5月5日、朝日新聞に20歳の若者からの怒りの投書が掲載されました。 その内容は、若者の消費意欲が薄いことを表す「若者の○○離れ」の原因が、若者の意識の低下にあることは間違いで、いまの若者の低賃金からくる「お金の若者離れ」こそが、真の問題である……と語ったもので、ネット上にも大きな反響が広がっています。 これは一部。まだまだこれをはるかに超える数の「○○離れ」がある 表は、各メディアや国の機関などで実際に使われた「若者の○○離れ」を一覧にしたもの。「新聞離れ」「結婚離れ」といった、確かに離れている若者が多いと思わせるものに加え、「ケンカ離れ」「暴力団離れ」「覚せい剤離れ」などの、それは離れたほうが良いのでは……と思わせるものまで、その数は無数にあります。 メディアなどに登場した「若者の○○離れ」一覧 エンタメ：テレビ離れ、NHK離れ、新聞離れ、ラジオ離れ、映画離れ、美術館離れ、読書離れ、雑誌
石川県かほく市で開かれた子育て中の女性と財務省主計官の意見交換会で「独身税」の提案があがった、という記事を8月30日に北國新聞が掲載しました。ネットでは「独身でも生活で苦労している人はいる」「関係ない者の負担を増やそうとするのはおかしい」と多くの批判が集まっています。 北國新聞Web版「かほく市ママ課『独身税』提案 財務省主計官と懇談」 かほく市企画情報課に取材したところ、「市や財務省、参加した女性たちから“独身税の提案”はあがっておらず、北國新聞の報道は事実ではありません。困惑しています」と報道を否定しました。 記事の見出しは「かほく市ママ課『独身税』提案 財務省主計官と懇談」。8月29日にかほく市役所で行われた、子育て中の女性によるプロジェクト「かほく市ママ課」のメンバー7人と、阿久澤孝主計官との意見交換会についての内容です。 「ママ課メンバーは『独身税』の創設や医療費削減に関する思い
テレビの信頼度は過去最高、ネットは過去最低に――博報堂がこのほど行った、小学4年生～中学2年生を対象にした調査「こども20年変化」で、こんな結果が出た。 首都圏の小学4年生から中学2年生の子どもを対象に、1997年から10年ごとに、ほぼ同じ質問内容でアンケート調査しており、2017年は、2月15日～3月21日にかけ800人（各学年160人）に調査した（訪問留置自記入法）。 17年の調査結果では、メディアの信頼性について、「テレビの話は本当のことが多い」と答えた子が71.3％と過去最高に。「インターネットの話は本当のことが多い」は29.0％と、10年前の40.8％を大きく下回った（97年はネットについては未聴取）。 流行への興味は低下。「はやっているもの（こと）を人よりも早く知りたい方だ」は45.9％と過去最低だ。新商品への関心についても、「流行に関心がある」は55.4％、「新しい商品が出る
8月28日に日本テレビの24時間テレビの裏で、障害者を感動のテーマとして扱うことを疑問視する生討論番組をNHK Eテレのバラエティー番組「バリバラ」が放送し、ネットで議論を呼びました。今回の放送内容は9月2日0時（1日24時）に再放送されるほか、生放送後も続いた討論のもようが動画として「バリバラ」公式サイトで公開されます。 バリバラ「『検証！障害者×感動』の方程式」 「バリバラ」では28日19時～19時30分に「『検証！障害者×感動』の方程式」というテーマで生放送。障害者が努力する姿で健常者に感動や勇気を与えようとする番組を「感動ポルノ」と称し、障害者のイメージを固定化してしまっていると問題提起。鈴木おさむさんやカンニング竹山さんなど健常者や、障害をもつ玉木幸則さん（脳性まひ）や大橋グレースさん（多発性硬化症）らで、メディアはどうやって障害者を描いていくべきか討論しました。 放送時間は「2
山崎製パンが毎春開催している「ヤマザキ春のパンまつり」。パン商品についたポイントを集めると白いお皿がもらえるキャンペーン企画ですが、この企画がお皿の生産地であるフランスの町に好景気をもたらすため「フランスでも有名」だといううわさが、Twitterで話題になっています。本当だとすれば知られざる良い話ですが、真偽を疑う声も多数あるもよう。山崎製パンに事実なのか確認してみました。 「ヤマザキ春のパンまつり」2016年度特設サイト そもそも「ヤマザキ春のパンまつり」は、「日頃のご愛顧に感謝し、パンの消費の最も多い時期に、お客様への還元するため」という目的で1981年にスタート。ポイントを集めた人に、フランスのアルクインターナショナル（旧フランス デュラン）社によるオリジナルデザインの白いお皿を1枚プレゼントする内容は当時から変わっていません。交換枚数は去年は1400万枚、累計は4億6000万枚と、
ダイヤモンド・オンラインは10月22日、9月に掲載した上杉隆氏のコラム内の図表が他メディアからの流用ではないかと指摘があり、結論が出るまでの間、同記事と関連記事の掲載を停止したことを明らかにした。 問題になったコラムは、9月22日付けでダイヤモンド・オンラインに掲載された「今なお続く大手メディアの“不誠実”な報道に対する不信」。記事では東京電力・福島第1原子力発電所の事故直後の各国政府の対応一覧を取り上げ、「当時の日本では、世界のこうした動きを報じるだけで『デマ扱い』され、非難の集中砲火を浴びたものだ」「今なお、こうした事実が公表されず、どのメディアも報じない」などとした。 一覧は上杉氏が2011年3月23日現在の「著者調べ」の情報として同年11月発行の著書に掲載していたが、内容が読売新聞が同年3月19日に掲載した図表と酷似しており、またダイヤモンド・オンラインに掲載した一覧は「YOMIU
