この記事は約45分で読めます 『ジャッキー・チェンの映画に登場したあの人達は今…』というまとめを作ったときに痛感したのですが、中国人名の日本語表記というのは非常にややこしいです。何がややこしいのかというと、向こうの人名には読み方の候補が数種類あって、日本でそれをどう読むかというルールが統一されていないので、表記ゆれが頻繁に起こるのです。 名前の読み方が統一されない原因は中国サイド・日本サイドの両方にあり、その内容はおおまかに言うと次のとおりです。 (※下の説明はつまらないので、つまらないのが嫌いな方はジャッキーの写真の辺りまでスクロールして下さい) 中国サイドの事情 中国人は世界中にいる同じ字でも北京語と広東語では読みが違う英語名を持つ人がいる →読み方が統一されない 日本サイドの事情全てを音読みするわけにはいかない中国語をカタカナに置き換えるのは難しい日本人が間違えたり勝手に変えたりしち
周王が諸侯に領地を与え、諸侯は世襲でその領地を治める諸侯の力が強くなって群雄割拠となる秦領地は皇帝の直轄とし、皇帝が任命した官吏がその領地を治める中央集権に対して地方から反発が起こる前漢中央は直轄とし、地方は皇族の世襲としつつ、徐々に皇族の力を削る皇族の力が弱くなったことで外戚が専横後漢外戚の専横を抑えるため、宦官を重用する外戚に代わって宦官が専横後漢宦官の悪政に対する反乱を鎮圧するため、地方豪族たちを登用する地方豪族が強大化して群雄割拠となる魏地方豪族の力を弱めるため、官吏が地方の人材を推挙するよう改める官吏が人事権を握るようになり、上級官職を独占して貴族化する魏後継者争いを防ぐため、皇族の力を制限する皇族の力が弱まったことで、国を有力貴族に乗っ取られる晋皇族の力を強めるため、皇族を優遇する皇族同士の内乱が起こる晋皇族同士の内乱に勝つため、異民族の助けを借りる異民族に滅ぼされて群雄割拠と
昨日、北京では6年ぶりに行われた大規模軍事パレードで、西欧諸国を除く各国から多くの首脳が参加したが、なかでも注目されたのは、国際刑事裁判所(ICC)から、人道に対する罪および戦争犯罪の容疑で逮捕状の出ているスーダンのオマール・アル・バシル大統領が参加したことだった(参照)。以下、バシル容疑者と記す。 バシル容疑者が中国共産党政府からどのような扱いになるのかは気になることでもあったので、NHKの7時のニュースで記念写真を取る様子を見たところ、小柄ながら中央に目立つ韓国の朴槿恵大統領からずいぶん離れ、正面から見て右の端のほうにオマール・アル・バシル容疑者が映っていた。 バシル容疑者への人道に対する罪および戦争犯罪の容疑は、20万人とも30万人以上が殺害され、数千人がレイプされ、数百万人が避難民となった2003年以降のダルフール紛争についてである。具体的には次のようにまとめられている。2009年
烏賀陽 弘道 @hirougaya すみません。先日はありがとうございました。御説の「日本にとって輸送が不可能に近く無意味な資源が、パイプラインで輸送できる中国では有用」が何を指すのか、ご教示いただければと思いました。 @BB45_Colorado 2015-07-25 22:28:01 Hiroshi Makita Ph.D. 誰が日本のコロナ禍を悪化させたのか?扶桑社8/18発売中 @BB45_Colorado @hirougaya はい、これは東シナ海ガス田の事で、中国沿岸部とこのガス田の間は、水深の比較的浅い大陸棚中間部の為にパイプラインで結合できます。実際に中国海洋石油はそうしています。これは、海洋資源開発に不可欠なもので、これを実現した中国とメジャーは優秀と思います。 2015-07-25 22:47:05
すまほん!! » テック » セキュリティ » XPERIAスパイウェア問題まとめ:中国検閲システム「金盾」との関係、技術的側面からの解説 本記事では、SONYのスマートフォンXPERIAにおける、スパイウェア疑惑について、中国のネット検閲と技術的側面から解説します。 騒動の原因は? 最近になり一部のXPERIA端末において、本体ストレージに baidu という名前がついたフォルダが自動で生成されることが海外のフォーラムで取り上げられました。 Baiduと言えば、中国最大手の検索サイトで、日本国内ではアプリケーションのインストーラにハンドルされユーザの意図しない形でインストールされる hao123 や、プライバシーの設定に関わらず情報を無断で送信していた Baidu IME などを開発・提供している企業です。詳しくない方でもその名前は聞いたことがあるのではないでしょうか。 フォーラムで話題
■後継者選定で綱引き 【北京=矢板明夫】チベット仏教の最高指導者、ダライ・ラマ14世(79)が、ドイツ紙ウェルトとの会見で、自身の後継問題を踏まえて、「チベット仏教の転生制度を廃止すべきだ」と述べたことが、波紋を広げている。中国外務省の華春瑩報道官は10日の記者会見で、「発言はチベット仏教の正常な秩序を大きく損なうもので、中央政府と信者は絶対に認めない」と反発し、転生制度の維持を求めた。 ダライ・ラマを含む活仏の転生制度は、チベット仏教の輪廻(りんね)観に基づく。高位の活仏は死後、教義に沿った生まれ変わりの霊童探しで後継者が選定される。転生制度の存否は、亡命先のインドで高齢を迎えたダライ・ラマの後継選定、さらにはチベット問題の行方に直結するものとして、これまで注目を集めていた。 中国政府は、無神論を信奉する共産党の一党独裁ながら、チベットでの転生制度を容認。高位の活仏だったパンチェン
