（ＣＮＮ） 造園業を営む５４歳の男性が、痛みを伴う発疹の症状で米フロリダ州オーランドの皮膚科医を受診した。発疹は手足から顔まで広がっていたが、過去に診察した別の医師は原因を突き止められなかった。 皮膚科医のラジブ・ナトゥー氏は生検を行った結果、ハンセン病と診断した。教科書でしか見たことがないような症例だった。 ハンセン病は感染しにくい疾患で、この男性に明らかなリスク要因はなかった。このためナトゥー氏は、フロリダ州中部が予期せぬハンセン病の温床になっているのではないかとの疑問を抱いた。 同氏のチームは今、同様の症例に注意するよう、医療従事者に呼びかけている。 ナトゥー氏のチームが医学誌に発表した研究レターによると、フロリダ州中部で報告されたハンセン病の症例数は、米国の中で最も多い水準にある。 世界保健機関（ＷＨＯ）によると、２０２０年に報告された新規のハンセン病の症例数は、米国が１５９例、世
アメリカCDC＝疾病対策センターは新型コロナウイルスに感染した人に対し、5日間の隔離を推奨していたこれまでのガイドラインを見直し、今後は発熱などの症状を目安にして、24時間の自宅待機を推奨する新たな指針を公表しました。 アメリカCDCは1日、新型コロナウイルスに感染した場合のガイドラインの改定を公表しました。 これまでは新型コロナに感染した人に対し、5日間の隔離を推奨していましたが、改定された指針では、新型コロナに感染しているかどうかにかかわらず、発熱などの症状があった際は、熱が下がるなどしてから少なくとも24時間たつまでは自宅で待機することを推奨するとしています。 また、その後、5日間はマスクの着用など、感染を広げない行動を推奨しています。 CDCによりますと、アメリカではワクチンやこれまでの感染により、98％を超える人が新型コロナに対する何らかの免疫があるということで、「新型コロナをめ
米国ではこのところ、新型コロナウイルスへの感染が再び増加している。米疾病対策センター（CDC）によると、新型コロナ関連の死者は9月第1週に10.5％増加した。より感染力が強く、人々がすでに取得している免疫を回避できる新しい変異株が広まることで、感染者や入院患者、死者の数は秋から冬にかけてさらに増加する恐れがある。 しかし先週には、ファイザーとモデルナが開発した新型コロナワクチンの更新版が米食品医薬品局（FDA）の承認を得ており、これが感染拡大のみならず、後遺症を含む深刻な合併症を防ぐのに役立つ見込みだ。CDCの最近の発表によると、米国で新型コロナに感染した成人のうち、ほぼ5人に1人（19％）が今も後遺症に悩まされていると推定されている。 後遺症は時に深刻な影響をもたらす問題であり、更新版ワクチンの接種を受けるべき理由となる。以前は健康で活動的だったのに、新型コロナの後遺症で重度の疲労が続き
新型コロナウイルスの感染者数が増加し、新学期が始まり、米国のファーストレディーであるジル・バイデンが陽性になったことで、米国ではマスクが再び脚光を浴びている。 以前私は、CDC（米国疾病管理予防センター）の病院感染管理諮問委員会（HICPAC）が感染予防策を緩和する提案をしたことについて書いた。中でも心配だったのがゆったりした一般的なサージカルマスクに、N95マスクと同等の保護効果があるとする彼らの前提だが、そんなことはない。 委員会の計画は強い反発を受け、プロセスにおける透明性の欠如、HICPACの偏見に対する懸念およびCDCのマンディー・コーエン所長の応答の悪さが特に問題視された。特に問題視されているのは、医療従事者がマスク着用を拒否しているために、感染を恐れる患者が診察を受けることを怖がっているという事態だ。 2020年11月、コーエンは次のようにツイートした。「マスクは有効です。口
新型コロナウイルスの感染経路について、国立感染症研究所（感染研）は28日、ウイルスを含んだ空気中に漂う微粒子（エアロゾル）を吸い込んでも感染するとの見解をホームページで公表した。感染研はこれまでエアロゾル感染に否定的で、飛沫（ひまつ）感染と接触感染だけを挙げた報告書を発表していたため、国内の科学者が「世界の知見とは異なる」と説明を求めて公開質問状を出していた。 世界保健機関（WHO）や米疾病対策センター（CDC）などは昨春、主な感染経路としてエアロゾル感染と飛沫感染を挙げ、接触感染は起きにくいとする見解を示した。しかし、感染研は今年1月13日に公表したオミクロン株についての報告書で、「現段階でエアロゾル感染を疑う事例の頻度の明らかな増加は確認されず、従来通り感染経路は主に飛沫感染と接触感染と考えられた」と記し、WHOなどと異なる説明をしていた。
