アンガールズ・山根さん「未知の昆虫」大発見!その名は「モトナリ」 テレビ番組ロケで新種を捕まえる 国際的学術誌も認定「日本のコメディアンが発見した」
日本では受動喫煙が原因で年間1万5千人が死んでいるらしい
最初に断っておくが，僕はキッズだった頃にイアン・カーティスというミュージシャンの写真を見たことをきっかけに喫煙を始めた頭の弱い子であり，そして別に喫煙が人体に悪影響を及ばさないと主張するつもりはない．また専門は計算機統計学なので，生物統計や統計的因果推論が専門というわけでもない．疫学なんててんで分からない．またすべての文献に目を通す暇もないので，間違いなどもあると思う．その時は指摘してくれるとうれしい． まず疫学が正直何だかわかないので色々ググってみたところ，かちっとした定義が見当たらず，色々な意見を総合してみると「データを用いて疾病罹患や病死の因果関係を研究する」みたいな感じでいいのかなと思う．なのでここではそういう学問だと定義しておく．まあ多分いわゆる統計的因果推論が最近は多様されているのだろう，多分． タイトルにあるように，なんでも受動喫煙が「原因」で年間に約15000人の方がその「
自分のことを思い返せば、法律的に適切とは言えない年齢からタバコを嗜み始め、30歳で命に係わる大きな持病が判明してからもしばらくタバコをやめられず、一念発起して33歳でタバコを投げ捨てて現在に至る元ヘビースモーカーです。カネをかけて健康に悪いことをして、何と馬鹿なことをしたのだと思い返して悶々とすることは稀にありますが、自分もタバコを吸っていただけに禁煙を突き付けられる喫煙者の苦悩も分かります。そんな中で、飲食店への原則禁煙案が打ち出されて、それに対する反発が業界団体からあって、ということでニュースになっておりました。 飲食店などでは、喫煙席と禁煙席を分ける分煙の取り組みが広がっているものの、席やスペースを離すだけなど空間が完全には仕切られていない施設が多く、受動喫煙を防ぎ切れていないのが現状です。 これに対し、厚生労働省が去年１０月に示した案では、官公庁や競技場、社会福祉施設などは建物内を
はじめに 喫煙人口は50年で半減した 1965年（昭和40年） 2015年（平成27年） 資料 飲食店は非喫煙者と喫煙者のどっちを向いているのか? 禁煙の飲食店は何軒？ 分煙すらしてない飲食店は何軒？ 資料 喫煙者の減少には外圧が影響した そして健康増進法の改正へ おわりに はじめに 2020年東京オリンピックを控え，健康増進法改正案をめぐる受動喫煙対策のニュースが連日報道されています． そんな中，日本禁煙学会からはタバコ業界からの政治献金の実態調査（第四報、2010〜2015年）が公表されるなど，喫煙への圧力は日々高まるばかり． 自分が小さかった頃を思い起こすと隔世の感があります．両親は喫煙してたし，父親が勤めてた会社の同僚も皆喫煙者（麻雀始まると臭いのなんのって）．大家の爺さんも学校の先生も喫煙者．大人の男性が煙草を吸うのは当たり前でした． 交通機関もそう．当時の数少ない飛行機の記憶は
麻生太郎財務相は２１日の衆院財務金融委員会で、喫煙者が減っていることについて触れるなかで、「肺がん（の患者数）は間違いなく増えた。たばこってそんな関係あんのって色んな人に聞くんです」と述べた。日本維新の会の丸山穂高衆院議員の質問に答えた。 麻生氏は愛煙家として知られ、喫煙と肺がんの因果関係に疑問を示した形だ。さらに電子たばこについて「国会で吸えるよう提案してみてはどうか。イライラがずいぶん収まって、激論もちょっとは減るんじゃないか」とも語った。 国立がん研究センターなどの研究班によると、喫煙者が肺がんになる可能性は、男性では非喫煙者の４・４倍、女性では２・８倍高い。厚生労働省の専門家会議が昨夏まとめた「たばこ白書」は、「科学的根拠は因果関係を推定するのに十分」としている。
国立がん研究センターは8月31日、受動喫煙のある人はない人に比べて肺がんになるリスクが約1.3倍あることを発表。科学的根拠に基づく肺がんのリスク評価を「ほぼ確実」から「確実」にアップグレードした。 この結果に伴い、がん予防法を提示するガイドライン「日本人のためのがん予防法」においても、他人のたばこの煙を「できるだけ避ける」から「避ける」へ文言が修正されている。 発がんに関わるリスク要因の評価は、世界各国のがん研究に携わる専門家が討議し、科学的に「確実」「可能性大」「可能性あり」「データ不十分」などいくつかの段階にランク分けされているが、国によって遺伝的背景や生活習慣が異なるため日本人の生活習慣や研究結果に基づいてがん予防を考える必要がある。今回の研究はそうした背景から日本人を対象として行われている。 研究方法は、日本人の非喫煙者を対象として受動喫煙と肺がんの関連を報告した426本の研究のう
