豊田啓介ゆるふわ系総研 @toyoda_noiz Keisuke Toyoda／豊田啓介 建築家／東大生産研特任教授／建築デザインはnoiz@目黒&台北 noizarchitects.com／テックx空間はgluon gluon.tokyo／建築情報学会／コモングラウンドリビングラボ／Instagramは noiz_toyoda_noiz noizarchitects.com 豊田啓介ゆるふわ系総研 @toyoda_noiz 大学教員の立場で、ちょっと長めの真面目な投稿です。 今年度から東大の工学系では、全授業が原則英語化されます。 これは必ずしもいきなり全て英語で授業が行われるということではないのですが、授業の履修者に英語での授業を希望する学生がいる場合には、大学側は英語で授業を提供する原則になったということで、大学が広く国際的に文句を広げ、かつ流動的に学生や教員を集めていく施策の基幹的

【読売新聞】　優秀な博士課程の学生に生活費や研究費を支給する国の支援制度を巡り、２０２４年度の受給者の約３割が中国籍の留学生だったことがわかった。２４日の参院外交防衛委員会で、自民党の有村治子参院議員からの質問に対し、文部科学省が明

【読売新聞】デジタルを積極導入した海外の「教育先進国」で、子どもの学力低下や心身の不調が顕在化し、見直しの動きが相次ぐ。反対に日本は、学校教育の根幹にある教科書を、紙からデジタルに置き換えようと突き進む。文部科学省が主導する推進議論

大阪府の公立高校で‟廃校”が続いている。この20年あまりで約40校が廃校になり、2024年度の府立高校（全日制）は154校まで減少した。根底には少子化もあるが、なぜ大阪で顕著なのか――。 大阪府南部に位置する阪南市の公立高、泉鳥取高校が31日で廃校となる。これにより同市から高校が消滅し、その機能は隣の泉南市にある府立りんくう翔南高等学校に引き継がれる。 大阪では特にこの10年、毎年のように公立校廃校が話題となり、いまや府内市区町村の半分ちかくで公立高校が「0か1」という状況だ。 大阪で「高校減少」進む原因とは 南北に長い形状の大阪にあって、公立高校は各市区町村にまんべんなく設置され、教育面はもちろん、まちづくりにも貢献するなど、公教育機関として重要な役割を担ってきた。2013年までは学区制が敷かれ、居住地に近い公立高を受験する制度もあった。 公私比率でも大阪は公立校優位の土地柄で、地域の中

「週刊新潮」の発売前日に速報が届く！ メールマガジン登録 デイリー新潮とは？ 広告掲載について お問い合わせ 著作権・リンクについて ご購入について 免責事項 プライバシーポリシー データポリシー 運営：株式会社新潮社 Copyright © SHINCHOSHA All Rights Reserved. すべての画像・データについて無断転用・無断転載を禁じます。

狙いは、県の弱点だった｢理数工学系人材の強化｣ 2008年から博士号教員の採用を行ってきた秋田県。先んじて取り組んできた狙いはどこにあったのか。秋田県教育庁高校教育課管理チームのリーダーを務める石井勇悦氏は次のように語る。 「当時、県知事や教育長などでつくる秋田県発展戦略会議で、学校教育の質的向上策として、県の弱点とされていた理数工学系人材を強化することが提案されたことがきっかけです。そこで、理学、農学、工学などの博士号取得者を公立高校に採用することになりました」 採用初年度の2008年は志願者57名に対し、採用は6名。以降、断続的に年1名を採用してきた。県単独で予算を組んでいるため、欠員が生じれば採用する方針を採っている。合格者が教育免許を持っていない場合は採用後に特別免許状を授与し、通常の教員と同様に初任者研修も実施しているという。 これまでの採用実績は12名（うち非常勤1名）で、物理

ちょうど1年前の10月7日、ハマスがイスラエルに対して大規模な奇襲攻撃を実行した。イスラエル人250人以上が命を落とし、多くの負傷者・人質が出た。 その直後、イスラエル側の報復攻撃が始まった。 パレスチナの死者数は、すぐにイスラエルのそれに並んだ。 7日の朝、ボストンの自宅でこのニュースを見た私は、しばらくニュースを追いかけた後、ため息とともに「始まってしまった」とつぶやいた。戦争がまた生まれてしまった（再燃してしまった、というべきか）。 しかし、このハマス-イスラエルの戦争は、その当時の私が全く想像もしていなかったかたちで、その後、私の学ぶハーバード大学に飛び火してきたのだった。 ここでは、ハーバードでの最初の1年間をこの戦争とともに過ごした私の視点から、この1年間で起きた様々な「戦争」について、忘れないように振り返っておきたいと思う。（あまりにも長くなったので、記事を2回に分けることに

