当たり前だと思っている｢自由｣だけど、実は流れに逆らってでも守らなきゃいけないもの、なのかもと考えさせられます。 コロンビア大学教授のティム・ウー氏が、書籍『The Master Switch: The Rise and Fall of Information Empires』を発表しました。その中でウー氏は、20世紀に生まれたさまざまな情報技術には、ある共通の｢サイクル｣が見られると主張しています。 彼によれば、革新的な情報技術は、誕生当初は誰もが自由に使えるのに、ある段階から市場をコントロールしようとする企業が現れます。やがて技術は中央集権化され、一部の企業が｢マスタースイッチ｣を握るような状態になってしまうのです。ウー氏は、オープンなプラットフォームと言われるインターネットも、実際はそんなサイクルの上にあるのではないかと問題提起しています。 ウー氏の指摘した｢サイクル｣は、たとえばア
ＤＶＤやブルーレイなどに収録されている市販の映画やテレビドラマなどの映像ソフトをコピー（複製）する行為は、家庭内であっても違法になりそうだ。暗号化技術を使って保護されているソフトが対象で、保護を破るプログラムの製造や配布も禁止される。ネット上にあふれる「海賊版」を抑制するのが狙い。文化庁が３日、方針を固めた。 文化審議会の小委員会のワーキングチームが報告書をまとめた。早ければ、来年の通常国会に著作権法改正案を提出する。複製行為については罰則は設けない。 映像ソフトを保護する技術は複数あるが、文化庁によると、現在は、情報を「暗号化」するタイプが主流という。この技術を破るプログラムがネット上などで公開され、指南本も市販されており、一部の人はパソコンで映像ソフトを複製している。 現在の著作権法は、こうしたプログラムを製造・配布したり、このプログラムを使って家庭内で複製したりすることを規制し
ヤマハ、リアルタイムでネット合奏・重唱を可能にする技術「ネットデュエット」を開発 RBB TODAY 10月5日(火)13時30分配信 ヤマハは5日、インターネットなどを介して複数拠点でのリアルタイムの歌唱や、バンド演奏を可能にする技術「NETDUETTO（ネットデュエット）」を開発したことを発表した。 【その他の画像、より大きな画像、詳細なデータ表など】 ネットワークで複数の地点をつないで、音声（オーディオ）のやりとりをして楽曲制作を行ったり、リアルタイムでセッションを行ったりする製品・サービスはこれまでにもあったが、遅延が発生するなどの問題があった。その解決には、専用線などの特別な環境、ルーター設定など専門的な知識が必要とされる場合が多いため、使用者は一部に限られていた。 これに対し「NETDUETTO」は、できるかぎり手軽に、また一般家庭などさまざまな環境であっても動作すること
中国のシリコンバレーとも称される北京市の中関村で、iPod touchをにしてしまう「脅威」の道具が販売されている。一般的に販売されている保護カバーらしき道具をiPod touchに取り付けるだけで、電話やメールが使えるようになるという。3日、北京日報が伝えた。 記事によれば、iPod touchをにしてしまう「脅威の保護カバー」にはSIMカードのほか、電池を設置することができる。それにより、120時間の連続使用のほか、4．5時間の連続通話が可能となるという。iPod touchには音声を拾うマイクが搭載されていないが、「脅威の保護カバー」にはマイクも搭載されているため、通話が可能になる。 「脅威の保護カバー」は、中関村の業者の間では知らぬものがいないほどの認知度を誇り、品切れになるほどの人気ぶりだ。現在は希少価値もあって、1480元（1万9240円）ほどで販売されているという。また、中国
前の記事 怪獣映画、過去から現代まで：写真ギャラリー 16km間隔での「量子テレポーテーション」に成功 2010年5月21日 サイエンス・テクノロジー コメント： トラックバック (0) フィードサイエンス・テクノロジー Casey Johnston このほど、16キロメートルもの自由空間距離を隔てて、光子(フォトン)の間で情報をテレポーテーションさせる実験が成功した。 この距離は、過去の記録を塗り替えるものだ。この偉業を達成した研究チームは、これによって、従来の信号に頼らない情報のやり取りの実現に一歩近づいたと書いている。今回達成した16キロメートルという距離を、地表と宇宙空間の間隔まで広げることもできるだろうとチームは指摘する。[高度16kmは成層圏相当] 以前の記事(英文記事)にも書いた通り、「量子テレポーテーション」というのは、一般の人がテレポーテーションと聞いて想像するのとはかな
国土交通省が導入を検討している、ミリ波型のボディースキャナーで映し出された人の画像＝米国国土安全保障省のウェブサイトから 前原誠司国土交通相は３０日、乗客の衣服の内側を透視して不審物を持ち込んでいないかチェックする「ボディースキャナー」について、７月に成田空港で実証実験すると発表した。昨年末の米機爆破テロ未遂事件を受けた措置。欧米の一部の空港で導入されているが、プライバシー保護の観点から反発も予想される。 米機爆破未遂事件では、容疑者が爆発物を下着に縫い込み、空港の金属探知機をすり抜けた。このため、米国では隠し持った化学物質の発見に有効なボディースキャナーを導入。すでに２１空港に４４台設置し、スキャナーの検査か、係官が体を触る検査か、乗客が選べる仕組みになっている。 欧州でも、米の事件の容疑者が利用したオランダのスキポール空港や、英国のヒースロー空港などが導入。イタリアも導入を決めた
ソニーが本日、電子機器内部で電気配線を用いることなく高速にデータを伝送できる「機器内高速ワイヤレス伝送技術」を開発したことを発表しました。 この技術により、複雑化する機器内の配線をワイヤレス伝送に置き替えることが可能となるため、基板やICの小型化や低コスト化を実現できるほか、搭載機器の小型化、低コスト化、信頼性向上に貢献できるとされています。 詳細は以下から。 Sony Japan | プレスリリース | 世界初、ミリ波による「機器内高速ワイヤレス伝送技術」を開発 このリリースによると、ソニーは周波数が30から300ギガヘルツ、波長が1から10ミリメートルの「ミリ波」と呼ばれる電波を用いて、電子機器内の複雑な配線をワイヤレス伝送に置き替えることができる「機器内高速ワイヤレス伝送技術」を開発したそうです。 機器内高速ワイヤレス伝送技術は、ソニーが通信・放送分野の商品開発で長年培ってきた高周波
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