日本には膨大な地熱エネルギーが眠っているが、不可解なことに、その豊富な資源はまったく生かされていない。なぜ安価でクリーンな純国産エネルギーを開発しないのか。米紙「ニューヨーク・タイムズ」が答えを探ってみると、日本ならではの葛藤が見えてきた。 総発電量のわずか0.3％ 日本を旅する人々に愛される保養地といえば、山あいや風光明媚な沿岸部に位置する温泉リゾートだ。国内に何千ヵ所もある温泉地のなかには、何世紀にもわたって観光客でにぎわってきたところもある。 そうした温泉地のすべてを支えているのが、日本の豊富な地熱エネルギーだ。実際、日本の地下には膨大な地熱エネルギーが眠っており、発電に利用されれば、国内の石炭・ガス火力発電や原子力発電に代わる重要な役割を果たす可能性がある。 だが、地熱エネルギーの普及を目指す日本の野望は何十年もの間、驚くほど強力な温泉地の抵抗に阻まれている。 福島県の山中にたたず
The pine forests around Irpin are Oleh Bondarenko’s happy place. He discovered them as a child, when his mom sent him to the area for summer camp, and he has been coming back ever since. “It’s a place full of memories. Vorzel, Irpin, Bucha, the forests, the fresh air. For me, this is a place of respite,” the 64-year-old environmental scientist told CNN during a recent trip to Irpin. The hour-long
「ライフサイクルでは電気自動車（EV）は二酸化炭素（CO2）排出が多い」は本当か。EVは走行時は温暖化の原因となるCO2を排出しないが、生産から廃棄までの車の一生で見た場合、ガソリン車やハイブリッド車（HV）よりCO2排出が多いとの議論は根強い。最新の国際機関の試算では否定されているものの、EVの間接的なCO2排出は企業や政府が対処しなければならない課題の1つだ。「すでに今日でもEVのライフサ
「10年に1度の厳しい寒さ」で大ピンチ 電気は供給されて当たり前——。日本に住んでいる限り誰も疑いようのない常識だ。しかし、世界に目を向ければ、最近では中国、インドなどが電力危機に陥り、先進国の欧州でもLNG供給不足に端を発して電力危機が発生した。 こうした一連の電力危機は2021年の世界のトレンドと言っても過言ではない。 日本でも2020年冬にLNG不足などから電力不足に陥るリスクが生じ、電力卸市場では価格が高騰した結果、複数の新電力が経営危機に陥る事態になった。 一過性のものと思われたが、ここに来て、日本の電力不足や価格高騰のリスクは、構造的な問題であるとの深刻な懸念が浮上してきた。 特にこの冬は「10年に1度の厳しい寒さ」と見込まれ、電力会社は老朽化した火力発電所を稼働するなどして寒波による電力需要増大に備える。 「カーボンニュートラル」に向けて再生可能エネルギーの普及がクローズアッ
冬を代表する味覚“カキ” 世界三大漁場の1つとも言われる三陸沿岸はカキの養殖が盛んで、宮城県は全国2位の生産量を誇ります。しかし、取材で聞いたある研究者のひと言が気になりました。 「このままの状態が続けば、カキの養殖ができなくなる」 「それは50年後、いや10年後かもしれない…」 豊かな三陸の海で何が起きているのでしょうか？ （仙台拠点放送局記者 北見晃太郎） 先月まで、イギリスのグラスゴーで開催された国連の会議「COP26」。 入局3年目、日本有数の港町、宮城県の気仙沼支局で記者をしていた私は、深刻化する地球温暖化対策について世界レベルで話し合うビッグイベントを前に、温室効果ガスが及ぼす水産業への影響を取材していました。 港で話を聞いてみると… 「サンマやサケがほとんど捕れなくなった」 「伊勢エビやタチウオが捕れるなど、最近は見たことのない魚が増えている」 温暖化による海水温の上昇に伴っ
