野田 俊也(Shunya Noda) @himagegine ブラジル人の同僚が「治安がヤバいエリアにある道はみんな使わないからいつも空いているんだけど、Google mapのナビとかを使うと空き具合的にそういう道ばかり勧められるので命がヤバい」みたいなことを言っていたんだけど、お値打ちな道と危険な道を事件情報抜きに識別することってできるんだろうか。
こんにちは、カオサン通りにございます旅行代理店「SawasdeeAngkorTour」の日本人セクションを担当させて頂いております丸山です。 皆さんは「ベッグパッカー」という言葉をご存じですか? 「え?バックパッカーじゃなくて、『ベッグ』パッカー?」。僕も最近になって知った単語なのですが、ベッグ(Beg)とは「物乞い」とか「乞食」という意味。つまりベッグパッカー(Beg Packer)とは「物乞いバックパッカー」という意味の造語だそうです。 今年の2月頃、タイ-カンボジア国境でヒッチハイクをしていた二人組の日本人の学生バックパッカーが、現地の警察に保護された・・と言う記事がタイのネットニュースで一時話題となりました。「先進国」と言われている日本人の若者が「開発途上国」と言われている東南アジアでヒッチハイク・・。「No money」と書かれたボードを頭上に掲げていたそうです。何枚か掲載された
ブラックマーケット――という言葉をご存じだろうか。 おそらく、多くの日本人には馴染みがないものだろう。違法コピーされたゲーム、密輸入されたゲームハード、ジェイルブレイクされたスマホ、さらには日用品や食品……あらゆる違法なものが集まる市場であり、実は世界のあらゆる国に存在している。その中には、大規模に展開しているものもある。 今回、世界のゲーマー事情を訊く連載「世界は今日もゲーマーだらけ」第二回で取り上げたいのが、この「ブラックマーケット」である。……と聞いても、多くの読者は、「そんな話、知って何か意味あんの?」と思うかもしれない。そこで本文の前に、一つマーケティング用語を紹介したい。それはBOP(Base of pyramid)という言葉だ。 BOPの人口を示した図 (画像はBOPビジネス支援センターより) これは年間所得が購買力平価(PPP)ベースで、3000ドル以下の低所得層を指す言葉
戦場での後方支援や要人の警護などを請け負い、イラクやアフガニスタンでその存在感を発揮した「民間軍事会社」。正規軍の代わりに戦闘行為を代行する団体と誤解を受けることも多いが、実は彼らの業務の多くは非武装で行われる。退役軍人などが中核を成す「民間軍事会社」はいったい戦場で何をしているのか。国際政治アナリストの菅原出氏に伺った。(取材・構成/増田穂) ――「民間軍事会社」とはどのような組織なのですか。 「民間軍事会社」という名称はメディアや研究者が便宜上使っているものであって、そのような正式な業種があるわけではありません。例えば「警備会社」であれば、警備事業法に基づいて特定の許認可を受けた会社が「警備会社」として警備事業を行うことが出来ますが、「民間軍事会社」については、同様の法的なステータスがあるわけではないのです。自らを「民間軍事会社」と呼ぶ企業もほとんどありません。ただ、元軍人たちが、軍隊
以下抜粋 「OculusよりもHTC Viveのほうを応援しているのはなぜか」との質問も。これには「特にHTC Viveだけを応援しているわけではなく、全てのVRゴーグルを応援している。ただ、今はHTCが非常によく活動しているから」 日本や東京に肩入れする理由は、彼が日本のアニメ、特に「ソードアート・オンライン(SAO)」が好きなこと、同作に出てくるヘッドセット「ナーヴギア」に触発されてOculus Riftを開発したことにあります 抜粋以上 まお(松岡洋)JAPAN EXPO Paris @kuronekodaisuki 記事には書かなかったけど、アダルトVRは海外では色々と規制があるので表立って開発してますとか言えない。 それに対して日本では開発してるとはいえるけど、東証に上場してる金融機関からは融資が不可能。 それじゃあ、海外から資金調達すればお金と技術両方そろうよね、ということなの