同サイト専業のカバネット（東京都港区）が運営。政治や社会、スポーツ、芸能などの主要ニュースを、短いテキストと、2ページほどの漫画で解説。現在は、1日2～4本程度のニュースを配信しているが、今後、増やしていきたいとしている。 英語、フランス語、韓国語など多国語での配信や、モバイルサイトのオープンも予定している。 関連記事 「エア参拝」――参拝したくてたまらないあなたに 「参拝がしたくてたまらないというお気持ちにお応えするサイトです」――京都の神社仏閣への参拝をWebブラウザでバーチャル体験できる「エア参拝」がオープンした。 ひろゆき氏？ それとも…… 「ニコ動を作ったのは誰か」をニコ生で ニコニコ動画を作ったのはひろゆき氏？ それとも――ニコ動の“作り手”を明かす座談会が15日午後7時から、ニコ生で行われる。 「神戸に出現！ 鉄人28号に会おう」 ツアー発売 JR新長田駅前に設置された実物大
総務省は9月9日、2008年度の放送事業者収支状況を発表した。広告収入の減少が響き、地上波テレビ・ラジオ計195社の最終損益が初めて赤字に転落した。 195社の最終損益合計は212億円の赤字。620億円の黒字だった前年度から大幅に悪化した。黒字だったのは88社と、全体の半数以下だった。 売上高は広告収入減少の影響を受け、前年度比5.3％減の合計2兆4343億円にとどまった。営業費用は3.2％減の2兆3928億円に減らしたものの、営業利益は57.9％減の415億円と大幅に減少した。 関連記事 TBS、最終赤字に転落へ CM収入低迷、視聴率底上げへ TBSグループの持ち株会社・TBSHDの今期は最終赤字に転落する見通し。CM収入が想定を下回る中、視聴率底上げに向けて制作費をある程度確保する必要があるためとしている。 テレビ朝日、連結で最終赤字に転落へ テレビ朝日が業績予想を再び修正。連結でも最
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ここ最近、Twitterへの注目が急速に高まっている。ネットレイティングスの調査によると、4月月間の日本のユニークユーザー（UU）数は52万人と2月から倍増。坂本龍一さんなど著名なアーティストや国会議員も使い始めている。 先行する米国では、バラク・オバマ大統領やデミ・ムーアさんをはじめとした政治家や芸能人、メディアなどが広く活用しており、Twitter上での有名人の発言がニュースになることも珍しくない。4月のUUは1708万と日本の30倍以上だ。 国際政治に関わる動きも。大統領選に絡む混乱が起き、情報統制が敷かれているイランでは、改革派の若者がTwitterを活用して世界に情報発信。米国務省はイランからの情報流入を途絶えさせないよう、Twitterに対してメンテナンスを延期するよう求めたとも報じられている。 Twitterは政治や報道の形を変えるのか――6月30日、国際大学グローバル・コミ
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「最近の若いヤツは新聞を読まない」とか「昔の若いヤツはネットを知らなさ過ぎる」とか、世代によって接触メディアが違うといわれる昨今。とくにプロモーション・広告企画の打ち合わせでは、この手の話が多いですよね。「この世代はケータイ見てないから」「この世代はケータイしか見てないから」とか「この世代に訴えるにはやっぱり雑誌でしょう」とか色々データも踏まえて飛び交うわけですが……。みなさん実際はどうですか？ 僕もこの手の議論を「やっぱりちゃんとターゲットに基づいてAISAS考えないとダメですよね、アイザス。え？サス？ サスって読むんですか？ なんだかアイマスみたい（以下略」と、分かったような分からないようなフリをして聞いているわけですが、「で、実際お前どうなのよ？」と言われたら……ど、どうなんだろう？ というわけで、自分はどのようなときに、どんな理由で、どんなメディアを選んでいるかなぁというのを、今年
若年層のテレビ離れが進んでいる。野村総合研究所（NRI）の調査で「テレビがなくなっても構わない」と答えた人の割合は20～29歳で24％、15～19歳は33％と3分の1に達した。 テレビで放送されているコンテンツをリアルタイムで見るというスタイルが、HDDレコーダーや動画共有サイトの普及で大きく変わってきている。テレビの視聴率も低減傾向。DVDやCD、書籍などのコンテンツパッケージ市場も振るわず、コンテンツ産業は岐路に立っている。 「コンテンツ市場はどうすれば成長できるか」――NRIは2月5日、2015年に向けたメディアやコンテンツの変革シナリオを「こうあってほしいという理想も含めて」（同社情報・通信コンサルティング部の中村博之上級コンサルタント）提示した。そこで示した「未来のテレビの理想像」は、「ニコニコ動画」「YouTube」などネットサービスにある機能がいくつも取り込まれている。 「テ
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