南 次郎(みなみ じろう、1874年明治7年)8月10日 - 1955年昭和30年)12月5日)は、日本陸軍軍人陸軍大将正二位勲一等功四級。軍内派閥では田中義一宇垣一成の直系として1927年(昭和2年)に参謀次長1929年(昭和4年)に朝鮮軍司令官を歴任、満洲事変当時は陸軍大臣として事変不拡大を指示する。戦後、極東国際軍事裁判にて終身禁固刑となる。

みなみ 次郎じろう
生誕 1874年8月10日
日本の旗 日本大分県豊後高田市
死没 (1955-12-05) 1955年12月5日(81歳没)
所属組織  大日本帝国陸軍
軍歴 1895年 - 1936年
最終階級 陸軍大将
指揮 支那駐屯軍司令官
第16師団
参謀次長
朝鮮軍司令官
陸軍大臣
関東軍司令官
戦闘 日露戦争
除隊後 朝鮮総督
枢密顧問官
貴族院議員
墓所 速見郡日出町の神田団地傍
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来歴

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大分県国東郡高田町(後・西国東郡高田町、現・豊後高田市)生まれ。1884年(明治17年)7月、叔父・宮崎義一の下に単身上京、9月に鞆絵小学校(現・港区立御成門小)初級入学。その後成績良好のために鞆絵小高等科に進級した。1888年(明治21年)4月、東京府尋常中学(現・都立日比谷高校)入学。1889年(明治22年)9月、素行不良と数学の成績不振により翌年校長となる勝浦鞆雄から1ヶ月の停学処分を受けたのを機に、かねてから陸軍士官学校志望であったことから、後年児玉源太郎が校長に就任する成城学校へ転校した[注釈 1]1890年(明治23年)4月の17歳の時、陸軍中央幼年学校へ。1892年(明治25年)4月、陸軍士官学校に入校。1895年(明治28年)4月、陸軍士官学校6期卒業。騎兵連隊勤務。陸軍大学校17期卒業[1]

満洲事変から朝鮮総督へ

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1927年(昭和2年)に参謀次長に就任。同年、田中内閣の第二次東方会議松井石根第二部長とともに出席。1929年(昭和4年)に朝鮮軍司令官に就くなど要職を歴任、1930年(昭和5年)には大将に進み、軍事参議官となる。1931年(昭和6年)4月に、宇垣の後任として第2次若槻内閣陸軍大臣に就任。白川義則金谷範三参謀総長と並ぶ穏健派として位置付けられ、彼らと連携して陸軍を制御できる人材として幣原喜重郎安達謙蔵[2]からも期待を寄せられていた。しかし軍政経験で見劣りしていた南は陸軍を統制できるだけのリーダーシップが十分とは言えず、宇垣にとっては急逝した畑英太郎の次善の策としか見なされていなかった[3]。また、閣議で満洲独立を唐突に表明したり、間島出兵を巡って国際連盟脱退などの強硬意見を主張するなど、立場の一貫性にも欠けていた[4]宇垣軍縮を巡っては、軍政改革による余剰資金の近代化財源への充当をめざし、国庫への戻し入れを主張する大蔵省と対立[5]。就任後の同月27日、金谷参謀総長軍縮の是非について意見を問うたところ、金谷は師団削減に否定的な態度を示した。拡大会議派らの主張していた対中兵器全面輸出解禁の是非に関しては、幣原と同じく東北軍および南京中央国民政府軍に限定する宇垣路線を継承した[6]。また陸相在任中に部下の軍事課長であった永田鉄山国家総動員法の策定に関わり出した。

同年9月に満洲事変が勃発すると、国際協調主義を方針とする民政党政権の路線に金谷とともに寄り添いつつも、臨時参謀総長委任命令を巡っては政府が陸軍の大綱を押さえる事に反発し幣原とも対立したが[7]チチハル占領やハルビンへの出兵要請を退け、錦州への進出を押し留めることには成功した。十月事件発生時、荒木貞夫の反発を押し切り関係将校の保護検束に踏み切るも[8]、事後処理を巡っては極刑を唱えていた白川義則ら長老の陸相人事への介入や反宇垣的姿勢に危機感を感じ[9]、きわめて軽い処分ですませている。また、荒木らからの排斥を避けるため事態を隠忍した金谷の態度を「其儘主義」と見なし[10]、これ以降、白川のみならず金谷とも亀裂が入った[11]。加えてスティムソン談話事件で金谷が失脚すると、荒木ら皇道派自身への責任追及を恐れてか、関東軍への妥協的姿勢を強めるようになる[12]

