タグ

itmediaとこれはひどいに関するwebmarksjpのブックマーク (10)

  • TBS「アッコにおまかせ」の初音ミク特集に批判相次ぐ

    TBS系列で10月14日昼に放送された「アッコにおまかせ」で、歌声制作ソフト「初音ミク」を紹介した特集に対し、放送直後からネット上で批判が相次いでいる。結果的に同ソフトが「単なるオタクのおもちゃという扱い」と失望する声や、「ソフト自体とは無関係な『オタク』をおもしろおかしく取り上げるテレビの印象操作にはうんざり」といった声が多い。 特集は約2分半。まず東京・秋葉原で通行人に「初音ミク」について尋ね、秋葉原では知名度が高いことを紹介。同ソフトを使って音楽を制作しているユーザー宅を訪問し、ユーザーが「初音ミク」がPCで歌声を制作できるソフトだと明かした。 ここでナレーションが「歌詞と音程を入力すればヴァーチャルアイドルが歌ってくれる」「萌え萌えアイドルがまるでレコーディングをしたかのように歌ってくれるのだ」などとソフトを紹介した。 販売元のクリプトン・フューチャー・メディアの担当者も登場し、「

    TBS「アッコにおまかせ」の初音ミク特集に批判相次ぐ
  • 津田大介:「青少年ネット規制法」成立はほぼ確実 その背景と問題点 (1/3) - ITmedia News

    18歳未満の未成年者を保護する目的で広範なインターネット規制を行う法案が、現在自民党と民主党の内部で審議されている。未成年にとって“有害”なサイトをフィルタリング対象にし、未成年者が見られないようにしよう――という法案だ。 今年に入って、青少年保護目的でインターネット規制を最初に打ち出したのは民主党の「違法・有害サイト対策プロジェクトチーム」(PT)だ。同PTは今年1月30日から4月1日まで12回の会合を行い、警察庁、総務省、フィルタリングソフト事業者、キャリア、ISP、携帯コンテンツプロバイダーなどを招いてヒアリングを行っている。 議論の中、同PT事務局長の高井美穂衆議院議員が2月にたたき台となる私案を発表(参考:2月5日のマイコミジャーナルの記事、3月21日のNIKKEI NETの記事)。その後中間報告として法律案がまとめられ、具体的な「有害情報」の定義を行い、ISPに対する有害情報の

    津田大介:「青少年ネット規制法」成立はほぼ確実 その背景と問題点 (1/3) - ITmedia News
  • 「漫画・イラストも児童ポルノ規制対象に」約9割──内閣府調査 - ITmedia News

    内閣府が10月25日発表した「有害情報に関する特別世論調査」によると、実在しない子どもに対する性行為などを描いた漫画イラストも規制の対象とすべきという回答が約6割に上り、「どちらかといえば規制すべき」との合計は約9割に上った。 現行の児童ポルノ法は漫画イラストを規制対象にしていない。調査では58.9%が「規制の対象にすべき」とし、「どちらかといえば対象とすべき」との合計は86.5%だった。一方、「どちらかといえば対象とすべきでない」は6.6%、「対象とすべきでないは2.5%」にとどまった。「わからない」は4.5%だった。 児童ポルノの単純所持についても、69.6%が「規制すべき」、21.3%が「どちらかといえば規制すべき」とした。 調査は、「有害情報」を「子どもたち悪影響を与える恐れのある情報」とし、(1)わいせつ画像などの性的な情報、(2)暴力的な描写や残虐な情報、(3)自殺や犯罪を

    「漫画・イラストも児童ポルノ規制対象に」約9割──内閣府調査 - ITmedia News
  • ITmedia +D LifeStyle:ソニーの久夛良木から、全人類の久夛良木へ (1-4)

    6月19日付けで退任するSCEI会長兼グループCEOを辞する久夛良木氏(写真は2006年3月のPS Business Briefing 2006 Marchにて) 4月26日、ソニー・コンピュータエンタテインメント(SCEI) 久夛良木健会長兼グループCEO(最高経営責任者)の退任が発表された。プレイステーションの生みの親として知られる人物であり、今後も名誉会長という形でかかわっていくものの、取締役も辞し、今後はSCEIと一線を画して活動していくことになる。 多くの人が驚きを隠せなかったこの退任劇だが、一介の家庭用ゲーム機の生みの親が職を退くだけでは、これほどの驚きを与えることはなかったと思われる。それは、久夛良木氏が、ゲームという枠にとどまらない、デジタルエンタテイメントにおける希代のビジョナリーとしても遺憾なく才能を発揮してきたからでもある。 今回の「麻倉怜士のデジタル閻魔帳」は、その

    ITmedia +D LifeStyle:ソニーの久夛良木から、全人類の久夛良木へ (1-4)
  • 男子の裸をこすってヘブン! 「DUEL LOVE」をやってみた

