変なモノ好きで、比較文化にこだわる2人組（1号＆2号）旅行ライターユニット。中国の面白可笑しいものばかりを集めて本にした「 中国の変-現代中国路上考現学 」（バジリコ刊）が発売中。 前の記事：ベトナムの街路樹コレクション（デジタルリマスター） ＞ 個人サイト 旅ライターユニット、ライスマウンテンのページ 値段は40クルゼイロス。地方定価43クルゼイロスとあるが、おそらくブラジル日本人移民が多いサンパウロが40クルゼイロスでそれ以外が43クルゼイロスだと思われる。 50年近く前のブラジルの日本人移民向け雑誌 1975年頃の雑誌というだけでも面白いのに、さらに地球の裏側の日本の移民がブラジルで発刊していた日本語雑誌であり、二重で面白い。面白いに決まってる。 当時30歳の人が記事や漫画を書いていても、今では75歳ということになる。 いったいどんな内容なのだろうとページを開いていく。 今の雑誌と同
「アメリカ人はポリティカル・コレクトネス文化を強く嫌悪している」という記事を訳してみた。学識者による全国的な調査の結果、米国でも圧倒的多数の人がポリティカル・コレクトネス(PC)文化を嫌っていることがわかった、という記事。 記事の要点は以前こちら(↓)にまとめたのでご興味のある方はどうぞ。 tarafuku10working.hatenablog.com この記事は、2018年10月に米国のアトランティック誌に掲載されたもの。筆者は政治学者のヤシャ・モンク(Yascha Mounk)氏。アトランティック誌は歴史の古い雑誌で、リベラル寄りと言っていいと思う。ちょっと古い記事なのですが、80%が嫌っているという数字に私自身びっくりしたし、日本語で参照できるようにしとくのもいいかな、と思ったので訳しました。 www.theatlantic.com (翻訳ここから) アメリカ人はポリティカル・コレ
使っている顔文字で分かる年代考察のツイートが話題になっています。「( ´∀｀)」や「(´・ω・`)」ももう古いのか……なんだか切なくなってきた(´・ω・`)。 投稿したのは中埜長治（@borisbadenov85）さん。現在Twitterなどでよく“おじさんの顔文字”だと指摘される「(^_^)」系について、昔は女子高生も使っていたが「おじさんは15年経ってもおじさんなのに女子高生は長くて3年で全滅する薄命存在なので」とその理由を説明。そして、「『( ´∀｀)』や『(´・ω・`)』系は自分が若いと思ってる一層痛くさい中壮年の顔文字に成り果てた」と、辛辣な指摘を展開しています。 若者もいつかはおじさんになる、とはこういうことなのかも……。指摘もなんとなく納得できてしまうのがまた切ない。 ショボーンな顔文字 この顔文字に慣れ親しんだ人と、そうでない人の壁は厚いのかもしれない…… この指摘にリプラ
最近のタレントが経営するお店といったら「焼肉・小倉優子」など飲食店が多いですが、1980年代～90年代にかけて、そのタレントさんのオリジナルグッズがとにかく大量に売られているタレントショップというのが大流行した時代がありました。 そんなタレントショップが特に集中していたのが、原宿の竹下通り！ ボクが中高生の頃は「竹下通り＝タレントショップ」というイメージがありましたけど、あれだけ大量にあった原宿のタレントショップ、今はどうなってるんでしょうか？ 1975年群馬生まれ。ライター＆イラストレーター。 犯罪者からアイドルちゃんまで興味の幅は広範囲。仕事のジャンルも幅が広過ぎて、他人に何の仕事をしている人なのか説明するのが非常に苦痛です。変なスポット、変なおっちゃんなど、どーしてこんなことに……というようなものに関する記事をよく書きます。（動画インタビュー） 前の記事：色んなものを炭酸にしてみよう
「キューピーといえばマヨネーズ」商標争い決着2008年12月18日3時3分印刷ソーシャルブックマーク キユーピー社が登録したキャラクター＝同社提供大阪市の男性が登録した商標 ２０世紀初頭に米国人女性が雑誌に発表した「キューピー」のイラストの著作権を譲り受けた大阪市の男性が、商標として登録したことをめぐり、マヨネーズ製造大手の「キユーピー」（東京都渋谷区）が「紛らわしい」として争っていた訴訟で、知財高裁（田中信義裁判長）は１７日、「日本でキューピーといえばマヨネーズ」として同社側に軍配を上げる判断を示した。 判決によると、キユーピー社は５７〜０２年にかけてマスコットや社名のロゴを登録。一方で、男性は米国雑誌に発表されたイラストをもとに、飲料水の商標として０６年に登録した。 このため同社が「混同の恐れがある」として特許庁に商標登録が無効だとする審判を申し立てたが、請求が退けられていた。 判決は
今年９月の普及世帯は約２３５０万世帯で、普及対象の全５０００万世帯に対し約４７％にとどまる。政府などが９月時点の目標としていた２６００万世帯に比べ、２５０万世帯少ない。景気悪化の影響で年末のテレビ商戦も期待薄で、２００８年を飛躍の年と位置づけていた政府や関連業界にとっては「かなり拍子抜け」（放送関係者）の状態だ。 放送局や経済団体などが参加する「地上デジタル推進全国会議」が１日、公表した「行動計画」の中で、地デジ専用チューナーや対応型テレビを持つ世帯数を明らかにした。 総務省が５月に公表した世帯普及率は４３・７％だった。８月の北京五輪に向けたテレビ商戦をバネに、一気に５０％超えを見込んでいたが、実際には３ポイント強増えただけだった。 政府などは１１年７月にアナログ放送が終了し、地デジに完全移行する直前の同４月までに全世帯、約５０００万世帯への普及を目標にしている。メーカーなどとも協力し、機
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