京セラ広報部に在職中、仕事効率を左右するファイリング、職場のシステムに興味を持つ。 結婚後、医療機器メーカー等の社長付き秘書を務めていたとき、リバウンドしない収納システムが評判になり相談を受けていくうちに、オフィスや家庭の収納の重要性を痛感。「収納学」と「カラーイメージ理論」を学び、個人事務所Feliceを設立。リバウンドの少ない独自の分類収納法『美的収納』を確立する。個人宅やオフィス、店舗の収納コーディネートを手がける一方、セミナー、コンサルティングなど幅広く活躍中。 公式サイト、ブログ ダメリーマン脱出整理術 草間雅子 やる気・能力があるのに、なかなか結果が出ない。そんな風に悩んでいる人は、机が汚かったり、整理整頓ができていないことが少なくありません。この連載では、そんなダメリーマンがデキる男に変わるためのとっておきの収納術をご紹介します！ バックナンバー一覧 皆様、こんにちは。美的収
自分の人生を味わい尽くす日々たった一度の人生だから、自分の想いに素直に、たくさんの感情を味わって生きていきたい。そんなあなたを応援します。 こんにちは。もうすぐ梅雨明けでしょうか？しっとりとした天気の中に、夏の足音を感じます。夏前から夏バテしないように、しっかり栄養を摂っていきたいものです。 今日のブログは「もしものときの緊急連絡先」のお話。遺言や老後のご相談、エンディングノートのセミナーなどで「エンディングノートの大切さはわかりました。でも出先で倒れたりしたら、ノートの存在を伝えられないと思うんです」というご不安を耳にすることがあります。 確かに、遺言書を作り、エンディングノートに緊急時の連絡先を記載をしてあっても、そのノートを常に持ち歩くことはありませんよね。外に出ているときに、倒れたり医療行為が必要になった場合に、自分が意思表示を出来なかったら、エンディングノートの効果が半減してしま
手元のAndroidスマートフォンに「電車の発車時間」や「カレンダーに入れた予定」など、情報の「カード」が表示されて少し驚くことがあるが、本当に役に立ったと感じた事は、残念ながらまだない。 もし海外旅行中だったり米国在住だったりすれば、飛行機のフライト予定変更の情報を知らせてくれたり、道路の混雑状況を即座に知らせてくれる、といった局面で役に立つ場合があるのかもしれない。 米国人によるGoogle Nowの評価としては、例えばこの記事がある。そちらを見ると、問題点はあるもののそれを補ってあまりあるほど、便利に使えていることがわかった。 ここで視点を変えてみよう。 利用者の立場からではなく、Androidを推進するGoogleという企業が考えていることは何だろうか──こう考えると、筆者にとってGoogle Nowはとても興味深い機能に見える。Googleにとって非常に重要な役割を持つ機能である
<iframe src="http://www.facebook.com/plugins/like.php?href=https%3A%2F%2Ffanyv88.com%3A443%2Fhttp%2Fwww.cabrain.net%2Fnews%2Farticle%2FnewsId%2F39647.html&layout=button_count&show_faces=false&width=450&action=recommend&colorscheme=light&height=21" scrolling="no" frameborder="0" style="border:none; overflow:hidden; width:110px; height:21px;" overflow:hidden;" allowTransparency="true"> 患者の医療情報を共有できるシステムを取り入れる自治体が増えている。今月からは富山県
前回東京都足立区が注目されていることを報告した。「ころつえシニア相談所」「孤立ゼロプロジェクト推進に関する条例」「空き家対策」など、区民、とくに高齢者にやさしい取り組みを矢継ぎ早に提案した。それも一部は国の「手挙げ方式」による支援を受けるという「勇断」を示した。「勇断」といったのは、ほとんどの自治体が手を挙げなかったからだ。それは火中の栗を拾うようなもので、仕事量が増えることを役人は好まない。区内に住む高齢住民が追い込まれていると足立区は判断し、敢えて手を挙げたのである。 高齢者の個人情報を地域の自治会や町内会に提供して、「孤立化」や「孤独死」から高齢（独居）者を守るという発想はかつての行政にはなかった。 個人情報保護法を盾に開示を拒む。個人情報は役所の金庫の奥深く眠ったままにして、日の目を見ることはない。これを行政自ら金庫を開け、個人情報を住民に提供したのである。こうまでしなければ、高齢
自治体が高齢者の孤立や孤独死を防ぐ目的で、高齢者の個人情報を自治会や町会に提供できるようにする動きが広がってきた。中野区が昨年条例を施行したのに続き、足立区も12月議会に条例案を提出した。個人情報保護法の壁をクリアしたうえで、地域による高齢者の見守り活動に生かす。東京は独り暮らしの高齢者が多く、今後も追随する自治体が増える見通しだ。足立区が12月議会で制定を目指すのは「孤立ゼロプロジェクト推進
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