ワールドシリーズが終了し、米国東部時間11月2日午前9時（日本時間2日午後10時）、大谷翔平がフリーエージェントのマーケットにその名を連ねた。ここから米国東部時間6日午後5時（同7日午前7時）まではエンゼルスとの独占交渉期間となるが、その期限を過ぎれば全球団との交渉が可能となる。大リーグ公式ページはオフの争奪戦を以下の書き出しで伝えた。 「今年のフリーエージェント・クラスでわかっていることはひとつ。1人の選手が見出しを独占するだろう」 主役は大谷。日米のメディアは大リーグ史上最高額となる5億ドル（約752億円）に及ぶ可能性に言及しているが、果たして行く先はどこになるのか、契約金額はいくらになるのか、大谷の価値観はどこにあるのか、決着はいつつくのか。喧騒のオフが始まった。
東京五輪開幕まで4月14日でちょうど100日となった。本来ならば開催国では機運が最高潮に高まり、自国選手たちの調整ぶりやメダル獲得予想に大きな注目が集まる時期だろう。しかし、「ウィズコロナ」で初めて行われる今回は状況が全く異なる。人々の関心は、「五輪をやれるのか、やれないのか」にある。 世論調査では大半が今夏開催を疑問視 毎日新聞などが3月に行った世論調査では、東京五輪を「予定通り開催すべき」と答えた人はたった9％だった。朝日新聞が4月10、11日、東京五輪・パラリンピック開催について3択で尋ねた世論調査の結果は、「今年の夏に開催する」が28％、「再び延期する」は34％、「中止する」は35％。日本では今なお、大半が今夏の開催を疑問視している。
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