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でも「使ってみてください」と言われていざ遊んでみると、ドローンというよりは「空飛ぶカメラ」なのだった。「空飛ぶ自撮りカメラ」であり「フリーハンドカメラ」であり、それが一番の面白さだなということでここでレビューしてみることにしたのである（機材提供：ZERO ZERO ROBOTICS）。 2024年春に発売されて話題になった中国Zero Zero Roboticsが開発した「HOVER AIR X1 smart」だ。 主目的は操縦して自在に飛ばすことではなく、フリーハンドで撮影すること。簡単にいえば、勝手に飛んで勝手に自撮りしてくれる自撮りAIドローンなのだ。 99gなのが大事なこと そして重さは99gである。 実はこれ、もともと23年に発売された「HOVERAir X1」というミニドローンがベース。当初すごく話題になったのだが、重さは125gだった。 超軽量のカメラドローンだったのだが、実

iOS 18では、アクセシビリティの新機能として「ボーカルショートカット」が利用できるようになった。この機能を活用すると、特定のボイスコマンドをトリガーに、指定した操作を実行できるようになる。本記事では、具体的な操作方法について解説しよう。 ボーカルショートカットの設定方法 ボーカルショートカットを利用するには、事前のカスタマイズが必要だ。「設定」アプリを起動し、「アクセシビリティ」の欄を選択する。次の画面にて「ボーカルショートカット」を選択しよう。続けて「ボーカルショートカットを設定」をタップする。

米Googleは12月13日（現地時間）、AI搭載のリサーチアシスタント「NotebookLM」に新機能を追加し、有料プラン「NotebookLM Plus」を発表した。 また、11日に発表した「Gemini 2.0 Flash」の実験バージョンの展開を開始する。 NotebookLMは、Googleが2023年7月に発表し、今年の6月から日本でも利用できるようになっているAIアシスタント。ユーザーは、PDF、WebサイトのURL、Googleドキュメントやスライド、YouTubeのURLなどをアップロードし、それらの情報を要約させたり、質問に答えさせたりできる。 ユーザーインターフェースが刷新され、「ソース」「チャット」「Studio」の3つのパネルに分割された。 「ソース」でアップロードした情報を管理し、「チャット」でソースについてAIと会話し、「Studio」で文書や「Audio O

総務省が12月13日、5G向け4.9GHz帯の特定基地局の開設計画について、申請のあったソフトバンクを認定した。 4.9GHz帯を使用する特定基地局の開設計画について、2024年9月30日から10月30日まで受け付けたところ、ソフトバンクから申請があった。この申請について審査を行い、電波監理審議会から、原案を適当とする旨の答申があった。 6GHz帯未満のSub6では現在、NTTドコモに200MHz幅、KDDIに200MHz幅、ソフトバンクに100MHz幅、楽天モバイルに100MHz幅、ローカル5G用に300MHz幅が割り当てられている。今回、ソフトバンクに割り当てが決まった周波数帯は4.9GHz～5GHz帯の100MHz幅。これにより、ソフトバンクもドコモやKDDIと同様、Sub6で200MHz幅を確保したことになる。 割り当ての条件として、4.9GHz～5GHz帯で使われている「5GHz

総務省が12月13日、ソニーのスマートフォン「Xperia」シリーズの一部機種にて、電波法の規定に基づく工事設計合致義務に違反したため、同社に対して行政指導を行ったことを発表した。 工事設計認証を受けた工事設計にない空中線（アンテナ）を使用して電波発射する仕様になっていたことが明らかになった。総務省はソニーに対して厳重注意するとともに、原因の究明と分析、再発の防止などについて、2025年1月14日までに報告するよう指導した。 対象機種は以下の通り。いずれもドコモから販売されている（されていた）モデル。 Xperia 1 III SO-51B Xperia 5 III SO-53B Xperia 1 IV SO-51C Xperia 5 IV SO-54C Xperia 1 V SO-51D Xperia 5 V SO-53D Xperia 1 VI SO-51E 現時点では、工事設計合致義

