秋田貨物駅

秋田市にある日本貨物鉄道の駅

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秋田貨物駅(あきたかもつえき)は、秋田県秋田市泉菅野にある、日本貨物鉄道(JR貨物)の貨物駅奥羽本線所属で、秋田県最大の貨物駅である。

秋田貨物駅*
手前が旧事務所、右手のコンテナの奥に見えるのが総合事務所(2008年11月)
あきたかもつ
Akita Kamotsu
泉外旭川 (0.5 km)
(3.5 km) 土崎
地図
所在地 秋田県秋田市泉菅野一丁目19-1
北緯39度44分27.3秒 東経140度6分24.2秒 / 北緯39.740917度 東経140.106722度 / 39.740917; 140.106722座標: 北緯39度44分27.3秒 東経140度6分24.2秒 / 北緯39.740917度 東経140.106722度 / 39.740917; 140.106722
所属事業者 日本貨物鉄道(JR貨物)
所属路線 奥羽本線
キロ程 302.3 km(福島起点)
電報略号 アツ
駅構造 地上駅
ホーム なし
開業年月日 1964年(昭和39年)10月1日
備考 貨物専用駅
* 1990年平成2年)3月10日秋田操駅から改称[1]
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歴史

  • 1944年昭和19年)3月31日八幡田信号場(はちまんでんしんごうじょう)として開設。
  • 1960年(昭和35年)8月1日秋田操車場開設(操車場に昇格)。駅中心が100mほど土崎駅寄りに移転。
  • 1964年(昭和39年)10月1日:車扱貨物の取扱いを開始して貨物駅に昇格、秋田操駅(あきたそうえき)となる。
  • 1965年(昭和40年)10月1日:コンテナ貨物の取扱いを開始。
  • 1974年(昭和49年)10月1日:小荷物の取扱いを開始。
  • 1978年(昭和53年)9月26日:小荷物の取扱を廃止。
  • 1984年(昭和59年)2月1日組成駅(本社指定組成駅)の指定を解除、新たに輸送基地に指定される。
  • 1986年(昭和61年)11月1日:輸送基地の指定を解除。これにより、貨車操車場としての機能を廃止。
  • 1987年(昭和62年)4月1日国鉄分割民営化により、JR貨物の駅となる。
  • 1990年平成2年)3月10日秋田貨物駅に改称[1]
  • 1993年(平成5年)6月27日:現在地に移転し、着発線荷役方式(E&S方式)を導入。移転前の駅住所は秋田市外旭川水口170。
  • 1994年(平成6年)12月:秋田貨物駅と秋田機関区(乗務員基地・貨車検修基地)等を統合し、秋田総合鉄道部を設置[2]

駅構造

地上駅。南東から北西へ通り抜ける奥羽本線の南側に施設が置かれている。構内は1.5キロメートルほどの長さをもつ。

屋根のないコンテナホームが2面、屋根付きの貨物ホームが1面設置され、荷役線は合計4線敷設されている。コンテナホーム1面は着発線荷役方式(E&S方式)を導入しており、北東側および南西側に隣接して400メートルほどの長さをもつ着発線兼荷役線(北東側が着発4番線、南西側が着発5番線)が引かれている。着発4番線と本線の間、すなわち着発4番線の北東側には着発線が3線(着発3番線 - 着発1番線)存在する。

E&S 対応の南側には側線があり、その南側に屋根付きの貨物ホームが置かれている。ホーム北側に接する荷役線の長さは128メートル。この屋根付ホームの南東に隣接して1面のコンテナホームが設置されており、長さが200メートルの荷役線がホーム北側に接している。構内の土崎駅寄り(北西側)には仕分線が並ぶ。E&S に対応していないコンテナホームと屋根付きの貨物ホームに接する2本の荷役線は、この仕分線群から分岐する。

駅舎(総合事務所)は、コンテナホームの東端近くで、2面のコンテナホームに挟まれた場所にある。隣接する場所に貨車の検修庫・検修線が設置されている。営業窓口の秋田営業支店が入る旧事務所は、駅舎南側の駅出入口近くにある。旧事務所には営業支店のほか、秋田総合鉄道部の乗務員基地や秋田保全区、日本通運の事務所などが入居している。

本線・着発線や一部の側線を除き、多くの線路は電化されていない。入換作業などを行うため、仙台総合鉄道部に所属するDE10形機関車が常駐している。これらの機関車は入換作業のほか、当駅 - 秋田港駅間における貨物列車の牽引も行う。

かつては駅の秋田駅寄りに秋田機関区(秋田運転所秋田支所)があった。客車全廃後に廃止された秋田機関区の敷地は東日本旅客鉄道(JR東日本)秋田支社の所有となっていて機関庫や事務所が残っていたが、現在は機関庫および事務所は撤去され、JR秋田泉太陽電池発電所が運用され、土崎側は泉外旭川駅として変わっている。常駐するディーゼル機関車の給油や仕業検査にも使用されておらず、これらは秋田港駅で秋田臨海鉄道により行われている。なお、このエリアの東端には変電設備と、本線から独立し架線が張られた訓練用の線路、JRバス東北仙台支店秋田乗務員宿泊所が、いずれも1993年に移設された下り本線の旧線跡に建っている。