    最近、男子高生に萌えて仕方がない。だが20代後半の記者には、実際の男子高生と恋愛するチャンスは、なかなかめぐって来ない。 そんな記者が待ちに待った乙女ゲームタイトル、バンダイナムコゲームスのニンテンドーDS用ソフト「DUEL LOVE 恋する乙女は勝利の女神」がついに手に入った。男子高生とのめくるめく恋愛を体験できる、あのゲームだ。 ジャケットからいきなり男子が上半身裸だ。期待させてくれるじゃないか……。うわさの「ヘブン顔」を拝むべく、いそいそとDSを立ち上げる。ヘブン顔とは、男子高生の体をこするミニゲームなどで、気持ちよくなった彼らが見せる恍惚(こうこつ)の表情である。ああ、楽しみだ。 ゲームに登場するメインの男子は5人。プレイヤーは私立桂桜学園高等部に転校してきた2年生の女生徒という設定で、学生生活を通じて徐々に恋に落ちてゆくというストーリー展開だ。ちなみにこの学校の旧校舎の地下にはな

    男子の裸をこすってヘブン! 「DUEL LOVE」をやってみた
  • “転売ヤー”に、Amazonが最後通告 Amazonで商品確保、ヤフオク空売り

    Amazon.co.jpで商品を定価で大量注文し、代金を支払わずに「Yahoo!オークション」に出品して定価以上で販売、Amazonから落札者に直接配送する――そんな手口で利ざやを得ていた“転売ヤー”に対して、Amazon.co.jpが5月21日、最後通告を送った。 商品を大量注文しながら、支払いが滞っていたユーザーに対して、30日までに支払うようメールを送信した。支払いがなかった場合は全注文をキャンセルした上で、アカウントを削除し、今後の取引を行わない、としている。 Amazonでは、商品代金の支払い方法として、(1)クレジットカード、(2)代金引換、(3)コンビニ・ATM・ネットバンキング・Edy払い――の3つが選べる。転売ヤーが利用したのは、代金を支払う前に商品を確保できる(3)だ。 (3)を選んで注文した場合はまず、Amazonが商品を確保。その上で購入者に「お支払い番号」をメール

    “転売ヤー”に、Amazonが最後通告 Amazonで商品確保、ヤフオク空売り
  • 「諸君、この国は最悪だ」――都知事選候補・外山氏が着うたに

    ドワンゴは4月8日の東京都知事選投票終了後に、都知事候補の1人で、「当選したら私もビビる」などとする個性的な演説がネットで話題になった外山恒一氏の着うた・着ボイスの配信を始めた。子会社のニワンゴが運営する「ニコニコ動画」では、収録風景を静止画と音声で配信している。 「諸君、この国は最悪だ」などと熱く語る一連の演説を着うたフルとして配信するほか、演説の雰囲気を残しながら携帯向けに編集した着ボイスで配信する。 ロングボイスでは「少数派の諸君!こんな電話はもう見捨てるしかないんだ。ただ鳴り止むのを待て。私には建設的な提案なんか一つもない! しょせんこんな電話は大した用件ではない! ぶっちゃけて言えば、どうせ間違い電話だ!」などといった音声を配信。ショートボイスでは「諸君、この電話は最悪だ」「私には受信を知らせる気はない」など着信音として利用できるメッセージを配信する。 ニコニコ動画では、着ボイス

    「諸君、この国は最悪だ」――都知事選候補・外山氏が着うたに
  • 「iPodやPCからも補償金を」と権利者 私的録音録画小委員会

    「私的録音録画補償金」制度をめぐり、見直しを検討するために文化文化審議会著作権分科会に設けられた「私的録音録画小委員会」の会合が7月26日開かれ、課金対象となる機器の範囲などについて話し合われた。 私的録音録画補償金制度とは、MDやCD-Rなどデジタルメディアを使って音楽CDやテレビ番組などを録音・録画する場合に、一定の補償金を著作権者に支払う制度のこと。補償金はデジタルメディアの販売価格に上乗せして徴収している。 小委員会の会合は今年8回目。権利者団体や消費者の代表、識者らが集まり、補償金の徴収方法や対象機器の範囲などの見直しを検討しており、今年中に結論を出す。 「iPodなどのポータブルオーディオレコーダーや録音機能のついた携帯電話、PCなども補償金の課金対象に加えるべき」――実演家著作隣接権センターの椎名和夫さんや日レコード協会の生野秀年専務理事など権利者側はこう主張した。 録音

    「iPodやPCからも補償金を」と権利者 私的録音録画小委員会
  • 高木浩光@自宅の日記 - 東京労働局がITmediaを否定「spamを遮断しないと措置義務違反というわけではない」

    ■ 東京労働局がITmediaを否定「spamを遮断しないと措置義務違反というわけではない」 6月1日にITmediaからこんな記事が出て各所で話題となっていた。 会社宛ての“エロスパム”、対処しないとセクハラに?, 岡田有花, ITmedia, 2007年6月1日 この記事は一読して変だと思った。何が変なのかと、もう一度読み返してみると、ようするにこの記事は、事実と伝聞と推論と意見がごちゃまぜに書かれていて区別されていない。こういった文章に必須の基礎が守られていない。 この記事の肝は次の部分であろう。 セクハラ相談などを受け付けている東京労働局雇用均等室によると、性的なスパムメールは、男女雇用機会均等法上で事業主が防止を義務づけられている「性的な言動」に当たり、受信を防止せずに放置した場合は「環境型セクハラ」とされる可能性が高いという。 会社宛ての“エロスパム”、対処しないとセクハラに?

  • Expired

    Expired:掲載期限切れです この記事は,産経デジタルとの契約の掲載期限(6ヶ月間)を過ぎましたのでサーバから削除しました。 このページは20秒後にNews トップページに自動的に切り替わります。

  • 1