みずの@ゆる言語学ラジオ @yuru_mizuno ミス研出身の先輩に「これ、ミステリだよ」と勧められたので、「そんなわけないだろ」と思いながら読んだ。 なるほど確かに、構成がメタ的で、伏線が色々なところに仕掛けられている。 教科書に擬態した読み物として読んでもちゃんと面白い。なんだこの本。すげぇ。 pic.x.com/AGAxV827PL 2024-10-04 20:32:08 みずの@ゆる言語学ラジオ @yuru_mizuno もちろん、アカデミック・ライティングの教科書としてもすぐれている。著者の、読者に寄り添う姿勢はすごく印象的。 それに加えて、学問論、ひいては人文学論としても出色だ。1冊で複数の楽しみ方ができるのに、ページ数は200ページを切っている。 2024-10-04 20:38:19 みずの@ゆる言語学ラジオ @yuru_mizuno なお、「ミステリっぽい」の内容は本書

Eligibility of transgender students (identifying as women) as of the 2025 entrance examinations Tsuda University has made it a basic policy to respect diversity among women starting from the 2025 entrance examinations (for students who will be admitted in April 2025), and has decided to allow transgender students (with the gender identify of women) and wish to study at a women’s university to be e

愚痴講師 @TYPFNJvx94LvMko 偏差値40くらいの高校に通う子が私立に絞って死に物狂いで勉強してMARCHギリギリまで伸びた けど、英語の長文問題が高校生なら当然知っておくべき一般常識を知ってる前提で作られててその壁を乗り越えれない 最近だと、20世紀は2000年からだと思ってたり、赤道が分からないとかあった 愚痴講師 @TYPFNJvx94LvMko この子は本当に良い子ですし、死ぬほど勉強頑張ってるのを知ってるので志望校に受かって欲しいです ただ、物事に対するアンテナの感度が限りなく0に近く、小学校や中学校で習う一般的な知識の抜けはこちらで教えるにも何を知ってて何を知らないかが分からないので限界があります たくたく@非常識な学校の先生 @TakTak19901221 僕の授業では、このことをめちゃめちゃ強調します。英語だから英語を勉強するでは、時にテストさえも乗り越えられな

トースター女伯 @mayumayu_lucky 分かるんだけど、これだけ世の中に専門家が監修したビジュアル満載の「コミックでよく分かる！日本の歴史」みたいな本があふれかえってるのに、あえて『日本国紀』や、ようわからん芸人さんのYouTube番組を選択しちゃう人に、専門家がアプローチできる方法って何かあるんだろうか。 2022-01-28 13:50:51 トースター女伯 @mayumayu_lucky 「専門家がYouTubeやれば？」 と思うかも知れないけど、それこそコスト的に難しいだろうし、結局は「分かりやすさ」と「語り口の軽妙さ」で芸人さんの番組が選ばれちゃう気がする。 2022-01-28 13:52:28 トースター女伯 @mayumayu_lucky 「正確さ」よりも「おもしろさ」「手軽さ」を重視しがちな視聴者に専門家が専門知識でアピールする方法って、ちょっと思い付かない。 「

在学生の「男女比４：６」でギャップが過去最高に アメリカでは1980年以降、大卒者の数は男性よりも女性の方が多い傾向が続いていたが、「学位のジェンダー格差」はこの5年ほどで加速し、過去最大になっている。 米紙「ヴォール・ストリート・ジャーナル（以下、WSJ）」が掲載した非営利の研究グループの最新データによれば、アメリカの大学に在学している学生の男女比は４：６。女子学生の数は過去最高になっているという。学位を持つ女性が増えることは「社会の発展につながる」とポジティブに見られているが、問題は男子学生の減少である。 学生数自体は5年前と比較して約150万人減っており、「男子学生の減少が著しい」。特に白人男性の減少が顕著だと書く。入学者数を増やしている名門・人気校でもこの傾向は強いようだ。

kurikuri321 @kurikuri321 修学旅行も、林間学校(登山やスキー)も、動物園や博物館や美術館に行く遠足も、学校でやってくれない場合、連れて行ってもらうない場合、一生行くチャンスがない子は相当な割合にのぼるからね。。。 学校が「どこかに連れ出し体験させる」はかなりでかいことではある。 kurikuri321 @kurikuri321 保護者に任せていたら、近所のイオンとパチンコ屋で全て完結してしまうようなおうちが、実はそんなに少なくもないということをね。。。 ちなみに関東住まいだと京都行くチャンスは修学旅行が多くを担っておりますたぶん。