取扱う貨物の種類

当駅は、コンテナ貨物と臨時車扱貨物の取扱駅である。

コンテナ貨物は、JR規格の12 ft・20 ft・30 ftコンテナと、ISO規格の20 ft海上コンテナ(総重量は24トンまで)を取り扱っている。主な取扱品は、発送貨物では建築材料ビール瓶金属など。ISO規格のタンクコンテナも到着している。

なお、産業廃棄物・特別管理産業廃棄物の取扱許可を得ており、これらが入ったコンテナの取扱いも可能である。

貨物列車・トラック便

(2014年3月15日現在)[3]

高速貨物列車
日本海縦貫線を通る下り列車(大館駅方面行)が1日8本、上り列車(酒田駅方面行)が1日7本停車する。そのうち、下り列車2本と上り列車2本が当駅終着で、下り列車2本と上り列車2本が当駅始発となっている。列車の行き先は下りが札幌貨物ターミナル駅(3本)・仙台貨物ターミナル駅(1本)など、上りが東京貨物ターミナル駅(1本)・吹田貨物ターミナル駅(1本)・百済貨物ターミナル駅(1本)・名古屋貨物ターミナル駅(2本)である。
その他、秋田港駅との間に1日3往復の区間列車が設定されている。
専用貨物列車
臨時列車が数本設定されているのみである。2007年3月18日のダイヤ改正まで、JR東日本が保有し秋田車両センターに所属するED75形機関車が牽引する、濃硫酸などの化学薬品を輸送する貨物列車が酒田駅との間に毎週金曜日に1往復運転されていた。甲種輸送列車が時折運転されるが、当駅で長時間停車することが多い。なお、JR東日本秋田支社向け車両を輸送する場合は秋田駅までであり、当駅までは乗り入れない。
トラック便
羽後本荘オフレールステーションとの間に1日3往復、横手オフレールステーションとの間に1日2往復運行されている。

駅周辺

旅客新駅設置の構想

秋田貨物駅と旧秋田機関区の周辺は住宅地となっており、また秋田 - 土崎間は7.1kmと、都市部にしては比較的長い距離となっている。そのため、特に泉ハイタウンができてからは、両駅の中間に当たる秋田貨物駅と旧秋田機関区の中間部に新駅設置を望む声が高まっている。

国鉄末期に、当駅付近に旅客新駅ができるという話が持ち上がり、「駅設置予定」とうたった不動産広告まで出たが、旅客駅の設置は実現していない。

2008年(平成20年)7月、東日本旅客鉄道(JR東日本)が新駅設置の具体的な構想を立てて秋田市に提示していることが明らかになった。しかし、秋田市側が難色を示し頓挫している(いずれも、2008年7月26日付秋田魁新報朝刊による)。一方で、2009年(平成21年)4月の秋田市長選挙において、当駅付近への新駅設置の検討を公約に掲げる穂積志が当選し、今後の動向が注目される(広報あきたオンライン 2009年6月5日号)。

2018年7月31日、秋田市より「泉・外旭川新駅(仮称)の設置について」の協議を受け、2018年9月18日に両者は協議に了承し、「泉・外旭川新駅(仮称)等整備事業に関する基本協定」を締結。

2019年1月18日、泉外旭川駅(仮称)の設置に関する認可を国土交通省東北運輸局から受け[4]2021年(令和3年)3月13日に開業している[5]

隣の駅

東日本旅客鉄道(JR東日本)
奥羽本線
泉外旭川駅 - 秋田貨物駅 - 土崎駅

脚注

注釈

  1. ^ 当駅へのトラック出入りのため建設された短距離県道で、全線片側2車線となっている。かつては終点が秋田操車場出入口に直結していたが、貨物駅区域縮小・住宅地化により解消し、現在は秋田市道につながっている。
  2. ^ 構内を横断していた地下道(市道)が現在の鉄道敷地のほか住宅街区の下も往時のまま通過しており、橋上の旧路盤の一部は車道に転用されている。

出典

  1. ^ a b “ダイヤ改正から秋田操など6駅名変更 JR貨物”. 交通新聞 (交通新聞社): p. 1. (1989年10月21日) 
  2. ^ 鉄道ピクトリアル』2000年1月号(No.680)p.36
  3. ^ 『貨物時刻表 平成26年3月ダイヤ改正』、鉄道貨物協会、2014年、108-113頁。 
  4. ^ 「(仮称)泉外旭川駅」の設置に関する認可について” (PDF). 東日本旅客鉄道株式会社 秋田支社 (2019年1月18日). 2019年1月21日閲覧。
  5. ^ "2021年3月ダイヤ改正について" (PDF) (Press release). 東日本旅客鉄道秋田支社. 18 December 2020. p. 1. 2020年12月18日時点のオリジナル (PDF)よりアーカイブ。2020年12月18日閲覧

関連項目

外部リンク