既にリンクが切れてしまいましたが、日本人が中国でスパイ罪で捕まったニュースがありました。 どういう経緯で捕まったのかが書かれていないので、詳細は不明ですが、2つの可能性が考えられます。 ①日本に対する政治的圧力 ②軍艦などの軍事施設を、もの珍しさで撮ってしまった ①は、中国が十八番にしている「指桑罵槐」(しそうばかい。「桑を指して槐(えんじゅ)を罵る)です。 簡単に言うと、日本人を「スパイ容疑」で一人捕まえたのはあくまで「桑」でありカモフラージュ。本丸である「槐」は日本政府か大使館などということ。 「指桑罵槐」は中国の毎度おなじみの行動パターンなので、中国情勢に興味がある方は覚えておいた方がいいです。 ただし、これについては今回の本題ではないので詳しくは書きません。 本題及び今回の問題は、②の方です。 「海外は日本と全く常識が違う」 とは、耳にタコができるほど聞き飽きた言葉ですが、そこには
洗礼盤。前ローマ法王ベネディクト16世の洗礼に使われたもの。ドイツ・マルクトルアムイン博物館収蔵(2005年4月20日撮影、資料写真)。(c)AFP/JOHN MACDOUGALL 【9月10日 AFP】フランスの絵のように美しい町の教会で、聖水盤の中身が何者かによってブランデーに取り替えられ、観光客らが驚くという出来事があった。地元の観光事務所が8日、明らかにした。 8月の終わりにフランス東部ジュラ(Jura)県シャトーシャロン(Chateau-Chalon)にある教会に足を踏み入れた観光客らは、まぎれもないフルーツブランデーの香りが強烈に漂ってくることに気付いた。 近くにある観光センターを訪れた旅行客らは職員に対して、「十字を切ったらブランデーの香りがしてきたんですが、この町の風習なんですか」と尋ねたという。 当局はこの報告を受けて、すぐに調査を開始。観光事務所の職員は、「2つの聖水盤
しかも液晶パネルはシャープ! テレビの価格破壊が予想以上に進んでしまい、日本のメーカーは苦戦を強いられているといわれてきましたよね。そのまさに最先端モデルともよぶべき低価格モデルが、中国のXiaomi(小米科技)から発売されますよ。 Xiaomiが新たに中国で販売を開始する「Mi TV 2」は、シャープのフルHD対応40インチ液晶パネルを採用。コントラスト比は5000:1と発表されています。ARM製のCortex-A9クアッドコアプロセッサー(1.45GHz)に1.5GBのRAM、8GBのストレージを内蔵。AndroidベースのカスタマイズOSとなるMIUIのテレビ版を搭載したスマートTVながら、2000人民元(約3万8600円)という低価格を実現していますよ。 すでにXiaomiは、Androidスマートテレビとして、Mi TV (小米電視)シリーズを販売中。新たなMi TV 2は、厚さ
【AFP=時事】インド北東部ナガランド(Nagaland)州で5日、女性を複数回にわたって強姦した容疑で逮捕・拘留されていた男を、住民らが拘置所から引きずり出して撲殺する事件があった。インドでは相次ぐ女性への性的暴行事件に国民の怒りが高まっている。 レイプ殺人犯インタビューに放送禁止令、インド 事件が起きたのは、ナガランド州の商業中心地ディマプール(Dimapur)。インドPTI通信(Press Trust of India)など現地からの報道によると、同地ではこの日、女性に対する暴力に抗議する大規模デモが行われたが、参加した群衆がデモ後に約7キロ離れた拘置所まで行進。女性1人を複数回レイプした疑いで先月24日に逮捕され拘留されていた男を引きずり出したという。 インド紙ヒンドゥスタン・タイムズ(Hindustan Times)によれば、群衆は拘置所の2つの門を倒して内部に押し入り、容疑
