お盆休みが近づいてきた。仕事や家事に追われ、まだ休みの予定を立てていない人も少なくないだろう。大手旅行会社のツアーに申し込むのもいいが、インターネットの交流サイトやアプリを使って、自分だけのユニークな旅を企画してみてはどうだろうか。こだわりの旅行を支援するネットサービスを紹介しよう。「見知らぬ仲間と一から旅を作る過程が楽しい」。山口県の会社員、園田真人さんは昨年末、インターネットの交流サイトを

「"WOMEN TO THE TOP"（トップにのぼりつめる女性）という標語はやりすぎじゃないか」。こう問いかけた私に、彼女はまくしたてた。「2番じゃだめ。社長を目指さなければ男社会は変わらない」。議論は1時間続いた。このアグレッシブな女性は内永ゆか子さん。2003年当時、みずほ証券常務だった私は女性活用策を課せられていた。だが金融業界は女性管理職が少なく勝手が分からない。知人を通じて日本IB

――学部発足からの10年を振り返って。「学生に聞くと発足当初も今も、英語での授業や留学への不安は少ない。ただ、ここで専門性を深められるのかどうか、不安を持つ者は多い。就活の時、大学で何を学んだかをよく聞かれるが、自分は答えられるだろうかと懸念するようだ」「他学部は1年生から学ぶ方向が明快だが、本学部は社会科学、自然科学など7分野から学びたい分野を自由に選ぶ。私は他の学部でも教えたが、入学後に

大学生の基礎学力向上を目指し、教養教育の見直しが始まって10年がたつ。この間、教養学部の復活や米国型教養教育の導入など様々な試みがなされた。日本の大学でも教養教育は根付くのか。どんな将来像を目指すのか。教養教育大学の先頭に立つ国際教養大学（秋田市）の鈴木典比古学長と、早稲田大学国際教養学部の森田典正学部長に聞いた。

リクルートキャリア（東京・千代田）は8月中下旬に、都内でアジアのトップ大学の学生と日本企業を引き合わせる面接会を開く。ハノイ工科大など計150～160人の現地学生が参加する見通し。企業に対し、アジアの優秀な人材の確保を支援する。同社の本社で8月18～19日は日本語ができる学生、25～26日は文系、28～29日は理系の

エコカーに乗っていると「今日は燃費が良いぞ」とうれしくなることがあるし、それを人に自慢したくなるのが人情だろう。同時に「自分の省エネ運転技術は他の人と比べて高いのか」といった興味を持つ人も多いのではないだろうか。ホンダの「エコランキング」は、そんなドライバー心理に応える仕組みだ。同システムに対応した車の燃費情報を独自のシステムを通じて自動的に収集・集計。会員間でエコドライブのテクニックや燃費を

企業収益の回復は、家計の雇用・所得環境の改善をもたらし、これが消費増税後の個人消費を支える要因となっている。まず、雇用環境をみると、雇用者数は、景気回復とともに2012年以降、増加を続けている。当初は、賃金水準の低いパートタイム労働者だけが増えていたが、昨年秋以降には、フルタイム労働者も増え始めた。所得環境をみても、パートタイム労働者が増えているため、平均では伸び悩んでいるものの、フルタイ

キャリア、転職、人材育成のヒントを提供してきた「リスキリング」チャンネルは新生「NIKKEIリスキリング」としてスタート。 ビジネスパーソンのためのファッション情報を集めた「Men’s Fashion」チャンネルは「THE NIKKEI MAGAZINE」デジタル版に進化しました。 その他のチャンネルはお休みし、公開コンテンツのほとんどは「日経電子版」ならびに課題解決型サイト「日経BizGate」で引き続きご覧いただけます。

東京大学、慶應義塾大学、早稲田大学――。国内有名大学の講義を、誰もが無料で受講できるネットサービスが始まっている。NTTドコモとNTTナレッジ・スクウェアが運営する「gacco」（http://gacco.org/）である（図1）。各大学の教員が講義映像を公開するほか、受講者には課題も出す。その成果が一定の水準を満たせば、修了証も発行される。こうした取り組みは「MOOC（Massive Op

就職活動中の大学生などの保護者を対象とした調査で、子供が内定を取れず、卒業を延期して翌年も就職活動する「就職留年」を希望した場合、賛成する親は4割弱にとどまることが分かった。大学を卒業して職探しを続ける「就職浪人」は7割以上が賛成した。調査を実施した就職情報会社マイナビは「これ以上学費は出したくないが、できれば希望する会社に入ってほしいと思う親心がうかがえる」と分析。企業が採用の際、卒業後3年

日立製作所は4日、東原敏昭社長と部長級の女性130人が議論する「女性リーダーミーティング」を都内で開いた。冒頭に講演した東原社長は「（女性など多様な人材を）競争力に変えていきたい」と強調した。同社は2020年度に女性管理職を12

政府は女性の再就職を後押しする行動計画を年内にまとめる方針だ。一度職を離れた専業主婦らの円滑な復帰を支援するため、必要な教育や訓練を地域で受けられるようにし、専門のウェブサイトも開設する

リクルートホールディングスはアジアで企業が求める人材を紹介する新卒学生の採用支援サービスを始める。企業が示す条件に合った人材を有名大学から探し出し、候補の学生にはリクルートの社員が面接し、適性検査も義務付ける。日本企業のアジア進出が加速するなか、幹部候補となる優秀な学生の採用を目指す企業の需要に対応する。傘下の人材サービス会社、リクルートキャリアが出身国や大学、専攻といった企業の採用希望を聞き