ツイッターの投稿がフェイスブックに連動しなくなりました。 私の場合、８月２日を最後にツイッター投稿がフェイスブックに反映されなくなっています。 その原因と対処方法を調べた結果をまとめます。 ２０１８年８月：Twitter投稿がFacebookに連動せず ツイートがフェイスブックに反映される設定の場所 「TwitterFacebookで利用する方法」とあるが Facebookの投稿をTwitterに反映させる方法 ツイッターがフェイスブックと連携できなくなった原因 はてなブログ投稿について まとめ：Twitter側、ブログサービス側にポリシー変更に合わせて自動送信機能を追加してもらうしかない ２０１８年８月：Twitter投稿がFacebookに連動せず 私は８月３日以降もツイートをしていましたが、８月２日を最後にツイッター上の投稿がフェイスブックに反映されなくなっていることがわかります。
HOMEFacebookFacebookの「あなたが異性だったらどんな感じ？」に手を出しちゃったあなたへ！もしくはお友達に手を出しちゃった方がいる方へ！ ここ最近、Facebookのフィードで「あなたが異性だったらどんな感じ？」というサービスが流行っています。こういった診断系アプリは年末をはじめ、忘れた頃にやってきて流行ります。なぜ、無料でこんなサービスを提供しているかを少し考えれば、絶対に手を出してはいけないと分かるはずですが、残念ながら思考停止していたり、情報リテラシーが低い方がおられます。 「あなたが異性だったらどんな感じ？」の他にも「あなたの顔はどの国の人に見えるでしょう？」「あなたの“やばい人”カードにかかれている内容は？」「あなたにとって9月はどんな月になるでしょう？」「写真のあなたは何歳に見えるでしょう」など人の心の気を惹くようなタイトルで勧誘してきます。 毎回、あの手この手
これまで、メディア企業が自社サイトやサービスにお客さんを誘導する際に、まず最初に対策することとしてSEOがありました。しかし、ここ数年で集客方法も徐々に変わってきており、分散型メディアに代表されるような、各ソーシャルメディアを主な集客メディアとして捉えるようになってきています。 そしてメディア企業の中ではその考え方がより強まり、今では”SEO”ではなく”FBO”（Face Book Optimization=Facebook最適化）を念頭にコンテンツを制作・配信するところが増えてきています。 そこで今回はFBOという考え方が出てきた経緯やすでに対応している企業の事例をご紹介します。 目次 FacebookはもはやGoogleを超えた 検索しなくなった？ユーザーの環境変化 ニュースを読むのはソーシャルメディアで Facebookのアルゴリズムに対応するメディア企業 まとめ Facebookは
Facebookページ（旧ファンページ）の最適な画像サイズを調べてみると色々な情報があり混乱しましたが、どうやら2014年6月6日にデザインが変更され各画像サイズなども少し変わったようです。 色々な画像種類がありますが、とりあえず「カバー写真」と「プロフィール画像」だけでも最適なサイズで対応しようと思います。 各画像種類の最適なサイズ 現状で分かった事だけ表にしました。 分かり次第、更新していく予定です。 画像種類表示サイズ(px)推奨サイズ(px)推奨ファイル条件
10代の率直なSNSへの見解。 その貴重な声が興味深い アメリカのテキサス大学に通っている19歳の大学生・アンドリュー・ワッツ（Andrew Watts）さんによるSNS批評は、様々なデメリットを考えるにはもってこいだ。そもそもなんで使い始めたのか。その結果どうなったのか。辛辣な語り口でそれぞれのSNSを批評する彼の見解は非常に興味深い。 1. とにかく鬱陶しい 【Facebook】 photo by mkhmarketing 結論から言うと、FBはもう死んでいる。中学生くらいのときからカッコいいと思ってはじめたけど、今となってはテーブルを離れられない家族とのディナーみたいでひたすらウザい。しかも、やらないならそれはそれでもっと鬱陶しい。「みんなやってるのになんで持ってないの？」そういうプレッシャーがある。 FBの便利なところは、グループ機能だけだ。自分の入っているグループで何が起こ
TwitterやFacebookの投稿を、一定の期間だけ表示させておき、期間を過ぎたら投稿自体を削除したい、なんてこともあると思います。 これを手動でやろうとすると、わざわざToDoリストに入れておいて、ひとつずつ削除する手間が発生するところです。でもどうせなら自動で削除してくれたほうが楽というもの。 今回は、そんな投稿の削除を自動でおこなってくれるサービスをご紹介します。 組織のマインドマップツールをマインドマイスターにすべき理由 伸びてる産業、会社、事業を紹介しまくるStrainerのニュースレターに登録!! Twitter、Facebookの投稿を削除予約投稿できる「Delete it Later」 「Delete it Later」は、Twitter、Facebookの投稿を指定した日時に削除できるサービス。 管理画面上で投稿の状況を確認することもできるようになっています。 削除予
