世界各国の経済水準・所得水準（１人当たり実質GDP）を超長期的に推計していることで著名なアンガス・マディソン氏のデータにより、日本と主要国の所得水準の歴史的な変遷をグラフにした。 統計が整備されていなかった古い時代の数値に現代と同じ厳密さを要求しても無理であるが、ともかくデータを推計している点に意義があるといえる（５．参照）。 日本の1940年以降の1人当たり実質GDPの年次推移については図録4440参照。 日本の所得水準は紀元前後には400ドルであったのが、江戸時代には500ドル台に達している。20世紀に入って1000ドルを越え、1940年に2,800ドルとなったが、戦後の混乱の中で1950年には再度2000ドル以下となった。この後、経済の高度成長で一貫して成長が続き2000年には2万ドルを超過している（下記の付表参照）。 世界倍率を見ると、1950年まではほぼ世界水準と同水準で推移した
本項目はアメリカ合衆国の主な都市圏人口の順位（アメリカがっしゅうこくのおもなとしけんじんこうのじゅんい）である。この一覧の対象となっているのは、大都市統計地域（MSA）で示される都市圏であり、中心都市近隣の郊外都市も含んでいる。 下表における人口は全て2020年に行われた国勢調査による数値である[1]。また、各都市圏の範囲は2023年7月21日時点でのアメリカ合衆国行政管理予算局（OMB）による定義に従っている[2]。 アメリカ合衆国全土に定義されている都市圏は数が多いため、本項目では、50州およびコロンビア特別区に定義されている人口500,000人以上の大都市統計地域のみを掲載している。該当する大都市統計地域は107ヶ所である。アメリカ合衆国各州の全ての都市圏の人口および定義範囲の一覧については、アメリカ合衆国各州の都市圏の一覧の一覧より、各州の都市圏の一覧記事を参照のこと。 一覧[編集
カカクコムは、ユーザーへの意識調査「価格.comリサーチ」で実施した「スマートフォン購入状況調査」の結果を発表した。調査は8月20～25日まで、20歳以上の価格.comID登録ユーザーを対象に実施したもので、有効回答数は6149人。 スマートフォンの所有率を調べたところ、全体の21.5％が何らかのスマートフォンを所有していることが分かった。スマートフォンのみを持っている人と、スマートフォンと一般の携帯電話を両方とも持っている人の割合は、ほぼ半々となった。 所有率を年代別に見ると、若年層ほどスマートフォンを所有している率が高く、10代で28.3％、20代で29.0％という結果が得られた。30代でも26.7％の人が所有しているが、40代以降で所有率が低くなり、60歳以上ではわずか5.8％の所有率だった。また男女別で見ると、男性の方がスマートフォンの所有率が圧倒的に高い。 スマートフォンのキャリ
当ホームページの一部にはPDFファイルを利用しております。ソフトが必要な場合は左記のボタンで「Acrobat Reader」をダウンロードしてください。 情報通信統計データベースについて 情報通信統計データベースは、総務省の実施する情報通信業に関わる産業の実態について、分野別データ、統計調査データ、関係情報の３項目に分けて掲載しています。 ○新着情報：情報通信統計データベースの更新状況等を掲載 ○情報通信統計データベースからのお知らせ：情報通信関連統計調査の実施状況等を掲載 ●情報通信統計データベース管理者： 総務省 情報流通行政局 情報通信政策課 情報通信経済室 統計企画係 TEL:03-5253-5744 ●分野別データ等に関しては、各ページにデータのお問い合わせ先を掲載しておりますので、データの詳細についてはこちらをご利用下さい。 情報通信統計データベース掲載データ等の取扱いについて