アメリカ・ニューヨーク州の保健当局などは、新型コロナウイルスワクチンの接種から時間がたつと、5歳から11歳の子どもでは感染を防ぐ効果が大幅に低下するとした調査結果を公開しました。 ニューヨーク州の保健当局などの研究チームは28日、製薬大手ファイザーの新型コロナウイルスワクチンの接種を完了した5歳から17歳の子どもに対する感染や入院を防ぐ効果を調べた結果を公開しました。 それによりますと、感染を防ぐ効果は12歳から17歳はオミクロン株が主流となった去年12月中旬の時点で66％、ことし1月下旬では51％と比較的小幅な低下にとどまった一方、5歳から11歳では同じ期間に68％から12％と大幅に低下したということです。 研究チームは、5歳から11歳で感染を防ぐ効果が大幅に低下した理由について、接種するワクチンの成分の量が12歳以上の場合の3分の1と少ないことが影響している可能性があるとしています。
","naka5":"<!-- BFF501 PC記事下（中⑤企画）パーツ＝1541 -->","naka6":"<!-- BFF486 PC記事下（中⑥デジ編）パーツ＝8826 --><!-- /news/esi/ichikiji/c6/default.htm -->","naka6Sp":"<!-- BFF3053 SP記事下（中⑥デジ編）パーツ＝8826 -->","adcreative72":"<!-- BFF920 広告枠）ADCREATIVE-72 こんな特集も -->\n<!-- Ad BGN -->\n<!-- dfptag ＰＣ誘導枠５行 ★ここから -->\n<div class=\"p_infeed_list_wrapper\" id=\"p_infeed_list1\">\n <div class=\"p_infeed_list\">\n <div class=\"
メリーランド州シルバースプリングの火葬業者が、COVID-19で亡くなった人の遺体を確認している。2020年5月11日撮影。 Photo by Chip Somodevilla/Getty Images アメリカ疾病対策センター（CDC）によると、アメリカ人の平均寿命は予測以上に低下している。 2020年のアメリカ人の平均寿命は77歳で、2019年の78.8歳より低下した。 CDCは2020年の平均寿命が77.3歳になると予測していた。 2020年のアメリカ人の平均寿命（0歳の平均余命）は1.8歳も低下し、2021年前半に予測された数値より低い結果だった。 アメリカ疾病対策センター（CDC）の下部組織、国立衛生統計センター（NCHS）は2021年12月22日、アメリカ人の平均寿命を発表した。それによると、2020年の平均寿命は77歳で、2019年の78.8歳から大きく下がった。 この低下は
【読売新聞】 【ワシントン＝冨山優介】米国務省は７日、新型コロナウイルスの感染が拡大している日本への渡航警戒レベルを、４段階のうち最も高い「レベル４」に引き上げ、米国民へ渡航を中止するよう勧告した。これまでは渡航の再検討を求める「レ
アメリカCDC＝疾病対策センターは、ファイザーやモデルナの新型コロナウイルスワクチンの3回目の接種によって入院を防ぐ効果がオミクロン株に対しても90％に上昇するという分析結果を公表しました。 CDCは21日、ファイザーとモデルナの新型コロナウイルスワクチンの3回目の接種の効果について、アメリカ各地の医療機関からのデータをもとに分析した結果を公表しました。 それによりますと、2回目の接種から6か月以上たった場合、入院を防ぐ効果は、デルタ株が優勢だった時期に81％だった一方、オミクロン株が優勢になった時期には57％でした。 しかし、3回目の接種のあとではデルタ株の時期は94％、オミクロン株の時期は90％に上昇したということです。 ワクチンの追加接種を受けた人と比べ、受けていない人は入院する割合が大幅に高くなり、50歳から64歳で44倍、65歳以上で49倍になるという分析も合わせて公表しました。