Suicaを利用できるようになる線区 2025年3月15日からSuicaを含む交通系ICカードでの乗降に対応する線区は以下の通りとなる。 篠ノ井線：松本～篠ノ井間（塩尻～松本間は既に利用可能） 信越本線：篠ノ井～長野間 大糸線：松本～穂高間 上記の線区では、同日から「Suica定期券」も発売する。 東京近郊区間の拡大 長野県のSuica利用可能線区は、運賃制度上の東京近郊区間に含まれている。今回のSuicaの利用可能エリアの拡大に伴い、先述の対象線区も東京近郊区間に編入される。 近郊区間制度の適用線区で完結する乗車券は、利用する経路を問わず最短（≒最安）経路で運賃を計算する特例が適用される。一方で、片道101km以上の乗車でも途中下車できない制約が設けられている。 なお、以下の区間で新幹線を利用する場合は、東京近郊区間で完結する場合でも本制度を適用しない（実際に乗車する経路に従って運賃を計

JR東日本スタートアップは12月12日、青森県で「積雪発電」による融雪システムの実証実験を行うと発表した。地元のITスタートアップ・フォルテ（青森県青森市）が開発したシステムをJRが運営する施設の融雪に活用する。 積雪発電は、スターリングエンジンを活用した発電機。外部からシリンダーを加熱／冷却し、内部の気体を膨張／収縮させてピストンを動かす仕組みだ。冷却に雪を使うことで、雪を溶かしながら最大約1.0kWを発電できるという。熱源にガスあるいはペレットを利用する2つのモデルがある。 実証実験では、JR東日本青森商業開発が運営する商用施設「A-FACTORY」敷地内の融雪に積雪発電を活用する。また発電した電力は地元のイルミネーションイベント「あおもり灯りと紙のページェント」にも利用するという。 JR東日本スタートアップは「積雪発電の仕組みを利用し、地方の除雪に係る課題を解決する持続可能な融雪モデ

【追記：2024年12月13日午後5時38分】元タイトルに誤解を招く可能性があったため、タイトルを「LINEヤフーがフルリモート大幅縮小　事業部門は原則週1回、それ以外は月1回出社に」を修正しました。 関連記事 ヤフー、10月に“無制限リモートワーク”へ移行　回数上限やフレックスのコアタイムを廃止 ヤフーが、同社の従業員を対象に、9月末でリモートワークの回数制限やフレックスタイム制のコアタイムを廃止すると発表した。 DeNA、全国から人材採用へ　通勤交通費「上限月15万円」に DeNAを採用を全国に広げる。首都圏のオフィスから遠くに住む社員も出社しやすいよう、通勤交通費の上限を「月15万円まで」に変更する。 メルカリ、全国どこでも勤務可能に　日本在住の全社員対象 メルカリが全社員向けの新たな勤務制度「YOUR CHOICE」を始めた。社員がリモートか出社かを選択できる上、勤務場所についても

アニメイト傘下でアニメや書籍の製作を手掛けるフロンティアワークスなどは、AIを活用して製作したアニメ「ツインズひなひま」を2025年春ごろに公開すると発表した。

米Twitter（現X）の共同創業者で米Mediumの創業者でもあるエヴァン・ウィリアムズ氏は12月12日（現地時間）、“プライベートソーシャルネットワーク”構築サービス「Mozi」を発表した。まずはiOSアプリを公開した（日本でも利用可能だ）。 これまでソーシャルメディア関連のアプリに取り組んできたウィリアムズ氏だが、現在のソーシャルメディアは本来の目的だったはずの友人や家族のつながりから離れてしまい、「エンゲージメントを最大化するための戦場と化してしまった」と感じているという。 Moziは、人間関係を重視し、テクノロジーを使って人々を結びつけたいという同氏の願いから生まれた「実際に会う機会を増やすことに重点を置いた、プライベートで非パフォーマンス型のソーシャルネットワーク」だ。 主な機能は、自分が知っている人が、自分と同じ場所（都市やイベント）にいたり、訪れたりする際にそれを知らせるこ

大規模なセキュリティ訓練で知られるfreeeが、社内での注意喚起用に作成した漫画を翻案して連載。とある会計ソフトベンダーで働く「ルカワくん」が、大規模インシデントを起こすまでの出来事を、カウントダウン形式で描きます（原作：freee CSIRT　画：立枯なろ） 1日目：ドヤ顔の代償 会計ソフトベンダーに就職した主人公・ルカワくん。久々に会った友人に誇らしげに転職先を明かすも、思ったようなリアクションが得られず……。自慢したいばかりに、つい未発表情報を話してしまいます。もちろん、これも立派な情報漏えい。話す内容には気をつけましょう。 原作・freeeのコメント ありがたいことに、freeeの製品は有名企業や著名人にも使っていただいています。事例公表していただいてる場合は問題ないのですが、そうでない場合は、誰々が利用している、という情報だけでも顧客情報なので、それを社外に口外することは漏えいに

