「アトランティック（The Atlantic）」は、読者との直接的な繋がりをさらに強化しようとしている。米大統領選が終わったいま、多くの人々が質の高いジャーナリズムに、より価値を見出すことを期待しているからだ。そこで重視しているのは、「読者」ではなく「顧客」という観点で、ユーザーと関係を構築することだという。 「アトランティック（The Atlantic）」は、記事コンテンツをFacebook、Twitter、LinkedIn（リンクトイン）とたくさんのプラットフォームを横断して拡散させてきた。また、Facebookのインスタント記事を最初に導入したパブリッシャーのひとつであり、GoogleのAMP（Accelerated Mobile Pages）も最初から活用している。去年の収益20%増、デジタルオーディエンスの30%増は、こういった戦略の功績だと、アトランティックは考えている。 そし
『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day
「経営者というよりはエンジニア」スマートニュース浜本氏のキャリア 小野裕史氏（以下、小野）：続きましてスマートニュース浜本さん、お願いいたします。 浜本階生氏（以下、浜本）：こんにちは。スマートニュース株式会社代表取締役社長で共同CEOの浜本と申します。スマートニュースという、iOSとAndroid向けのニュースアプリケーションをつくっている会社です。 ちなみに、インストールしている方ってどれくらいいらっしゃいますか？ ありがとうございます。 小野：すごいシェアですね。 浜本：はい（笑）。これ聞く場所によって全然普及率が違っていて。今日はすごく多くてうれしいです。 僕は自分のことを、経営者というよりはエンジニアだなと思ってまして。プログラミングをはじめたのが13歳のときで、それ以降ずっと1人で何かおもしろいものをつくっては公開して、それに集まってくる反応をインターネットで見てニヤニヤするみ
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異端児のドナルド・トランプ候補と、初の女性大統領となるかもしれないヒラリー・クリントン候補。話題が尽きない両候補が激突する米大統領選は、米時間11月8日に実施された。日本のメディアもこぞって、この趨勢を報じている。それぞれデジタルにおいて、どう表現しているのか、まとめてみた。 デジタルテクノロジーは、報道の形も変えつつある。 異端児のドナルド・トランプ候補と、初の女性大統領となるかもしれないヒラリー・クリントン候補。話題が尽きない両候補が激突する米大統領選は、米時間11月8日に実施された。Facebookのライブ動画が正式にリリースされて約9カ月。ABCニュースやニューヨーク・タイムズなどのレガシーメディアから、NowThisなどのニューメディアまで、アメリカのメディアはこぞって、今回の報道にこの機能を利用している。 対して、日本のメディアは、まだそこまで対応はしきれていない。切っても切れ
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Voicyは、厳選されたコンテンツを"ながら聴き"できる音声の総合プラットフォームです。応募通過率5％の審査を経たパーソナリティの声を中心に、メディアによるニュースや企業の人柄までも伝わるオウンドメディアなど、あらゆる音声放送が楽しめます。
TechCrunch | Startup and Technology News
William A. Anders, the astronaut behind perhaps the single most iconic photo of our planet, has died at the age of 90. On Friday morning, Anders was piloting a small…
ビジネスマンが愛読する「東洋経済オンライン」は、経済ニュースを中心に、政治、キャリア、福祉などさまざまなジャンルの硬派な記事が並んでいるニュースサイトだ。そんな東洋経済オンラインは、2年前に山田俊浩編集長の就任以来、なんとそれまでの5倍以上となる1億7,000万PV／月へと異例の成長を遂げている！ 芸能やエンタメといったジャンルの記事がPVを稼ぐ中、いったい、東洋経済オンラインはどのような作戦で右肩上がりの成長を達成したのだろうか？ そして、敏腕編集長が考えるインターネットの未来とは？ ──14年夏に山田さんが編集長に就任して以降、それまで3,000万PV／月程度だったサイトが、1億7,000万PVを数えるまでに成長していますね。いったい、どのような施策によってこの成長を実現しているのでしょうか？ 山田 まず、僕が編集長になって取り組んだこととしては、記事に必ず写真を入れること、文字の色付
