そんなわがままさんにピッタリの、すごいアイテムが登場した。「Neuro:On（ニューロン）」というアイマスク型のウエアラブルデバイスだ。寝るときに被るだけで、短時間でより深い睡眠を取ることができるというこちらのアイテム。１日が24時間以上に長くなるわけはないが、短時間でもしっかりと熟睡できる分、１日の活動時間を増やすことができるとメーカーはうたっている。 そもそもだが、睡眠には「単相睡眠」と「多相睡眠」が存在する。「単相睡眠」とは夜から朝にかけてまとめて取る睡眠のことで、一般的な睡眠スタイルをいう。一方、「多相睡眠」とは動物が通常行っている睡眠のことで、小分けにして取る睡眠のことを指す。 「Neuro:On」は、ユーザーの脳波や筋肉の動き方、眼球の動きなどを読み取って、「単相睡眠」を「多相睡眠」に切り替える。具体的には、30分睡眠を４回行うように睡眠時間をコントロールし、計２時間の睡眠でも
ブログのタイトルに関わらず、リベラリズムの話をします。 これから２回にわたり、商業的平和論について簡単な紹介をします。商業的平和論とは、経済発展が世界を平和にするという理論です。 商業的平和論の思想的起源 貿易や商業の発展が、世界を平和にするという考えは昔からあり、多くの大学者がこれを説いてきました。 モンテスキューやアダム・スミスは、市場は戦争を嫌うと説きました。戦争になれば、交戦国の間では自由な商取引ができなくなるからです。トマス・ペインは「商業は、愛国心と国防の２つの気運を減退させる」としています。 マンチェスター派の台頭 わけても有名なのはコブデンとブライトの「マンチェスター派」。1839年に結成され、自由貿易を強力に推進した集団です。 指導者たるコブデンとブライトは、貿易の経済的メリットだけでなく、思想的な正義を訴えました。貿易こそ平和への道だというのです。 それ以前の英国は、植
公金で行われる研究は、政府の意図に沿うものであるべき。さらに、納税者の期待を裏切ってはならない。 日本では、このように考えられがちです。特に理工系では、その傾向が強いようです。 しかしこれは、世界の科学界の常識ではありません。 国によらず、そういうプレッシャがあるのは確かです。しかし「常識です！」と言い張れることだとは認識されていません。 なぜ、日本ではそうならないのでしょうか？ どこがおかしいのでしょうか？ 2月、生活保護基準に関する学会発表を行ってきました今年2月、AAAS（米国科学振興協会）年次大会で、日本の生活保護制度に関する発表を行ってきました。AAASは、約1000万人規模（関連学会を含む）の会員を持つ世界最大のNPOで、科学雑誌「Science」の発行元として有名です。 私の発表の内容は、ざっくり言えば 生活保護基準の決定がどのように行われているか生活保護基準の決定に、専門家
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