嘘のような本当の話。 編集部記者の知人宛てに、LINE乗っ取り犯からやり取りに使用する台本が送られてきたとのこと。本来、購入してほしい商品の写真を説明として相手に送信するつもりが、間違ってやり取りに使用する台本を添付したものだと思われます。 そのファイルの中には日本語と中国語の対応表のような例文が並べられ、「すみません、ちょっといいですか。」からはじまり、コンビニで指定した金券を購入するよう指示した内容になっています。なんと画像にして19枚分! あらゆるパターンに対応できるよう工夫されているのがわかります。 以下は、今回送られてきた台本の内容すべてになります。このようなメッセージが届いたときは注意しましょう。また、以前にLINEアカウントが乗っ取られたときの対処法を紹介しているので、もし乗っ取られてしまった際は参考にしてみてください。
先日、香港のコミュニティサイトで伝えられていた小米科技(Xioami)のRedmiNoteがユーザーの個人情報を中国のサーバにユーザーの許可を得ずに強制的に送信しているらしい、という問題について、セキュリティソフトウェアを提供しているフィンランドのF-Secure社が「Redmi 1S」でテストを行い、同様の現象を確認したとのレポートを公開しました。 Xiaomi製スマートフォンには「Mi Cloud」と呼ばれるiCloudのようなクラウドサービスが標準で組み込まれています。このアプリ・サービスは、端末の開封時点では無効になっており、ユーザーが利用に同意した場合にのみ連絡先、SMS、写真、メモなどの端末データをサーバにアップロードすることになっています。 この話題で問題とされているのはサービスを無効にしている場合やサービスに該当するアプリを削除してもなお情報が送信されることです。そのため、
町山智浩さんがTBSラジオ『たまむすび』で大ヒットを記録した映画『トランスフォーマー/ロストエイジ』を解説。この映画が全世界の映画界に与えた衝撃について話していました。 (赤江珠緒)さてさて、今日の映画は・・・あれですよね。トランスフォーマー。 (町山智浩)そう。今日の映画はトランスフォーマーシリーズの4作目。『ロストエイジ』っていう映画を紹介します。この映画は大変な映画なんですよ。これ、全世界で興行収入がなんと10億ドルだから・・・ええと、1000億円を突破したんですよ! (山里亮太)ええっ!? (町山智浩)これ、映画史上の大記録になりますよね。1000億円突破。大変なことになっていますよ。これ。でね、1000億円ってどのぐらいすごいのか?っていうと、まあ日本映画の制作費が大作でも10億円っていつも言ってますからね。僕ね。それ、100本分ですよ。 (山里亮太)うーっ! (町山智浩)で、こ
覚醒剤を日本に密輸しようとした罪で中国で死刑判決が確定していた日本人の50代の男に対し25日午前、死刑が執行されました。 中国で日本人に対する死刑が執行されたのは、2010年4月に4人に対して執行されて以来のことです。 死刑が執行されたのは、知人の日本人の男と共謀して中国東北部の遼寧省・大連から日本に覚醒剤を密輸しようとした罪で、中国の裁判所で死刑判決が確定していた50代の死刑囚です。 政府関係者によりますと、大連市の中級人民法院から大連の出張駐在官事務所に連絡があり25日午前、大連の拘置所でこの死刑囚に対する死刑が執行されたということです。 中国で日本人に対する死刑が執行されたのは、2010年4月に、遼寧省の大連と瀋陽で合わせて4人に対して執行されて以来で、1972年の日中国交正常化以降5人目です。 今回の刑の執行については、今月になって大連にある出張駐在官事務所に対し、裁判所から、近く
このところニュースの経済面を騒がせている仮想通貨『ビットコイン』。ビットコイン取引サイトでは、わずか2カ月あまりで取引価格が10倍以上に急騰し、時価総額にして1兆5000億円にも達した。 10月からのビットコイン相場を引っ張ってきたのは中国の個人投資家たち。10月14日にネットサービス大手の『百度』がビットコイン決済に対応することを発表して以来、投機熱が加熱。テレビや新聞でも「ビットコインで家が建った」という億万長者の誕生が報じられるほど異常な盛り上がりを見せ、世界で流通するビットコインの3分の1以上が中国経由で売買されるようになっていると観測されていた。 ところが、この3日間で状況は一変。12月5日に1ビットコイン(以下BTC)=1240ドルの高値をつけた後、取引価格が急落し、7日午後には一時1BTC=576ドルの最安値を付けた。わずか3日間のうちに半額以下になってしまったというわけだ。
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