コンテンツを4分の1程度しか読まずにシェアする人は確かに多いが、読了してからシェアする人の方が多い──。米バイラルメディアのUpworthyは2月13日（現地時間）、このような調査結果を発表した。 Upworthyは2012年3月立ち上げのバイラルメディアで、刺激的で思わずクリックあるいはシェアしたくなるようなタイトルで訪問者数を拡大させてきた。 同社はこれまで、ユーザーの満足度を測るためにユニークユーザー数やページビューを重視してきたが、2月6日に新しい指標「Attention Minutes」を開発したと発表した。 これは、動画であれば実際に再生されているか、ユーザーが複数タブを開いている場合はどのタブが表示されているかなど、従来の「ページ滞在時間」より詳細なデータに基づく、ユーザーが実際にコンテンツに注目している時間を測定するというもの。 この指標に基いて、コンテンツの訪問者に占める
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By Salle-Ann いつでもどこでも友達とコミュニケーションをとったり、写真や動画をアップロードして友達とシェアしたり、さらにはテキストメッセージの交換に使ったりと、世界中でさまざまな使われ方をする巨大ソーシャル・ネットワーキング・サービスがFacebookです。Facebook上の友達との関係を、Facebookは数値化＆ランキング化してサービスの中で利用しているのですが、この数値を簡単に見る方法がThe Next Webにて公開されています。 This script shows you how Facebook ranks all your friends - The Next Web http://thenextweb.com/facebook/2013/11/10/script-shows-facebook-ranks-friends/ Facebookでは、ユーザーのコミュ
Facebookは米国時間10月29日、新しくなった「Facebook Messenger」アプリをリリースした。ユーザーが友達や連絡先に登録された相手と即座に連絡できるようにする、頼れるスマートフォンアプリであるということを、これまで以上に強く主張するものになっている。 新たなMessengerアプリは、これまでのバージョンを大幅に変更し、スピード、機能、デザインを改良したものになっている。同アプリは、まずは「Android」を利用する一部ユーザーに公開されており、Facebookの主力モバイルアプリでのメッセージング体験をそのまま採用した、面白みがなくなりつつあるエクスペリエンスを再び魅力あるものに変えようとしている。 基本的な変更は、Facebookが「mobile-to-mobile」と呼ぶ機能である。これは、Messengerを使用しているユーザー同士がスマートフォン上でただちに
総合情報サイト「All About」を運営するオールアバウトは10月17日、Facebookを活用したマーケティング支援を手がける新会社「オールアバウトナビ」を設立した。 新会社の代表取締役社長は宮崎秀幸氏。資本金は3000万円。持ち株比率は、オールアバウトが90％、電通デジタル・ホールディングスが10％となっている。 オールアバウトナビでは、オールアバウトが電通と協業して2011年6月から運営しているFacebook公認ナビゲーションサイト「Facebook navi」の運営を手がける。 また、細かなエリアやカテゴリ別にFacebookページを検索、閲覧できるサービス「あなたの街のFacebookページ検索」を新たに展開し、地方を軸とする中小事業者や個人事業主、市町村や観光協会などの自治体向けにサービスへの登録を促す。年間登録料は5万円。 現在、サービスのベータ版（PC版サイト／スマホ版
中国政府は、上海の新しい自由貿易区で国際ビジネスを奨励することを目指し、FacebookやTwitterといったSNSサイトのアクセス制限を解除することを決めた。South China Morning Post（南華早報）の報道によると、The New York Timesなど、現在制限されているニュースサイトへのアクセスも許可されるという。 「グレート・ファイアウォール」（防火長城）の呼び名で有名な中国の全国規模のインターネット検閲を越えて、これらのサービスの利用が許可されるということ以外にも、初めての新しいことがある。それは、自由貿易区内でインターネットサービスを提供する免許に、国外の電気通信会社が申請できるようになるということだ。 南華早報の情報筋によると、中国政府は、今回の決定が自由貿易区における「重要な金融および経済の改革」を促すことを期待している。また、この第1段階が成功した場
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