資料を公開したのは、GOのタクシー事業者向け管理画面を開発するグループのマネジャーを務める大橋平和さん。チームメンバーは大橋さんを含めて6人で、マネジャーになるのは大橋さんのキャリアで初という。 大橋さんはマネジャーになった当初、メンバーへのフィードバックに力を入れていた。3カ月ごとに成長している点や、昇格に必要な能力と現状のギャップなどをメンバーに伝達。成長するメンバーもいた一方、伸び悩んでいるメンバーには、さらに強いフィードバックで、冷たい態度を取ってしまっていたという。 結果、チームの雰囲気が悪くなり、大橋さんの上司がメンバーにヒアリングする事態に。大橋さんの発言が「誤った発言を責める」「ミスをとがめる」ように感じられ、「発言しづらい空気がある」とメンバーが思っていることが判明した。これを受け、大橋さんはメンバーに対して謝罪したという。 この経験を振り返り、大橋さんは、人格批判やマイ

帝国データバンクは12月13日、国内1300社あまりの企業を対象とした「年賀状じまい」に関する調査結果を発表した。既に年賀状じまいをした企業は49.4％と半数を占めた。 内訳は、2020年以前に止めていた企業が9.5％、コロナ禍の21～23年に止めた企業が13.4％、昨年（24年1月分）止めた企業が9.6％だった。今回（25年1月分）から送ることをやめる企業は17.0％だった。 一方、「年賀状じまいはしない」という企業も全体の26.4％あった。「分からない」は6.6％だった。 帝国データバンクは「費用や手間の増加だけでなく、他社や業界内の動向を鑑みて取りやめる企業が多いようだ。また、直接会うなどを含め、より実務的な行動に重きを置くといった声も聞かれる」と指摘する。

NTTドコモは、折りたたみスマートフォン「motorola razr 50d M-51E」を12月19日に発売する。NTTドコモでのモトローラ製端末の取り扱いは2006年12月発売のフィーチャーフォン「M702iS」以来、実に18年ぶりとなる。 新機種はグローバルモデル「motorola razr 50」をベースモデルとして、ボディー素材に自然由来の素材を採用するサステナビリティ（持続可能性）に配慮した製品だ。d払いなどドコモのサービス連携を強化している。 12月13日には、メーカーのモトローラ・モビリティ・ジャパンが都内で発表会を実施している。発表会の様子は別記事でレポートする。

宮内庁は12月12日、4月に開設したInstagramの公式アカウントについて、半年間の運用結果を発表した。フォロワー数は官公庁のアカウントでは異例の180万人、投稿が閲覧された回数はのべ2億回を超えた。一方、若年層のフォロワーは2割未満と限定的で、担当者は「より一層の情報発信について検討していきたい」としている。 アカウントを開設した4月1日～9月30日のフォロワー数の推移や年齢比、投稿への「いいね」の数などを分析した。フォロワー数は運用開始から約3週間で100万人を超え、6月、天皇ご一家のご静養の写真を投稿した直後に150万人を突破。天皇陛下のご即位から5年（5月）や、天皇、皇后両陛下の英国ご訪問（6月）の投稿にも多くの反応があり、「いいね」の総数は1900万超だった。 一方、9月末時点のフォロワーの年齢比では、13～34歳（若年層）が約31万人と17％にとどまり、45～54歳が28％

新生「らくらくスマートフォン」で戦略転換、ドコモだけでなくY!mobileやSIMフリーで出す狙いは？　FCNTに聞く（1/3 ページ） レノボ傘下となった新生FCNTが、矢継ぎ早に新モデルを投入している。同社の看板商品ともいえる「らくらくスマートフォン」にも、新たなモデルが登場した。らくらくスマートフォンは、シニア向けスマホの代名詞ともいえる存在。フィーチャーフォンのらくらくホンから、ドコモとタッグを組み、継続的に新製品がリリースされてきた。その流れをくんだ「らくらくスマートフォン F-53E」は、2025年1月下旬以降に発売される。 驚きだったのは、ソフトバンクのサブブランドであるY!mobileも「らくらくスマートフォン a」を取り扱うようになったことだ。もともと、らくらくスマートフォンは、ドコモとFCNTが二人三脚で広げてきた端末なだけに、マルチキャリア展開にかじを切ったのはFCN