1月20日、イスラーム国による日本人の人質事件が発覚しました。2人の日本人の解放に2億ドルという法外な条件を課してきたイスラーム国は、これによって世界各国の関心を引きつけました。恐らく彼らの最大の目的は、戦闘員や共感者、協力者のリクルートのための宣伝にあるとみられますが、この目的はある程度成功したといえます。 この文章を書いている時点で、既に期限の72時間は過ぎましたが、今のところ次のアクションは発生していません。日本政府はイスラーム国と接触し、引き伸ばしを要請しているとも伝えられています。一方、世界一の産油国で、メッカとメディナという二聖地を擁する「イスラーム圏の盟主」サウジアラビアのアブドゥラ国王の死去が23日に発表されました。これにより、イスラーム圏、アラブ圏の関心がそちらにしばらく集中するだろうことも、想像に難くありません。その状況はイスラーム国にとってスポットが当たりにくいことを
日本人がテロ組織に誘拐され、身代金を要求されると祖国で必ず出て来るのは「危険な地域に自分で行った」「自業自得」といった議論だ。 で、わたしが住んでいる英国は、人権を重んずる欧州国にしては珍しく身代金を払わない国として有名である。それどころか、キャメロン首相は2014年1月に「テロ組織の身代金要求を断固と拒否する」決議案を国連の安全保障理事会に提出して採択を要求したほどであり、加盟国は当該決議を全会一致で採択している(しかし、この決議を守っているのは英国と米国だけで、フランス、イタリア、スペイン、ドイツはこっそりテロ組織に金を流す経路を見つけて身代金を払っている)。 英国が身代金を払わない理由は、「自己責任で現地に行った個人のために血税を使うな」とかそういうことではない。テロ組織は身代金を資本として軍備を拡大し、新たなテロリストたちをリクルートして強大になって行くからだ。例えば、アルカイダ・
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フランスで17人が死亡した一連のテロ事件を受けて、犠牲者を追悼し、テロに抗議する大規模なデモ行進がパリで行われました。 デモには160万人以上が参加し、人種や宗教の違いをこえて団結してテロに立ち向かう決意を改めて示しました。 デモは11日午後(日本時間11日午後11時すぎ)から、襲撃されたパリの新聞社の本社に近い共和国広場で始まりました。 デモには、犠牲者の家族や襲撃を受けた新聞社の社員をはじめ、さまざまな政党や人種、宗教の人々が参加し、3キロの道のりを歩きました。 また、フランスのオランド大統領と共に40を超える国や機関の首脳らも参加し、ドイツのメルケル首相やイギリスのキャメロン首相のほか、イスラム諸国からヨルダンのアブドラ国王も参加しました。 また、ふだんは対立するイスラエルのネタニヤフ首相とパレスチナ暫定自治政府のアッバス議長の姿も見られました。 現場付近の広場や道路は大勢の人々で埋
0歳児の息子と、2度目の飛行機に乗ってきました。 1度目は生後2ヶ月、そして2度目(往復)は生後7ヶ月。おなじ赤ちゃんとはいえ、新生児と比べて、今回はずいぶん楽に挑めました。そして、楽勝で乗り切りれました。 初めて赤ちゃんを飛行機に乗せるときは、「赤ちゃんって飛行機に乗せても大丈夫なのか?」など、そもそもの心配事がたくさん出てくるかと思います。今回は3度の飛行機を経験して、得たことをまとめます。 航空会社はそもそも、赤ちゃんを受け入れてくれるのか? 全然問題ありません。新幹線や電車では赤ちゃんに対しての特別待遇はありませんが、航空会社は赤ちゃんに対して様々な配慮をしてくれます。 簡易的なベビーベッドが置ける特別席がある(機体による。席数極少) 夫婦で座席を取ろうとしたらバラバラの席しかない!→ 電話をしたら特別に並びの席を確保してくれました(スターフライヤーで経験) 2歳以下の子供連れは、