12月の第2次若槻内閣の退陣で、陸軍大臣を退き、再び軍事参議官となる。南の他にも杉山元陸軍次官や二宮治重参謀次長、小磯国昭軍務局長、建川美次作戦部長といった不拡大路線の宇垣派は陸軍中央要職から排除され、反宇垣派・一夕会メンバーが占めるようになる[13]犬養内閣成立後の12月より、翌年1月まで満洲を視察。帰国後、昭和天皇に満洲の近況を報告し、関東軍による満洲の独立国化は既成事実であり、北満進出の容易化、日満共同経営による自給自足体制の確立、満洲への移民による人口問題の解決などを上奏[14]。しかしこの満洲国独立論に危機感を感じた昭和天皇は犬養に政府としての意見を質し、反対意見を上奏させた[14]。しかしその犬養も陸軍内部の一夕会系幕僚の推進運動や世論に突き上げられ、最終的には関東軍に引き摺られた。1934年(昭和9年)には関東軍司令官に就任する。

1936年(昭和11年)、第8代朝鮮総督になり内鮮一体化を唱え、

などの政策を行った。朝鮮人の中には抗議の意味を込めて「南太郎」と改名届を出した者もいたとされる[要出典]。南が朝鮮総督として君臨した6年間に朝鮮人の帝国臣民化政策は推進された(ただし、実際には政務総監大野緑一郎に全て丸投げしていたとの評もある[要出典]。)。

後に枢密顧問官貴族院議員大日本政治会総裁(翼賛議会下の8割を占める衆議院院内会派)を歴任する。

戦後

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東京裁判での南次郎

第二次世界大戦後の1945年11月19日連合国軍最高司令官総司令部は日本政府に対し南ら11人を戦争犯罪人として逮捕し、巣鴨刑務所に拘禁するよう命令[15]。 満洲事変の責任でA級戦犯に指名され、極東国際軍事裁判(東京裁判)で終身禁固刑となる。1954年(昭和29年)、仮出獄。南は軍事思想として、国防は政治に優先すると常に唱えた。外交に関しては、重光葵が認めた『巣鴨日記』(『文藝春秋昭和27年8月号掲載)によると、巣鴨プリズン内での重光との会話の中で「外交とは軍の行動のしり拭いをすることであったと思っていたが、今度初めて外交の重要性を了解した」と語ったことがあるという。

人物

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生前の南は、「南のある所春風あり」と言われるほどの人情家で、明るくユーモラスな人柄だったという。重光によると、南の白髭は戦犯の間でも名物となり、巣鴨プリズンにおける獄中生活ですら楽しんでいる様子だったという。

義理の甥に当たる片倉衷は、物事を大局的かつ些細に見る人であったが、胆の太い、度量の大きな典型的な明治人であったと回想する[16]

年譜

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栄典

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位階
勲章等
外国勲章佩用允許

親族

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演じた人物

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脚注

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注釈

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  1. ^ 当時成城学校は、弊衣破帽の校風で不良軍人子弟の収容所の観があった。 『人物で読み解く「日本陸海軍」失敗の本質』 (兵藤二十八PHP文庫、2014年2月発刊) P160