経済ニュースサイトである「東洋経済オンライン」は、1日あたり15～20本のオリジナル記事を配信しています。あの企業の気になる業績、日本の安全保障問題、イギリスのEU離脱の行方、貧困問題･･･こうした「硬派なニュース」＊がたくさん読まれています。 とはいえ、いつも悩んでいることがあります。「軟派なニュース」＊の竜巻のような人気には、まったく歯が立たないのです。1月にはベッキーさんの不倫問題に関する記事を東洋経済オンラインでも配信しましたが、ケタ違いに読まれました（私たちは、それを「軟派なニュース」ではなく、「LINEの安全性について論じた硬派な記事」と考えているのですが･･･）。 芸能、エンタメ、スポーツ･･･など軟派なニュ―スの「引力」は、それだけ強烈なのです。 それは世界的なことなのでしょうか？ そうではないようです。REUTERS INSTITUTE DIGITAL NEWS REPO
日本のニュースメディア環境は、先進国の中でも特異な存在である。先週末に、ロイター（Reuters Institute）が毎年発行する「Digital News Report」の2016年版が公表されたが、例年のように日本の特異なニュースメディア環境を浮き彫りにしていたので、その中からいくつか拾って紹介する。 今回の調査は2016年１月～2月に、26か国のオンライン・ニュース・ユーザー5万人を対象に実施した。各国から、少なくとも2000人がアンケート回答者として参加した。日本人回答者は2011人。 26か国は、いわゆるニュースメディア先進国で、国名は次の通りである。 United States 、United Kingdom、Germany、France、Italy、Spain、 Portugal、Ireland、Norway、Sweden、Finland、Denmark Belgium、N
今回はアメーバブログにおけるAMP対応について解説ならびにご報告をさせて頂きます。 まず、AMPとは「Accelerated Mobile Pages」の略になります。 「アンプ」「エーエムピー」という呼び名がありますが、Googleの方も「アンプ」という呼び方をされていますので、「アンプ」と呼ばれることが多いようです。 昨年のPUBCON(ラスベガス）やSMXイスラエルにおいて、Googleのゲイリー・イリーズ氏が1995（もしくは2000年）から現在にかけて産まれた世代は興味の持続が2.8秒しかないと話していたように、（参考：SEO Japan）ウェブサイトの表示を待つことを嫌うインターネットユーザーが増えているのは確かです。 若い世代だけでなく、かつてのナローバンド時代と異なりウェブサイトは素早く表示されることが当たり前になりつつある環境の中で多くの人が無意識のうちに表示の速さを求め
米国の感謝祭翌日の金曜日に世界で開催される一大セール「ブラックフライデー」に合わせて、持続可能な消費を啓発する「グリーンフライデー」が広まっています。日本でも大手アパレル2社が賛同しましたが、同時にブラックフライデーセールも実施しており、対応にばらつきが。
Introducing Instant Articles, a new tool for publishers to create fast, interactive articles on Facebook. Posted by Facebook Media on Tuesday, May 12, 2015 Introducing Instant Articles, a new tool for publishers to create fast, interactive articles on Facebook. Instant Articlesとは、ウェブで掲載している記事をFacebookアプリのニュースフィード内でインタラクティブに表示させることができるもので、この機能で提供される記事は通常の記事よりも10倍以上速く読み込まれます。パブリッシャーにとっても、Facebookで公開
ウェブ編集者・佐藤慶一さんからの寄稿です。言わずと知れた、日本が誇る若手編集者です。この原稿、ちょっとした書籍くらいの分量あります（笑） 単品でも買えますが、マガジン購読がお得なのでこの機会にどうぞ！マガジン購読いただければ、次回の原稿も自動的に閲覧できるようになります。 ==== ■メディア進化論絶滅、生存、そして自然淘汰――。最近、生物学における「進化論」を、メディアを取り巻く状況変化にうまく適用できないかと考えることがある。 これにはきっかけがあった。 2015年8月、オランダのメディア取材で同国のジャーナリズム基金を訪れたときのこと。この基金ではメディア関係者150名以上にヒアリングをしてまとめた「What's New(s): Scenarios for the Future of Journalism」という未来予測レポートを出しており、米国とはまた異なる未来を描いている。 米国
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