The aim of Orca is to help the world reach net zero emissions — where we remove as much greenhouse gas from the atmosphere as we emit. Scientists say that simply cutting back on our use of fossil fuels won’t be enough to avert catastrophe; we need to also clean up some of the mess we’ve been making for hundreds of years. Orca is a depressing symbol of just how bad things have become, but equally,
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電気自動車（EV）は、ここ最近で大きく勢いづいている。ジョー・バイデン大統領や主流派メディアに言わせれば、EVは、温室効果ガス排出量削減と環境保護に絶対必要な要素だ。EVの購入は、以前から連邦政府や州の補助金によって奨励されてきた。バイデン政権のインフラ政策では、EV用充電施設を全米約50万カ所に設置し、EV促進をさらに強化するとされている。道路上でのEVの存在感は、米国のほか、とりわけ欧州で急速に増している。 EVの利点に関する主張を疑う者はほとんどいないものの、温室効果ガスだけが世界の汚染問題というわけではない。たとえば、EVの先頭を走る中国では、EVバッテリー廃棄物が、温室効果ガスとはまた別の深刻な環境リスクになりつつある。中国が経験していることは、米国の次なる環境不安を垣間見せている可能性もある。 完全EVにしてもハイブリッドにしても、EVは世の中に急速に受け入れられつつある。米運
ガソリンではなく水素を燃料にした「水素エンジン」の車が、22日、静岡県で開かれている自動車レースに出場しました。走行中はほとんど二酸化炭素を出さず、脱炭素に向けた次世代の車として注目を集めそうです。 水素エンジンの車はトヨタ自動車が開発し、22日から23日にかけて静岡県小山町の富士スピードウェイで行われる24時間耐久レースに出場しました。 従来のガソリンエンジンを一部、改良した仕組みで、化石燃料ではなく水素を空気と混ぜて燃やし、動力にします。 走行中は二酸化炭素をほとんど排出せず、排気管から出るのは水蒸気です。 レースではトヨタの豊田章男社長もドライバーを務め、ガソリンエンジンの車と同じようなエンジン音を響かせながら、最もスピードが出る直線のコースを時速およそ200キロで走り抜けました。 トヨタは、水素を使って発電しモーターで走るFCV＝燃料電池車を市販するなど、次世代のエネルギーとして水
地球温暖化対策にとって重要な技術として、大気中から二酸化炭素を直接、回収するための研究開発が活発になっていて、日本では大型プロジェクトとして、今年度から本格的な研究が始まり、新しい物質や特殊な膜の開発が進められています。 国連の専門機関、IPCC＝「気候変動に関する政府間パネル」は、世界の平均気温が19世紀後半と比べて2度上昇すると、多くの人が極端な熱波や日常的な水不足によって深刻な影響を受けると予測していて、1.5度の上昇に抑えることの重要性が広く認識されるようになっています。 このため、2050年ごろまでに温室効果ガスである二酸化炭素の排出量を実質的にゼロにすることが必要とされ、実現のための重要な技術として大気中から二酸化炭素を直接、回収する手法の開発が世界的に始まっていて、日本でも3年間で55億円を投じた大型プロジェクトが立ち上がり、今年度から本格的な研究が始まりました。 名古屋大学
地球温暖化対策で温室効果ガスの排出量の大幅な削減が求められる中、主要な排出源となる石炭の利用をやめる「脱石炭」の動きがヨーロッパで加速しています。フランスは来年2022年、ギリシャは2028年と石炭火力発電所の全廃の期限を定めるなど閉鎖を進めていますが、地域経済への影響や失業対策をどう進めるのか課題にも直面しています。 石炭の利用をめぐっては温室効果ガスの主要な排出源だとして国連のグテーレス事務総長が先進国に対し2030年までに電力部門の石炭の利用を廃止するよう訴えるなど世界的に「脱石炭」を求める声が高まっています。 「脱石炭」を呼びかけている市民団体によりますと、このうちEU＝ヨーロッパ連合では、2016年1月の時点でEU27か国で稼働していた266基の石炭火力発電所のうちすでに閉鎖されたか、2030年までに閉鎖が決まっている発電所は151基と全体の60％近くにのぼっています。 一方で、
