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2015 - 12 - 22 実は格安SIMのMVNOは大手キャリアではなくMVNEが卸した回線を再販している 最近、格安SIMや格安スマホがブームだ。色々なMVNO（Mobile Virtual Network Operator 仮想移動体通信事業者）の会社が登場して様々な料金プランやサービスを提供するようになった。 でも、格安SIMをどのMVNOにするかを決めるときに、料金プランやサービスや通信速度などが比較されることが多いけれど、MVNE（Mobile Virtual Network Enabler 移動体仮想サービス提供事業者）の視点で比較しているサイトは少ない。 MVNEってなに？ そもそもMVNEという言葉自体、初めて耳にする人が多いだろう。 MVNOは大手通信キャリア（ドコモやauなど）の回線の一部を間借りすることによってサービスを提供している。 しかし実はMVNEという事業
既報の通り、NTTドコモは5月1日以降に発売する機種におけるSIMロック解除の手続きを変更しますが、ケータイ Watchの報道によれば今後のSIMロック解除対象機種はドコモから購入した本人のみ解除可能となります。家族などから譲り受けた端末や、いわゆる「白ロム」として中古ショップやオークションで入手した端末は、ショップに持ち込んでもSIMロックを解除することはできません。4月末までに発売される現行の制度に準ずる端末では解除可能であり、半年間の解除制限期間の設定のみならずこの点についても大幅な改悪と言えます。 一方でKDDIのSIMロック解除制度は、5月1日以降に販売した対象の端末で、auで販売されてから6ヶ月が経過していれば、店頭でのSIMロック解除に応じるとしていることから、友人やオークションから入手した中古のau端末を自由に利用できることになります。 ほぼ全ての端末でSIMロック解除に応
当記事の内容は、技適未認証端末の使用を合法化することを「IIJmio meeting 6」に出席した総務省の担当者が明らかにしたということをお伝えするものでしたが、後日、補足回答があり、お伝えした内容が誤りであることがわかりました。正しくは”訪日観光客が「日本国内に一時的に持ち込む端末」を合法化する”というものです。当記事でお伝えしているとおり、技適未認証の端末を使用すると、電波法違反となり、無線端末が正常に使用できなくなるなどの妨害行為が起きる場合があります。誤った情報をお伝えしてしまったこと、お詫びして訂正いたします。 (2015/1/30追記) IIJmio meeting 6「フリートーク」において、「海外から持ち込まれた端末について、法的に問題なく日本国内のSIMで使えるようにしようという方向にある」という趣旨の回答が総務省富岡様からありました。こちらは直前に話題に上った、「訪日
格安データ通信SIMのまとめをお届けしている本記事。iPhone 6の発売前日にIIJmioが、高速通信で利用できる通信量を倍増させる大きなサービス改定を発表した。 IIJmioの月972円のプランで通信量が月2GBに 他社にも動きが生じる!? SIMフリー版iPhone 6／iPhone 6 Plusも発売された先週。格安SIMでは人気トップクラスのIIJmioから、驚きのサービス改定の発表が行なわれた。 具体的には月972円で利用できる「ミニマムスタートプラン」で、高速通信で利用可能な通信量が従来の月1GBから月2GBに倍増されたのだ。 さらに、月1641.6円の「ライトスタートプラン」も月4GBに倍増。SIMが3枚まで持てる「ファミリーシェアプラン」（月2764.8円）ではなんと月7GBである。 このほかに、追加クーポンも100MBあたり324円から216円に値下げ。さらに080／0
By Christopher Chan モバイル通信などの双方向通信においては、同時に双方からデータを送受信できる必要があり、上り・下り用に回線を用意する全二重通信が用いられています。日本や欧米の携帯電話会社が提供する高速モバイル通信・LTEでは、FDDという、周波数帯を分割する通信方式が採用されており、下りにより多くの帯域を割り当てられるためダウンロードに比べるとアップロード速度が遅いという状況が生まれています。しかし、新たにFDD方式でも上り・下りにフルで帯域を確保できる技術の開発が進行中です。 Full duplex: A fundamental radio tech breakthrough that could double throughput, alleviate the spectrum crunch | ExtremeTech http://www.extremetech
現在の無線通信システムで2重通信をする場合、上りと下りで周波数を分けるFDD（frequency division duplex）か、時間で上り下りを切り替えるTDD（time division duplex）が一般的だ。この常識を覆す企業が現れた。 米Kumu Networks社は「Mobile World Congress 2014」（スペイン・バルセロナ、2014年2月24〜27日）において同じ周波数を使いながら、上りと下りの通信を同時に行うLTE通信システムを展示した。独自の自己干渉キャンセル技術によって、実現したという。「詳細な技術については公開していない」（同社）とする。 会場では端末と基地局を見立てた装置を用意。1910MHz帯の10MHzの帯域幅を利用し、LTEの上り下り同時通信をしてみせた。上り下り同時通信中も、64QAMのコンスタレーションが崩れることはなかった。 この
