2012年04月30日19:08 カテゴリオタクin中国アニメ 「中華一番の中華料理」を片っ端から再現する中国人、あらわる！ 以前の中国では5月1日のメーデーに合わせて1週間程度の連休になる「黄金周」だったのですが、法定休日の分散が行われ、現在では「黄金周」と言えるほどの長さの休みではなくなっているそうです。そして今年は5月の1日〜3日しか休みではないのだとか。 そんな訳で、中国関係の動きが日本とは違うので私の周りも何かとゴチャゴチャが続いており、イマイチGWになったという感じがしない今日この頃ですので、今回は軽めに…… ありがたいことにちょうど面白い情報を教えていただきましたので、その紹介をさせていただきます。 中国に 「料理アニメでは料理の必殺技が出る」 「勝負の料理には特殊効果がつく」 といったことを伝えた作品に 「中華一番」 があります。 「中華一番」は中国のテレビで放映されかなり
ここ1，2年、中国は独自の発展モデルを持っているとか、ワシントンコンセンサスから北京コンセンサスだとか、いや中国を初めとしてこれからは国家資本主義の時代だとかいった議論がかまびすしい。しかし、本書はそのようなその時々の情勢に影響された時論や、あるいは現政権の正当性を追認するだけような底の浅い議論が吹っ飛んでしまうような重量級の実証研究である。 汲古叢書99 明清中国の経済構造 作者: 足立啓二出版社/メーカー: 汲古書院発売日: 2012/02/10メディア: 単行本 クリック: 1回この商品を含むブログを見る 著者の足立氏はよく知られるように、1998年に出版された『専制国家史論―中国史から世界史へ (叢書 歴史学と現在)』が話題となった際に、西尾幹二氏や坂本多加雄氏といった人々−端的に言えば「新しい歴史教科書をつくる会」関係の人々−にその議論が積極的に評価される、ということがあった。そ
野田政権下で中国政府への日本の国土売却が加速されている。 かねて中国政府は新潟市と名古屋市での領事館建設用地の取得にこだわってきたが、２０１０年秋の尖閣領海侵犯事件で頓挫した。それが後述する野田政権の方針もあり、まず新潟市中心部の民有地約４５００坪が中国政府と売買契約された。新潟県庁から徒歩数分の一等地、土地の名義は株式会社「新潟マイホームセンター」である。 マイホームセンター側はこの事案に政治的背景は一切ないと強く否定し、いまは詳しいことは明らかにできないと語った。民間企業の土地事案ながらこれを問題視せざるをえない理由は、その背景に野田政権と外務省の明確な意思があり、政府の国土売却方針は著しく国益を損ねると考えるからだ。 そもそも一旦頓挫した中国への土地売却問題はなぜ復活したのか。発端は北京の日本大使、丹羽宇一郎氏らの気概なき外交にある。昨年７月、北京に新しい日本大使館が完成した。中国政
先日のこのブログでお知らせしたとおり、今月14日投開票の台湾総統選を現地で取材してきた。国民党の現職、馬英九か、民進党の女性候補、蔡英文か。どちらが当選するか分からない混戦だといわれていたが、フタを開けてみれば馬が80万票差、得票率にして６％のリードを守って逃げ切った。 なぜか登場とともに降り出した雨の中、勝利宣言する馬英九（１４日、台北）(C)NAGAOKA YOSHIHIRO 詳細は18日発売の本誌１月25日号に書いたレポートをお読みいただきたいが、現地で取材をしていて意外に感じたのは、「中国との関係は投票に影響しない」と答えた有権者が少なからずいたことだ。選挙期間中、経済、格差とともに「１つの中国」を中台が確認した「92年コンセンサス」が争点として現地メディアにひんぱんに取り上げられていた。ところが話を聞いた中間選民と呼ばれる台湾の浮動層は、みな「まず今の暮らしを守ること」を第一に掲