新型コロナウイルスに感染した子どもは、1型もしくは2型糖尿病の発症リスクが高まることが米疾病対策センター（CDC）の調査研究で明らかになった。米国では子どもの間で新型コロナによる入院率が高まっており、CDCは調査結果について、現在5歳以上となっているワクチン接種対象者に対する接種の重要性をあらためて示すものだと警鐘を鳴らしている。 研究では、医療データ分析企業のIQVIAとヘルスベリティーから2020年3月から2021年6月までの医療記録を入手し、分析した。IQVIAのデータには子ども約170万人分、ヘルスベリティーのデータには約90万人分が含まれる。 IQVIAのデータからは、新型コロナウイルスに感染した子どもは感染していない子どもに比べ、感染から30日後以降に糖尿病と診断される率が2.66倍になっていることがわかった。新型コロナのパンデミック（世界的大流行）前に別の呼吸器感染症の既往歴
新型コロナウイルスの感染者が再び急増しているアメリカで、まだワクチンの接種ができない4歳以下の子どもの入院率が増加しているとして、CDC＝疾病対策センターのワレンスキー所長は、周囲の大人がワクチンを接種することで、子どもを感染や入院から守るよう呼びかけました。 CDCのワレンスキー所長は7日、電話で会見し、アメリカで新型コロナウイルスの感染者が再び急増しているのに伴い「子どもの入院率がこれまでで最も高くなっている」とした上で、特にワクチン接種の対象年齢に達していない4歳以下の子どもで増加していると述べました。 CDCの分析では、今月1日までの1週間での4歳以下の入院率は人口10万人あたり4.3人と、その前の週の2.6人から大きく増えています。 ワレンスキー所長は「子どもを守る上で最も重要なのはワクチンだ。接種できる年齢の子どもはワクチンを接種するとともに、まだ接種できない年齢の子どもは周囲
米疾病対策センター（CDC）の集計によると、27日に報告された米国内の新型コロナウイルスの新規感染者数が過去最悪の44万人超となった。新変異株「オミクロン株」の拡大とクリスマスの連休が重なり、前週の同じ月曜日から1・5倍に急増した。 米政府は社会・経済活動の制限強化には消極的だが、感染者はさらに増えると予測されており、病床の逼迫（ひっぱく）や公共サービスの人員不足などへの懸念が増し…
トランプ前政権が米疾病対策センターの新型コロナウイルス対策に干渉を行っていたとの報告書が明らかになった/MANDEL NGAN/AFP/Getty Images （ＣＮＮ） 米連邦下院の新型コロナウイルスに関する特別調査委員会は１４日までに、トランプ前政権が感染対策に関する科学的見地からの指針の改変を迫り、米社会との直接的な接触も阻む圧力を米疾病対策センター（ＣＤＣ）に加えていたとする新たな証拠を明らかにした。 この証拠の材料をＣＮＮも入手した。これによると、ＣＤＣの国立予防接種・呼吸器疾患センター（ＮＣＩＲＤ）の所長を務めていたナンシー・メッソニエ博士は同委の聴取に、２０２０年２月２５日に新型コロナの危険性を一般社会に認識してもらうため実施した説明の内容で、トランプ氏の怒りを買ったことを知らされたと述べた。 この説明を終えた後、当時のロバート・レッドフィールドＣＤＣ所長やアザール厚生長官
アメリカのバイデン政権は入国する外国人に対し、新型コロナウイルスのワクチン接種の完了を義務づける措置を、来月8日に開始すると明らかにしました。 アメリカのホワイトハウスは15日、外国人が入国する際の新しい措置として、来月8日からワクチン接種を終えていることを義務づけると明らかにしました。 ホワイトハウスの高官によりますと、日本などから航空機で入国する場合のほか、カナダやメキシコから陸路やフェリーで入国する場合も対象になります。 このうち航空機で入国する場合は、搭乗する前にワクチンの接種を終えていることを証明する書類を提出し、出発3日以内に検査を受けて陰性を証明する必要があります。 また、アメリカCDC＝疾病対策センターは対象となるワクチンについて、WHOが緊急使用のリストに加えているものとしていて、アメリカでは接種が認められていないアストラゼネカのワクチンなども対象となります。 一方でワク
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