出典

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  1. ^ 御手洗 1957.
  2. ^ 小林 2010, p. 185.
  3. ^ 小林 2010, p. 309.
  4. ^ 小林 2010, p. 186.
  5. ^ 小林 2010, p. 30.
  6. ^ 小林 2010, p. 129.
  7. ^ 小林 2010, p. 203.
  8. ^ 小林 2010, p. 196.
  9. ^ 小林 2010, p. 198.
  10. ^ 小林 2010, p. 197.
  11. ^ 小林 2010, p. 214.
  12. ^ 小林 2010, pp. 214–215.
  13. ^ 川田稔. “日本近現代史がわかる 最重要テーマ20満州事変 昭和六(一九三一)年永田鉄山が仕掛けた下克上の真実”. 文春オンライン. 2018年11月20日閲覧。
  14. ^ a b 小林 2010, p. 241.
  15. ^ 荒木・南・小磯・松岡ら十一人に逮捕命令(昭和20年11月20日 朝日新聞)『昭和ニュース辞典第8巻 昭和17年/昭和20年』p340
  16. ^ 片倉 1981, p. 46.
  17. ^ 『貴族院要覧(丙)』昭和21年12月増訂、貴族院事務局、1947年、53頁。
  18. ^ 『官報』第5676号、昭和20年12月12日。
  19. ^ a b c d e f g h i j k l m n o p q r s t u v w x y 法廷証第117号: [南次郎關スル人事局履歴書]
  20. ^ 『官報』第3717号「叙任及辞令」1895年11月16日。
  21. ^ 『官報』第4341号「叙任及辞令」1897年12月18日。
  22. ^ 『官報』第5295号「叙任及辞令」1901年3月1日。
  23. ^ 『官報』第6531号「叙任及辞令」1905年4月12日。
  24. ^ 『官報』第8038号「叙任及辞令」1910年4月12日。
  25. ^ 『官報』第822号「叙任及辞令」1915年5月1日。
  26. ^ 『官報』第2132号「叙任及辞令」1919年9月11日。
  27. ^ 『官報』第3501号「叙任及辞令」1924年4月28日。
  28. ^ 『官報』第4106号「叙任及辞令」1926年5月4日。
  29. ^ 『官報』第869号「叙任及辞令」1929年11月20日。
  30. ^ 『官報』第1433号「叙任及辞令」1931年10月7日。
  31. ^ 『官報』第3046号「叙任及辞令」1937年3月2日。
  32. ^ 『官報』第2848号「叙任及辞令」1922年2月1日。
  33. ^ 『官報』第2129号「叙任及辞令」1934年2月8日。
  34. ^ 『官報』1909年3月1日「叙任及辞令」。
  35. ^ 『官報』1918年6月7日「叙任及辞令」。
  36. ^ 『官報』1921年3月23日「叙任及辞令」。
  37. ^ 『官報』1921年9月10日「叙任及辞令」。
  38. ^ 『官報』1936年5月6日「叙任及辞令」。
  39. ^ 『官報』1941年5月16日「叙任及辞令」。
  40. ^ a b c 『日本陸海軍総合事典』第2版、154頁。

参考文献

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  • 御手洗辰雄『南次郎』南次郎伝記刊行会、1957年。 
  • 小林道彦『政党内閣の崩壊と満州事変』ミネルヴァ書房、2010年。ISBN 978-4-623-05572-2 
  • 秦郁彦編『日本陸海軍総合事典』第2版、東京大学出版会、2005年。
  • 片倉衷『片倉参謀の証言 叛乱と鎮圧』芙蓉書房、1981年2月。 
公職
先代
宇垣一成
  朝鮮総督
第7代:1936.8.5 - 1942.5.29
次代
小磯國昭
先代
宇垣一成
  陸軍大臣
第20代:1931.4.14 - 1931.12.13
次代
荒木貞夫
軍職
先代
渡辺為太郎
  騎兵第13連隊長
第7代:1914.1.20 - 1917.8.6
次代
高須一万太郎
先代
金谷範三
  支那駐屯軍司令官
第6代:1919.7.25 - 1921.1.20
次代
鈴木一馬
先代
奥野幸吉
  騎兵第3旅団長
第6代:1921.1.20 - 1922.2.7
次代
田中国重
先代
津野一輔
  陸軍士官学校校長
第25代:1923.10.10 - 1924.8.20
次代
宮地久寿馬
先代
山田良之助
  第16師団長
第8代:1926.3.2 - 1927.3.5
次代
松井兵三郎
先代
金谷範三
  参謀次長
第17代:1927.3.5 - 1929.8.1
次代
岡本連一郎
先代
金谷範三
  朝鮮軍司令官
第9代:1929.8.1 - 1930.12.22
次代
林銑十郎
先代
菱刈隆
  関東軍司令官
第8代:1934.12.10 - 1936.4.22
次代
植田謙吉