022年度版” (PDF). 日本郵便. 2023年10月28日閲覧。