1． 概要 独立行政法人海洋研究開発機構（理事長 加藤康宏）海洋工学センター先端技術研究プログラムの志村拓也技術研究主任らの研究チームは、約4,000mの深海域において世界で初めて水平方向300kmの通信実証試験に成功しました。 海中において、水平方向に音波による通信をしようとすると、反射波や屈折波が数多く重なってデータが識別できなくなるため、通信をすることが困難でした。それに対して、位相共役通信（注）という方法では、そうした反射波や屈折波を逆に利用することが出来るため（図1）、精度の高い通信が可能になりました。 当機構では、今後、この技術を応用し、AUV（自律型無人探査機）のリモートコントロールなどを目指して研究を進め、海洋資源の探査など、我が国の海洋科学技術の向上に貢献していく予定です。 なお、この成果は、6月21日から26日にギリシアで行われるUAM2009 (the 3rd Int
The Polaris Dawn crew is back on Earth after a historic mission
お探しのページは見つかりません。 一時的にアクセスできない状態か、移動もしくは削除されてしまった可能性があります。 Topページへもどる 日本通信株式会社 日本通信は 1996年5月24日、モバイルが実現する次世代インターネットを活用して日本の次世代経済の基盤を構築する総務省の方針を実現する会社として設立されました。当社ビジネスモデルはのちにMVNOと命名され、2009年3月、総務省の携帯市場のオープン政策のもとNTTドコモとの相互接続を実現しました。これにより「格安SIM」が生まれ、携帯事業者以外から携帯通信（SIM）が買える市場が誕生しました。次は、携帯電話以外の産業が、自社サービスにモバイルを組み込み、産業全体がモバイルを活用し成長する番です。MVNO ルールメーカ、世界初のMSEnabler としての強い技術ビジョンと高い遂行力によって、日本発の経済創出の一翼を担うべく次世代プラッ
最先端のアンテナ開発を進めるスカイクロス（SkyCross）という企業が、多数のLTE周波数帯に対応できる新たなアンテナを開発した。 LTEネットワークにおいては、世界各地で利用されている周波数帯が現在約40帯域もあるとされ、端末メーカー側でもたとえばアップル（Apple）が対応するLTE周波数帯別にバージョンの違う「iPhone」を開発するなど、周波数帯のフラグメンテーションが問題になっている。 スカイクロスが開発・発表した「VersiTune-LTE」アンテナは、あわせて12の周波数帯に対応できるもの。同社幹部のジョン・マーシャル（John Marshall）氏によると、このアンテナを採用した携帯通信端末では、北米の携帯通信事業者各社が利用するすべてのLTEネットワークに対応できるようになるという。 また、このアンテナには「iMAT」（isolated Mode Antenna Tec
日本とシンガポールの間をつなぐ総延長約9000kmの光海底ケーブルの敷設を目指し、KDDIとGoogle(アメリカ)、Sing Tel(シンガポール)、Globe Telecom(フィリピン)、China Mobile(中国)、PT. Telekomunikasi(インドネシア)など11社が共同で行っているプロジェクトが「SJC(Southe-East Asia Japan Cable)」です。 日本～シンガポール間光海底ケーブル「SOUTH-EAST ASIA JAPAN CABLE SYSTEM」の建設保守協定締結について http://www.kddi.com/corporate/news_release/2009/1210/index.html ※2012年11月時点では、2009年の発表時と内容が一部異なっています 今回はそのプロジェクトの要であるケーブルの製造工場に行って光ファ
エリクソン・ジャパンは8月30日、「新たな無線ネットワークの展望と周波数展開に関する課題」と題したセミナーを開催した。現在、技術的な検討や標準化作業が進められている新たな通信技術や、世界の各地域によって異なるLTEの導入周波数の現況などについて説明した。 飛び飛びのバンドでも束ねて高速化できるキャリアアグリゲーション データトラフィックの増大によるネットワーク容量の逼迫は、全世界的な課題となっており、この問題に対する最も抜本的な解決策が新たな周波数帯域の追加だ。LTEでは、現在、ほとんどの事業者が5MHzまたは10MHz幅のキャリア（搬送波）でサービスを提供しているが、仕様上は最大20MHzまで定義されており、当然のことながらより多くの周波数帯域を使えばネットワーク容量も増大する。 この20MHzという幅を超え、さらなる高速大容量の通信を実現するのが「キャリアアグリゲーション」と呼ばれる技
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