中国化する日本 日中「文明の衝突」一千年史 作者: 與那覇潤出版社/メーカー: 文藝春秋発売日: 2011/11/19メディア: 単行本購入: 12人 クリック: 193回この商品を含むブログ (113件) を見る この本は最近店頭に並んだばかりだが、早速ネットなど多くの人が感想を論じている話題の書である。古代以来の日本の歴史を「中国化」と「脱中国化＝江戸化」という二つの異なる統治原理の間を揺れ動きながら形成されてきたものとして捉えつつ、現代の政治・経済的な混迷を世界が「中国化」する中で日本がうまく対応できないところにあると診断する、明確な視点に貫かれた刺激的な日本社会論ということになるだろうか。 本書で使われている「中国化」とは、具体的には貴族の特権を廃し皇帝一元支配が確立した宋朝中国の統治原理を一般化した概念を指す。それは、権威と権力の一致、政治と道徳の一体化、社会的地位の一貫性、経済
11月26日に、東京都の駒沢体育館で「アジアの民主化を促進する東京大集会」というイベントが行われた。発起人には国会議員や著名評論家らの名前が並び、外交評論家の加瀬英明氏が実行委員長を務め、米国の中国人政治亡命者で地下政党・中国民主党全国連合総部の主席である徐文立氏や世界ウイグル会議駐EU議会特別全権代表のメメト・トフティ氏ら海外からのゲストも迎えていた。 徐文立氏らが率いる中国民主党は90年代に大粛清され、100人以上のメンバーが逮捕された。徐氏も投獄され2002年に国外追放され米国に政治亡命。その後も中国民主党のリーダーの1人として国内の残党メンバーたちと中国の政治改革を目標に活動を続けているという。 日本でも上映された各国の華人亡命者のインタビューを編集したドキュメンタリー映画「亡命」（翰光監督 2010年）にも出演しており、以前から1度お会いしたいと思っていた人物なので、実行委員会に
前回コラム「『大陸と台湾』はOK、でも『中国と台湾』はノー」では、筆者が拠点を置く中国大陸において、「台湾」を扱うことがいかに困難なことか、具体的なエピソードを交えてお伝えした。 読者の皆さんもご存じの通り、中国と台湾は、現在に至るまで事実上の分離状態にある。多くの「中国人」が懇願する「祖国統一」はいまだ達成されていない。 筆者は、日ごろ北京で暮らしている。6月中旬に生まれて初めて台湾を訪れた。滞在中に、「中国」をどう見るかというテーマをめぐって、各界の有識者や学生たちと徹底議論した。 第三者という立場にある“特権”を行使して言わせていただきたい。「中国人」と「台湾人」の間に存在する心の距離は、筆者が想像していた以上に遠い。心の溝はとっても深い。中国大陸の人たちは台湾の人たちが自らを「中国人」ではなく「台湾人」だと認識している現状が気に食わないようだ。 「中国人」が、両者の関係を「私たちは
Wolf Smoke is a small original animation making studio. We have only a few ppl but we trying our best to make great animtion. Kung Fu Cooking Grils is a short story, we made it for testing new cartoon style and methoud of the way of making movies. We did key frames on paper first then used vector software to do the between frames and color painting. This is the first time that we use this way to
중앙일보 일본어판 サービスをご利用中のお客様にご迷惑をおかけして申し訳ございません ホームに戻る Copyright by Joongang ilbo Co.,Ltd. All Rights Reserved.