アイシェアは17日、携帯音楽プレーヤーに関する意識調査を発表した。携帯音楽プレーヤーの所有率は7割強で、所有者が音楽を聴くのは「通勤・通学時間」が6割強、「通勤・通学以外の移動時間」が4割、続いて「趣味の時間（作業をしているとき」が2割強となった。また、「家事をしているとき」では女性（17.5%）が男性（4.2%）を大きく引き離す。現在でも家事を担当するのは女性が中心のようだ。 今回の調査は、携帯音楽プレーヤーに関して、20〜40代を中心とするネットユーザー男女417名を対象とした有効回答をまとめたもの。男女比は男性が52.8％、女性が47.2％。年代別では20代が40.0％、30代が26.4％、40代は33.6％。調査期間は2009年2月25日〜3月2日。 携帯電話を含めた携帯音楽プレーヤー（MP3プレーヤーやポータブルCD・MDプレーヤーなど）を持っているかと聞いたところ、73.1％が
お知らせ 新型コロナウイルス感染症の影響による消費動向調査の調査方法の変更について（令和6(2024)年11月29日） New これまで調査１か月目の新規世帯には、調査員が訪問して調査依頼及び調査票配布・回収を行っていたところ、令和2(2020)年4月調査～令和6(2024)年11月調査については、新型コロナウイルス感染症の拡大防止の観点から、調査１か月目の新規世帯への調査員訪問を取り止め、郵送にて調査依頼及び調査票配布・回収を行っております。 調査２か月目以降は、これまでと同様、調査票を郵送し、郵送またはオンラインにて回収を行います（調査世帯が郵送回答またはオンライン回答を選択します）。 「消費動向調査」の標本改正について（令和4(2022)年7月29日） 令和２年国勢調査結果をふまえ、標本改正を行いました。
ＩＴ普及の基本指標はパソコンやインターネットの世帯普及率である。 パソコン世帯普及率は２人以上の世帯を対象とした内閣府（旧経企庁）調査と単身者を含む総務省（旧郵政省）調査とがある。 内閣府調査によるとパソコン普及率は1990年代前半までは10％台と一部専門家やマニアに限られた普及であったのに対して、90年代後半からはどんどん普及率が上昇し、2001年には半数を越え、国民に広く普及したことが解る。2004年には65.7％と前年の63.3％から2.4％ポイントの増と上昇幅が縮小し、こうしたものの普及率が一般的にたどるいわゆるロジスティックカーブの後半局面に入っていることがうかがえる。そして2016年には79.1％と過去最高となった。2017年には一時普及率が低下したが、この低下は調査方法の変更による可能性が高い（図録2280参照）。もっともそれ以降も横ばい傾向が続いており、スマホがあればパソコ
私は関西出身者なので、関西の地名で例を述べることをお許し下さい。 フロムエー：有料（200円ぐらい）、情報量は多い、だから1冊でいろんな地域の情報が得られる。例えば大阪府なら、ほぼ全域の情報が得られる。 住んでいるのは府南部だが学校は府北部にあるという場合、どちらの地域の情報も1冊の冊子で得られるので、バイト先を居住地か通学先のどちらかに近い所にするか、または通過地点の大阪市内にするか、という選択をする時には便利。 タウンワーク：無料、しかし情報量は限られる。 例えば大阪府なら、「梅田」「難波」「北摂」「南河内」「泉州」etcのような地域ごとで分かれているので、いろんな地域のバイト情報を得たいのなら、それぞれの冊子を集める必要がある。 一方で、それぞれの地域ごとのバイト情報については、フロムエーより多い情報が載せられている。フロムエーは、人口の多い地域（大阪市、京都市、神戸市）の情報は多く
具体的には社団法人日本映画製作者連盟の公式サイト内にある、【日本映画産業統計】。1955年以降2008年までの、複数の項目における映画館業界の年次データが掲載されている。まずは一番気になる、映画館数の推移をグラフ化した。 グラフ中にもあるように、2000年までは映画館数(＝スクリーン数)なのに対し、2000年以降は映画館スクリーン数に計測対象が変わっている。これはスクリーンが一つしかない通常型映画館に対し、いわゆるシネコン(シネマコンプレックス、同一施設内に複数のスクリーンが用意されている映画館。複合映画館)が取って代わられつつある状況に対応したもの。実際、通常映画館・シネコン別のスクリーン数も2000年からデータが残っているが、その推移を見ればシネコンの台頭が理解できる。
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