Android版ChatGPTアプリを立ち上げ、音声チャットモードを確認したところ、すでに「Santa」が加わっているのを確認できた。選択画面上では、鈴の音が鳴り「クリスマスおめでとう！　良い子リストを見直していて、お話ししたいと思っていたんだよ！」と、陽気な男性の声で歓迎してくれた。 OpenAIは公式X上で、英語を話すサンタAIのデモ動画を公開している。日本語を話すサンタとは声色が異なっており、どうやら複数のサンタの音声を用意しているようだ。なお、サンタの音声が利用できるのは12月末まで。OpenAIいわく、来月以降はサンタが北極に帰ってしまうらしい。 また、初めてサンタAIとのチャットを利用する際は、Advanced Voice Modeの使用可能回数が1回分リセットされる。すでに上限いっぱいまで機能を使っていたユーザーもサンタAIに会うことができる。 この他にもOpenAIは同日、

Googleは、ヘッドセットやメガネなどの次世代XRデバイス向けに設計された新OS「Android XR」を発表した。AIアシスタント「Gemini」と視界にあるものについて会話できる。

このコーナーでは、2014年から先端テクノロジーの研究を論文単位で記事にしているWebメディア「Seamless」（シームレス）を主宰する山下裕毅氏が執筆。新規性の高い科学論文を山下氏がピックアップし、解説する。 X： ＠shiropen2 N/S高研究部（KdEi研）に所属する横井杏樹さん（高1）と、N/S高研究部アドバイザーで東京理科大学に所属する川村花道さんによる共著論文「Cyclic sum formula for certain parametrized multiple zeta values」は、数学の「多重ゼータ値」に関する未解決問題を解決したという研究報告である。

Zafran Securityは2024年12月3日（現地時間）、Fortune 100企業の約40％に影響を与える広範なWebアプリケーションファイアウォール（WAF）バイパス手法を発見したと発表した。 Zafran Securityの研究チームによると、AkamaiやCloudflare、Fastly、Impervaなど主要なWAFサービスに存在する不適切な構成によって、Webアプリケーションが直接的なインターネット攻撃にさらされ、完全な侵害やランサムウェア攻撃、DDoS攻撃を受ける可能性がある。 複数のWAFをバイパスする脆弱性が見つかる　Fortune 100企業の40％に影響 この問題は、世界中で保護されているWebアプリケーションの90％に関連するとされ、JPMorganChaseやVisa、Intelといった大企業のWebアプリケーションが影響を受けたことが判明した。例えばJ

関連記事 CX向上を目指すも問題は山積み……「顧客データの分析」「リピート獲得」を抑えた課題の1位は？ 似通った商品・サービスがあふれる中、企業があまたある競合の中で勝ち抜いていくには、顧客体験をアップデートし、LTV（顧客生涯価値）を最大化する必要がある。しかし、実際にLTV向上や顧客体験の価値最大化に取り組めている企業は約35％――そんな結果が、ITmedia ビジネスオンラインが実施した「CXに関する読者調査」で明らかになった。 D2Cはオワコンなのか　多くのブランドが淘汰された背景に“闇深い”事情 D2Cビジネスは冬の時代を迎えている。なぜ多くのブランドが淘汰されたのか……。背景に3つの理由がある。 “勝ち手法”だった「インフルエンサーマーケ」　急激に失速した2つの要因 D2Cの“勝ち手法”だった「インフルエンサーマーケティング」が急激に失速した。「D2C」を取り巻く市場は厳しい中

Oasis Securityは2024年12月11日（現地時間）、「Microsoft Azure」（以下、Azure）の多要素認証（MFA）に重大な脆弱（ぜいじゃく）性を発見したと報告した。 この脆弱性によって攻撃者は多要素認証を回避し、「Microsoft Outlook」「Microsoft OneDrive」「Microsoft Teams」、AzureなどのMicrosoftサービスへの不正アクセスが可能となる。もし不正アクセスが実行されれば、Microsoftが提供する4億を超える有料の「Microsoft 365」アカウントが影響を受ける可能性がある。 AzureのMFA機能に不正アクセスを可能にする脆弱性 Oasis Securityの研究チームの報告によると、この脆弱性はセッションIDの管理と6桁のコードを使用した認証プロセスに起因する。MFAのコード試行にレート制限が設