ハーバード大学に留学した日本人が語る米国教育論は参考になるのか？ シリコンバレーで働いたりカリフォルニアに留学したりした日本人が語る米国教育論は何を見落としているか？ 世界銀行や国連児童基金を経て米国の大学で教育政策などを研究する畠山勝太氏が、それぞれの教育論の妥当性を問う。 「ハーバードで見た」の妥当性ハーバード大学やシリコンバレーで見た、という個々人の体験や海外視察に基づく教育政策提言がなされるのをしばしば目にすることがある。 例えば、文部科学省のヒアリングなどでも、シリコンバレーのあるカリフォルニア州・ロサンゼルスで体験した教育に基づく教育政策提言がおこなわれている（http://www.mext.go.jp/a_menu/shotou/kaikaku/arikata/detail/1301456.htm）。 しかし、このような提言というのは、日本の教育政策に対して妥当性を持つのであ

臨時休校の期間がいつまで延長されるか分からないっていうんで 授業の動画を配信できるように各自作成しろっていう指示が出たんだけどさ、 これって、それぞれの学校でそれぞれの教師がする必要ある？ それに、作ったところでどれだけの生徒が見る？ 既存のネット上の動画でいいじゃんって思わない？

孫正義氏のツイートをめぐって拡大を続ける一方の新型コロナウイルス感染症に関して、世界保健機関（WHO）は「パンデミック」（感染症の世界的流行）を宣言した。一方、中国では新規感染者数の増加が急速に鈍化している。流行の震源地が変化しつつある様相である。 日本も心配された感染爆発はどうにか回避されつつあるかのように見えるが、まだ気を抜いてはいけない状況には変わりない。 そんななか、3月11日にソフトバンクグループの孫正義氏が、久々にツイッターを更新し「簡易PCR検査の機会を無償で提供したい。まずは100万人分」と述べた。 それを受けて、多くの人々が孫氏に向けて「医療崩壊を招くからやめてほしい」などと一斉にツイートを返した。ほどなく孫氏も「評判悪いから、やめようかなぁ。。。」とツイートした。 マスクやトイレットペーパーの買い占めなど、パニックになる様子ばかりが報道されていたが、現実はこんなに冷静な

ことしのノーベル化学賞の受賞者に、スマートフォンなどに広く使われ、太陽発電や風力発電などの蓄電池としても活用が進む「リチウムイオン電池」を開発した、大手化学メーカー「旭化成」の名誉フェローの吉野彰さん（71）ら３人が選ばれました。日本人がノーベル賞を受賞するのは、アメリカ国籍を取得した人を含めて27人目、化学賞では８人目です。 ことしのノーベル化学賞に選ばれたのは、 ▽大手化学メーカー「旭化成」の名誉フェロー、吉野彰さん（71）、 ▽アメリカ・テキサス大学教授のジョン・グッドイナフさん、 それに▽アメリカ・ニューヨーク州立大学のスタンリー・ウィッティンガムさんの３人です。 吉野さんは大阪府吹田市出身で71歳。京都大学の大学院を修了後、旭化成に入社し、電池の研究開発部門の責任者などを務めたほか、おととしからは名城大学の教授も務めています。 吉野さんは、「充電できる電池」の小型化と軽量化を目指

目次からリンクで飛べる各トピックはツリー形式になっているのだ。 あまりにツイート量が膨大になってしまったので、123回目以後は各ツリーの最初のツイートへリンクだけまとめておくのだ。 お尻さんは各国の歴史や制度に詳しいわけではないし統計手法も誤って理解していることがあるから(それなら黙っておけという話だけど)、間違いがあったらどんどん指摘して欲しいのだ！

引用回数が多い科学論文の各国の割合を151の分野ごとに比較したところ、アメリカと中国が各分野の１位を独占し、日本は１位となる分野がありませんでした。集計した科学技術振興機構は、日本の研究力が相対的に下がっていると警鐘を鳴らしています。 その結果、最新の2017年までの３年間平均では、151分野のうち80分野でアメリカが１位でした。 残りの71分野は中国が１位となり、米中が首位を独占しました。 日本は１位の分野がなく、がん研究など２つの分野の３位が最高でした。 日本と中国はともに1997年までの３年間平均では1位の分野はありませんでしたが、中国は20年の間に、機械工学など産業に関わる分野を中心に大きく順位を上げ、日本を引き離す結果となりました。 また５位以内の日本の順位をみても、1997年までの３年間平均では151分野のうち83分野で日本はトップ５に入っていましたが、最新の2017年までの３