原町 (新宿区)
東京都新宿区の町名
原町（はらまち）は、東京都新宿区の町名[5]。住居表示未実施。現行行政地名は原町一丁目から原町三丁目。
| 原町 | |
|---|---|
| 町丁 | |
 | |
 北緯35度41分58秒 東経139度43分29秒 / 北緯35.699583度 東経139.724597度 | |
| 国 |
 日本 |
| 都道府県 |
 東京 |
| 特別区 |
 新宿区 |
| 地域 | 牛込地域 |
| 人口情報（2023年（令和5年）1月1日現在[1]） | |
| 人口 | 4,801 人 |
| 世帯数 | 2,816 世帯 |
| 面積（[2]） | |
| 0.174709716 km² | |
| 人口密度 | 27479.87 人/km² |
| 郵便番号 | 162-0053[3] |
| 市外局番 | 03（東京MA）[4] |
| ナンバープレート | 練馬 |
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地理
編集新宿区の中東部に位置する。町域の北は喜久井町および弁天町、東は市谷柳町、南は市谷薬王寺町および河田町、南西から西は若松町に接する。町域東辺を外苑東通りが、中央付近を大久保通りが通っている。西辺の若松町との境界部に夏目坂通りが通っている。大久保通りや外苑東通り沿いには商業施設が見られるが、町域内は主として住宅地として利用される。仏教寺院も見られる。
歴史
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世帯数と人口
編集2023年（令和5年）1月1日現在（東京都発表）の世帯数と人口は以下の通りである[1]。
| 丁目 | 世帯数 | 人口 |
|---|---|---|
| 原町一丁目 | 897世帯 | 1,489人 |
| 原町二丁目 | 684世帯 | 1,236人 |
| 原町三丁目 | 1,235世帯 | 2,076人 |
| 計 | 2,816世帯 | 4,801人 |
人口の変遷
編集国勢調査による人口の推移。
| 年 | 人口 |
|---|---|
| 1995年（平成7年）[6] | 3,903
|
| 2000年（平成12年）[7] | 3,859
|
| 2005年（平成17年）[8] | 4,034
|
| 2010年（平成22年）[9] | 4,668
|
| 2015年（平成27年）[10] | 4,701
|
| 2020年（令和2年）[11] | 5,202
|
世帯数の変遷
編集国勢調査による世帯数の推移。
| 年 | 世帯数 |
|---|---|
| 1995年（平成7年）[6] | 1,796
|
| 2000年（平成12年）[7] | 1,879
|
| 2005年（平成17年）[8] | 2,090
|
| 2010年（平成22年）[9] | 2,483
|
| 2015年（平成27年）[10] | 2,614
|
| 2020年（令和2年）[11] | 3,023
|
学区
編集区立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる（2018年8月時点）[12]。
| 丁目 | 番地 | 小学校 | 中学校 |
|---|---|---|---|
| 原町一丁目 | 1～13番地 18～76番地 |
新宿区立早稲田小学校 | 新宿区立牛込第二中学校 |
| 14～17番地 | 新宿区立牛込仲之小学校 | ||
| 原町二丁目 | 1～12番地 30～43番地 | ||
| 13～29番地 44～72番地 |
新宿区立早稲田小学校 | ||
| 原町三丁目 | 14～82番地 90～92番地 | ||
| 1～10番地 84～89番地 |
新宿区立牛込仲之小学校 |
交通
編集町域内東部の大久保通りの下に都営地下鉄大江戸線の牛込柳町駅があり多く利用される。西部では都営地下鉄大江戸線の若松河田駅、北部では東京メトロ東西線の早稲田駅も利用可能である。他にバスの便もある。
事業所
編集2021年（令和3年）現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[13]。
| 丁目 | 事業所数 | 従業員数 |
|---|---|---|
| 原町一丁目 | 41事業所 | 244人 |
| 原町二丁目 | 39事業所 | 329人 |
| 原町三丁目 | 60事業所 | 542人 |
| 計 | 140事業所 | 1,115人 |
事業者数の変遷
編集経済センサスによる事業所数の推移。
| 年 | 事業者数 |
|---|---|
| 2016年（平成28年）[14] | 152
|
| 2021年（令和3年）[13] | 140
|
従業員数の変遷
編集経済センサスによる従業員数の推移。
| 年 | 従業員数 |
|---|---|
| 2016年（平成28年）[14] | 1,422
|
| 2021年（令和3年）[13] | 1,115
|
施設
編集出身・ゆかりのある人物
編集その他
編集日本郵便
編集脚注
編集- ^ a b “住民基本台帳による東京都の世帯と人口(町丁別・年齢別) 令和5年1月” (CSV). 東京都 (2023年4月6日). 2023年12月17日閲覧。 “（ファイル元のページ）”(CC-BY-4.0)
- ^ “『国勢調査町丁・字等別境界データセット』（CODH作成）”. CODH. 2024年2月4日閲覧。(CC-BY-4.0)
- ^ a b “原町の郵便番号”. 日本郵便. 2023年11月17日閲覧。
- ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
- ^ 『角川日本地名大辞典 13 東京都』、角川書店、1991年再版、p.878
- ^ a b “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口，外国人人口及び世帯数－町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2022年2月20日閲覧。
- ^ “通学区域”. 新宿区 (2018年8月13日). 2024年2月4日閲覧。
- ^ a b c “経済センサス‐活動調査 / 令和３年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 事業所数、従業者数（町丁・大字別結果）”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。
- ^ a b “経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
- ^ a b c 『人事興信録 第14版 下』タ238頁（国立国会図書館デジタルコレクション）。2018年10月25日閲覧。
- ^ “郵便番号簿 2022年度版” (PDF). 日本郵便. 2023年10月28日閲覧。
参考文献
編集- 人事興信所編『人事興信録 第14版 下』人事興信所、1943年。
関連項目
編集外部リンク
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