> > > > カシオの「イスラム教徒向け腕時計」、大ヒットの背景に意外な事情 2014年12月5日 11時40分 特集「made in Japan:世界で売れてる、日本発のヒット商品」では、世界で愛されているさまざまな日本製ヒット商材を紹介している。カシオ計算機には、日本で企画して製造し、海外でヒットしているのだが日本では売られていないという商品が、いくつか存在する。前編では、インド向けの電卓「CHECK CALUCURATOR MJ-120D」を紹介した。 後編となる今回紹介するのは、イスラム教徒(以下、ムスリム)向けの腕時計。こちらも日本では買えない商品だ。実はこれ、意外な事情で商品化され、しかもひそかな大ヒットとなっている商品なのである。 そもそもムスリム向け時計とは、何ができる物なのか。どういった理由で売れているのか? 商品開発担当者に取材した。 ●「部品がなくなる」という
インド東部コルカタ(Kolkata)で起きた10代少女の強姦殺人事件に抗議する反汚職政党アーム・アードミ党(Aam Admi Party)の活動家たち(2014年1月5日撮影、資料写真)。(c)AFP/Dibyangshu SARKAR 【11月26日 AFP】インド北部で先週、6人組の男に襲われ、痴漢行為に抵抗した仕返しに火をつけられた少女が23日、死亡した。 26日の警察発表によると、被害者の15歳の少女は今月16日にウッタルプラデシュ(Uttar Pradesh)州シャージャハーンプール(Shahjahanpur)村の自宅の外で6人の男に襲われた。警察はこのうち4人をすでに逮捕し、逃げた2人の行方を追っている。容疑者は全員、少女と同じ村に住みカースト(身分制度)での身分も同じだという。 遺族が警察に語った話によると、わいせつなしぐさをしながら体に触ろうとした男たちに少女が反発すると、
中国でウイグル族が直面している現実への理解と問題解決を訴え、ウイグル族と漢族の間の「橋渡し」役を務めようとして国家分裂罪に問われた中央民族大学(北京)の著名なウイグル族経済学者、イリハム・トフティ氏に対し、新疆ウイグル自治区ウルムチ市中級人民法院(地裁)は9月23日、無期懲役判決を言い渡した。 裁判所は判決文で罪状の一部をこう指摘した。「海外メディアの取材を受け、悪意を持って新疆問題・事件を煽り立てた」。海外メディアの取材を受けたことまで罪に問われるのも異例だが、言論弾圧で無期懲役判決が出されるのも極めて異例だ。しかも「穏健派」とされたイリハム氏に対する裁判の結果には、中国におけるウイグル問題の複雑な現実が潜んでいる。 「どんな結果になっても受け入れる。当局の政策に批判的な声を上げた知識人は重い代価を払わなければならない。裁判を通じて新疆の法制化を望んでいる」。新疆ウイグル自治区で「テロ」
アフリカ・ギニアのコナクリ(Conakry)にある病院で、エボラ出血熱の犠牲者の遺体を運ぶ前に防護服を消毒をする緊急医療援助団体「国境なき医師団(Doctors Without Borders、MSF)」のスタッフ(2014年9月14日撮影)。(c)AFP/CELLOU BINANI 【9月19日 AFP】エボラ出血熱が流行している西アフリカ・ギニアの村で、予防対策を周知するため政府が派遣した保健当局職員ら7人が、怒った住民たちに襲われた後、遺体で発見された。 ギニア政府の18日の発表によると、地元の衛生保健当局職員やジャーナリストらの遺体は、同国南西部の村ウォメ(Wome)にある小学校の浄化槽で見つかった。一行はエボラ出血熱の感染予防に関する訪問教育のため、16日に現地入りしたが、村人たちから石を投げ付けられた後、行方が分からなくなっていた。 地元警察によれば、16日の暴動では少なくとも
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