地球温暖化を止めるため、日本は温室効果ガスを２０３０年度までに「４６％削減する」という新たな目標を掲げました。旗振り役の小泉進次郎環境大臣が、その本気度をオリンピックのメダルに例えました。 「くっきりとした姿が見えているわけではないけど、おぼろげながら浮かんできたんです。『４６』という数字が。シルエットが浮かんできたんです」（小泉進次郎 環境相） ２３日午後、私たちの単独インタビューに応じた小泉環境大臣。「浮かんだ」という「４６」とは、各国の首脳が参加した「気候変動サミット」で菅総理が示した目標です。 「我が国は２０３０年度において、温室効果ガスを２０１３年度から４６％削減することを目指す」（菅首相 ２２日） 日本は、これまで２０３０年度までに「２６％削減」を目標にしてきました。今回、菅総理はサミットで「４６％削減」と表明、目標を大幅に引き上げました。アメリカは２００５年に比べ５０％から５
大規模太陽光発電所（メガソーラー）の設置に身構える自治体が増えている。神戸市は豪雨による太陽光パネルの崩落事故を受け、事業用の一部を許可制とし、撤去費の事前積み立ても義務化する。静岡県伊東市は災害への懸念から大規模発電を認めない条例を設けたが、すでに計画を進めていた事業者との対立が続く。国の環境規制が遅れたしわ寄せが、地方の現場に及んでいる。「山林、里山から緑をはぎ取って太陽光パネルを並べるこ
カナダ・マニトバ州チャーチルで2007年に撮影されたホッキョクグマの親子。非営利団体ポーラー・ベアズ・インターナショナル提供（2020年7月17日提供）。(c)AFP PHOTO / Polar Bears International / BJ KISCHHOFFER 【7月21日 AFP】気候変動によりホッキョクグマが2100年までにほぼ絶滅すると予想した論文が20日、英科学誌ネイチャー・クライメート・チェンジ（Nature Climate Change）に発表された。 論文によると、海氷の減少によりホッキョクグマが餌のアザラシを狩れる時間が減り、すでに悪循環に陥っている地域もある。体重が減ることで餌がない期間を生き残る可能性が低くなるという。 今回の研究を発案した非営利団体ポーラー・ベアズ・インターナショナル（Polar Bears International）主任科学者のスティーブン
小売店でのプラスチック包装をやめるべきだという消費者からの圧力が、実際には環境破壊につながるかもしれない――。そんな報告書が公表された。 様々な企業は近年、環境への配慮から、プラスチック製包装を減らし、他の素材を使う包装へと移行している。ところが、イギリスのシンクタンク「グリーン・アライアンス」は、新しい素材の一部が、プラスチック製よりも環境に悪影響を及ぼすかもしれないと警告している。
ことし日本には平年の倍近い５つの台風が上陸し、このうち15号と19号は関東付近に上陸した台風としては統計の残るおよそ30年間で最も強いクラスで、各地に甚大な被害をもたらしました。専門家は、「台風が強くなっている背景には地球温暖化があると考えられ、来年以降もこれまでにないような激甚な災害が起こることを前提に備える必要がある」と指摘しています。 気象庁によりますと、ことし発生した台風は29と平年の25.6を上回ったほか、日本への上陸数は平年の2.7の倍近い５つとなりました。 ９月に千葉市付近に上陸した15号では各地で最大瞬間風速の記録を更新し、関東や伊豆諸島を中心に暴風による建物の損壊や長期間の停電など大きな被害が出ました。 また、10月に伊豆半島に上陸し、関東や東北を通過した19号は120の地点で12時間雨量が観測史上１位となるなど、記録的な豪雨によって河川の氾濫や土砂災害が多発しました。
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