日本が敗れた。南アでのワールドカップサッカーのベスト16での戦い、ＰＫの末にパラグアイに惜敗した。 翌日の新聞は一面トップでこの「悲劇」を伝えている。また、朝の情報番組を観れば、司会者やコメンテーターが口をそろえてこんな風に語っている。 「感動をありがとう」 「勇気をもらいました」 「日本代表にお礼を言いたい」 一般人ならまだしも、スポーツ報道を扱うメディアの人間にしては、またずいぶんと安上がりに感動するものである。 どうも、この種の言葉に違和感がある。仮にも公共の電波を使って、「感動したり」、「お礼をしている」ヒマがあったら、日本の敗因、もしくはパラグアイの勝因について、解説の一つでもしてもらいたいものだ。 歓喜に沸く日本の中で 冷静な批判は難しいのか そもそも、今回の日本代表の戦前の目標は、ベスト4であったはずではないか。それは岡田監督自らが設定したものである。 にもかかわらず、結果は
The Economist 1845年創刊の英国の有力経済誌で、特に経済、国際政治に関して世界的に権威のある媒体とされる。知識層からの信頼が厚く、歴史観と見識に富んだ鋭い分析、オピニオン記事に定評がある。世界発行部数は約130万部。 金融危機が世界を揺るがし、国際政治、安全保障の枠組みも大きく変わりつつある。そんな激動の時代にあって識者からも頼りにされるのが英エコノミスト誌の見識。このコラムでは、最新号から毎週5本お届けする。 >>「The Economist」の記事一覧 （英エコノミスト誌 2009年9月26日号） 政権交代がメディアと官僚の馴れ合いを脅かす。 毎晩、東京にある読売新聞の本社ビルは揺れ始める。8階に入居している本誌（英エコノミスト）のオフィスでも一瞬、地震のような揺れを感じる。だがそれは単に、世界最大の発行部数を誇る読売新聞で、翌日の朝刊の印刷のために建物の奥にある
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