DNSSEC では、各ゾーンの権威 (authoritative) サーバが使う鍵は上位ゾーンの権威サーバによって署名され保証されます。 DNS ツリーのルート以下全てのゾーンが DNSSEC に対応していれば、リゾルバが持つべき鍵はルートゾーンの署名に使われる鍵ひとつとなります。しかし DNSSEC が普及していない現状では、DNSSEC に対応している個々のゾーンの鍵を各リゾルバが持っておく必要があり、DNSSEC に対応したゾーンが増えればそれだけ鍵の管理の手間も大きくなります。 このような状況に対応するための暫定的な仕組みとして、ISC(Internet Systems Consortium) では DNSSEC Lookaside Validation(DLV) という技術を提唱しています。 DLV に対応したリゾルバは、上位のゾーンで提供されるべき DS(Delegation
DNSSEC（DNS Security Extensions）は、DNSの拡張仕様である。DNSの情報に電子署名を付けることで、DNSのデータが正式な発行元のデータであることを検証することができるようにする。 DNSSECの最初の仕様は1999年にRFC2535として公開されたが、長い間、実用とならなかった。それは、インターネットのトップレベルドメインのDNSSEC対応が遅れたためである。しかし、2008年7月に発生したDNSキャッシュポイズニング攻撃を受けて、2010年にトップレベルドメインがDNSSECに対応したことを受け、徐々に利用が広がっている。日本のccTLDである.jpドメインも2011年にDNSSECを導入した。また、すでに.com、.netなどのほとんどのドメインがDNSSECに対応している。 DNSSECの普及状況 APNICは、各TLD毎のDNSSEC対応状況をマップに
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