６日に放送されたＮＨＫスペシャル「“35歳”を救え～あすの日本 未来からの提言」。いろいろ注文を出したい部分もありましたが、「安心して仕事を得られる社会」「安心して子どもを育てられる社会」につくり変えなければ、日本の未来はないとする大筋の方向性には賛同できるものでした。 番組が“35歳”に注目するのは、団塊ジュニアで人口が多い世代であると同時に、今後20年にわたって子どもを育て、日本社会を支えていく中核であるからとのこと。ところが、いまの“35歳”の現実は、オイルショックの年に生まれ、社会に出るときにはバブル崩壊で就職氷河期にあたり、まさにロスジェネ世代で、４人に１人は非正規社員と、不安定な状態に置かれています。 将来への不安が広がる日本において、“35歳”が「安心して仕事を得られる社会」「安心して子どもを育てられる社会」に変えていかなければ、日本社会の衰退は免れないとの問題意識のもと、「