■編集元：ニュース速報板より「セックス中に男性の生殖器が突然発火 大やけどを負う事件が発生」 1 中国住み（青海加油！） :2010/07/25(日) 18:29:39.04 ID:bUx8l+qT● ?PLT(12005) ポイント特典 河南省商丘市で、性行為中の男性の生殖器が突然発火し、男性と女性が大やけどを負いました。 二人は現在病院で治療中とのことです。 調べによると、二人は地元で同じ学校に通う共に18歳の男女で、女生徒が借りている部屋で 性行為をしていたところ、女生徒がどんどん下半身が熱くなっていくのに気づいて目をやると 男性の生殖器が燃えていたとのこと。 すぐに行為をやめると、男性の生殖器はみるみるうちにコークスのような色に変化していった とのことです。 世界でも、人体の自然発火の例は、非常に少ないものの過去に何度か記録があり17世紀から 20世紀までに医学
前の記事 福島原発からの放射能放出は数カ月続く 米国と中国が共に日本を支援している 2011年3月17日 国際情勢 コメント： トラックバック (0) フィード国際情勢 Adam Rawnsley Photo: Defense.gov 地震、津波、核災害によって日本が協力を必要とするなか、米国と中国はこれまでのこの地域において生じていた不和を横に置いて、軍や緊急救援チームの派遣などで、日本の回復を支援している。 中国の国境付近で行なわれた米韓の軍事演習を巡る確執や、国境の位置を巡る日中の論争によって、日米は中国との緊張が高まっていた。 しかし、3月11日(日本時間)に発生した地震以降、緊張は協力に取って代わられ、日本の最も密接な同盟国と、日本の最大のライバル国である2国は、そろって援助を始めている。 今のところ、太平洋を挟んだ両大国は、日本で共同の救援活動を開始してはいない。しかし、両国
京大、早稲田、同志社のカンニング問題が盛り上がっているようですね（事件を知らない方はこちらを）。一部ワイドショーは「ゲゲェー、こんなハイテク・カンニングができる時代に？！」的な盛り上げ方をしているようですが、笑止千万であります。中国的視点（？）に立てば、 キサマ等のいる場所は既に我々が2000年前に通過した場所だッッッ キサマは中国武術を嘗めたッッ！ という感じでしょうか。というわけで、日本よりも2000年進んでいる中国ハイテク・カンニング術をご紹介。 ＊画像はカンニングツール・ネットショップで販売されている骨伝導メガネ。耳にイヤホンを入れなくてもメガネが骨伝動スピーカーになっており無線を聞くことが可能。現在一番人気のカンニングツールらしいですよ。800元（約1万円）。 よりどりみどりのカンニング・ツール グーグルで「作弊器」（カンニング・マシーン）と検索すると、まあその手のネットショップ
韓国沖の黄海（Yellow Sea）で21日、違法操業中に韓国海洋警察庁による取り締まりを受けた中国漁船12隻が、船体を互いにロープで縛ってひとかたまりの大船団を作り上げ、逃走を図った。黄海の韓国の排他的経済水域（EEZ）では中国漁船による密漁が常態化しており、海洋警察庁によると過去1年に332隻を拿捕したという（2010年12月21日撮影）。(c)AFP/PARK YOUNG-CHUL 【12月23日 AFP】韓国沖の黄海（Yellow Sea）で21日、違法操業中に韓国海洋警察庁による取り締まりを受けた中国漁船12隻が、船体を互いにロープで縛ってひとかたまりの大船団を作り上げ、逃走を図った。黄海の韓国の排他的経済水域（EEZ）では中国漁船による密漁が常態化しており、海洋警察庁によると過去1年に332隻を拿捕したという。(c)AFP
中国本土で約半世紀にわたって使われている簡体字（簡略字）を、元の繁体字（正字）に戻そうという「繁体字復活論」がここへきて過熱している。 台湾で昨年５月に国民党の馬英九政権が発足してから中台間の交流が急速に進んでおり、こうした機会に「それぞれが採用している、異なる字体を統一しよう」というのが、理由の１つ。 一方、「普遍化した簡体字を繁体字に戻すのは、ムダな労力と混乱を招くばかりだ」といった有識者の反論もあり、賛否両論が渦巻いていた。 議論のゆくえが注目されていたが、中国政府のシンクタンク・中国社会科学院はこのほど「漢字の規範を調整した上で、近いうちに新しい『規範漢字』を発表する」として、半世紀ぶりに"漢字改革"を行う見通しであることを明らかにした。 今年は、中国悠久の漢字の歴史に新たな１ページが書き加えられることになるか？ 中国メディアに「繁簡之争」（繁体字と簡体字の争い）と称された、漢字を
ウィキリークスが暴露した米外交文書の概要は以下の通り。 ●米政府が、国連幹部らのクレジットカード番号や通信システムのパスワード、潘基文事務総長の国連事務局への影響力などの調査を指示 ●米国と韓国の高官が北朝鮮の内部崩壊に備え、南北朝鮮の統一の見通しを議論 ●サウジアラビア国王が米国に対し、核開発計画をやめさせるためにイラン攻撃を何度も強く促す ●中国政府の工作員らが２００２年以降、米政府や企業、グーグルなどのコンピューターをハッキング ●０９年４月末に麻生太郎首相（当時）が訪中した際、胡錦濤国家主席ら中国首脳の印象を語った内容 ●東京の米国大使館発の公電は０６年以降の５６９７件。うち３８１０件が「非機密扱い」だが、機密文書も含む ●海外指導者への評価など ・ベルルスコーニ伊首相：軽率でうぬぼれが強く無能 ・メルケル独首相：リスクを避け、めったに創造性を発揮しない ・カルザイ・アフガニスタン
【ロンドン＝伊東和貴】ノルウェーの公共放送ＮＲＫによると、来月にオスロである中国の人権活動家、劉暁波（リウ・シアオポー）氏へのノーベル平和賞授賞式について、イラン、キューバ両国が欠席の方針を固めた。授賞に反発する中国政府が欠席を求めたのに応じた。一方、日本を含む数カ国が締め切りが過ぎても出欠回答を留保する異例の事態となっている。 １２月１０日の授賞式には各国の駐オスロ大使が招待されている。服役中の劉氏を「犯罪者」と呼ぶ中国政府は、各国に書簡などで欠席を要請。崔天凱外務次官が「誤った選択をすれば、結果に責任を負わなければならない」と述べるなど、経済力を背景に「踏み絵」を迫っていた。 ノーベル賞委員会への出欠回答期限は１５日だったが、オスロの日本大使館は政府の指示待ちで「まだ検討中」。地元メディアによると、インド、パキスタン、インドネシア、スーダンも同様の理由で回答を留保した。期限の延長を
◇菅政権、同盟頼み 日米安全保障条約の改定から５０年。日米同盟を外交・安保政策の基軸に据えてきた日本は、東アジアの安全保障環境の大きな変化に直面している。中国は、領有権問題で近隣国への攻勢を強める。一方、米国は対中政策で強硬姿勢にかじを切り、尖閣諸島沖の漁船衝突事件を機に、アジアの安全保障秩序の形成により深く関与する構えを見せ始めた。米中がアジアの主導権を争う中、日本外交は行く先を見定められずにいる。【「安保」取材班】 ◇対米、試された危機対応力 「中国は『力』のみを信じる国だ。今回の尖閣危機で日本の対応をテストしたのだ」 菅直人首相が日中関係の立て直しに躍起だった１０月下旬、米議会の政策諮問機関「米中経済安保調査委員会」のラリー・ウォーツェル氏は毎日新聞の取材に中国側の見方をそう分析した。駐在武官として北京の米国大使館に勤務した中国通だ。 尖閣事件で逮捕された中国人船長の釈放決定前の９月
700億円かけた中国の都市、入居者がいなくて早くもゴーストタウンに カシミアや石炭の生産などの産業で発展著しい内モンゴル自治区オルドス市では、旧市街から30kmほど離れた場所に700億円を投じ、総面積32平方キロメートルの高級住宅地が建設されています。 ところが高額な不動産価格も影響してか入居者がほとんどいないと言う状況で、まるでゴーストタウンのようになっていると言います。 整然と建ち並ぶ高級住宅ですが、人影はまったくありません。 オフィスビル、行政センター、博物館、映画館、図書館、スポーツ施設など、様々な近代施設が建設されているそうです。 まわりは砂漠という土地。 市民よりも清掃員の方が多いと言う、皮肉な状況。 現在の入居率は受け入れ予定の数％だといいますが、この新都市プロジェクトの委員会は強気の姿勢を崩さず、さらに10倍の規模へと拡張予定だとのことです。 生物のいない異次元に迷い込んだ
2010年10月16日00:00 カテゴリ社会・世界情勢メディア デマとしての中国のレアアース「禁輸」 中国が世界市場をほぼ独占しているレアアースを、尖閣騒動へのいやがらせの一環として、日本向けは禁輸状態にした、まだ禁輸が解けないと、連日、政府が発表し、メディアが報じています。ところがこれ、とんだ言いがかりかも知れません……いえ、言いがかりです。 たしかに中国はレアアースでは「世界シェアの95％を占め……日本は世界の需要量の半分を占めるが、ほぼ100％を中国に頼っている。だが、今年は、中国の輸出政策の転換からなのか、その4分の1にも満たない3万8000トン程度しか輸出されない見込み」という現実があります（中国ニュース通信社 「Record China」、もとはこちら）。 ところが、ここで「今年」と言っているのは2009年、去年のことなのです。輸出政策の転換には、環境問題が影響しているそうで
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