日本の研究結果から、日本人のがん予防を考える 生活習慣の改善によって、がんになる確率、すなわちがんリスクがある程度抑えられることは、よく知られています。その具体的な方法を示す指針も、世界保健機構（WHO）をはじめ、さまざまな機関から発表され、日本でも紹介されています。 しかし、指針の根拠となった研究結果は、疫学研究の先行する欧米から発表されたものが大半を占めています。そのため、日本人という、欧米人とは人種的、文化的、その他様々な背景が異なる集団を対象とする場合には、必ずしもそのまま当てはまるとは限りません。日本人に適したがん予防法を開発するためには、できるだけ偏りのない日本人集団を観察し、どのような生活習慣の人がどのがんのハイリスクグループなのか、現段階でどれくらい確実にそう言えるのか、また具体的にどの程度リスクが上がるのかを検証してみることが必要です。 「生活習慣改善によるがん予防法の開
こんにちは！あきばはら（@tsurare01）です。 今回は健康とかなんかその辺のはなし。タバコに関する話題についてつらつらと。 タバコってなんで吸うの？馬鹿なの？死ぬの？ってよく言われていますが、タバコを吸う人ってタバコをやめられない人なんですよ。要はタバコを吸いたい人じゃないってこと。 タバコを止められるならやめたいけど、止められないからやめてないって人がほとんどだと思います。先日読んだ記事がこちらです。 www.pojihiguma.com この記事が喫煙者を叩いてるというワケではありませんが、喫煙者について考えたいなと思って書いたキッカケの記事。 ちなみにぼくは喫煙者です。 これだけタバコに対する批判が相次ぐ中で、もはや絶滅危惧種といってもいいでしょう。「早く絶滅してしまえ」なんて言わないで。 タバコを止めない理由について まず止めない理由はニコチン中毒です。タバコを吸う人は中毒で
子供っぽい理事会提案 日本衛生学会の「タバコ資金で行われた研究の論文投稿や学会発表の禁止について（理事会提案）」という提案文が、にわかにはてブのホットエントリに上がっていた。（もともとは去年の９月に公表されたものみたい。） タバコ資金で行われた研究の論文投稿や学会発表の禁止について（理事会提案） 私は、利益相反の懸念を重視して「タバコ資金」の助成を受けた「タバコの健康への影響に関する研究」を受け付けないというのは、ある面では合理的な判断であり得ると思う（研究テーマ等と関係なく資金源を基準に排除するのは過激だと思うが）。だからこそ、どんな分野でも査読者の選定には注意が払われているわけだし。また、学会が特定の価値観へのコミットメントを宣言し、それと対立する価値観を学術的討議の場から排除することも、「まぁそういう所があってもおもしろいんじゃないの」ぐらいに思っている。 しかしこの理事会提案は、文
学会事務局 〒602-8048 京都市上京区下立売通小川東入ル 中西印刷株式会社 TEL : 075-415-3661 / FAX : 075-415-3662 / E-MAIL: [email protected] 【会費振込先（郵便振替）】 00990-5-84512 一般社団法人日本衛生学会 【特定商取引法に基づく表記】 学会誌編集事務局 【EHPM Editorial Office】 E-MAIL: ehpm-edit[email protected] 【日本衛生学雑誌編集事務局】 E-MAIL: edit[email protected]
吸わないのは中途半端なヤツら 少し古い話になるが、たばこ特別税は旧国鉄が民営化されてJRになる際の負債28兆円を償還するために誕生した。税率は一般のタバコで1000本につき850円。つまり1本につき1円程度を喫煙者から徴収し、国鉄の借金は返済されている。今のJRは、喫煙者に対して感謝の気持ちを忘れていないだろうか。 JR東海の新幹線では、昔はあった喫煙席を廃止。グリーン車3両につき喫煙ルームが2つ隣接している。普通車は10両に4つ。自由席は3両にたった1つだ。JR東日本に至っては、全車両禁煙である。最近では駅のホームの喫煙スペースも端に追いやられている気がする。この風潮に私は大きな違和感を抱く。 喫煙率が年々ここまで下がっているのに肺がんが急増しているのを考えれば、タバコを肺がんの原因とするのは間違いだ。喫煙者の医療費と非喫煙者の医療費を比較しても明らかに喫煙者の医療費が少ない（本誌201
社員を新規採用する際に、「喫煙しないこと」を条件にする会社が増えている。 2003年5月に施行された健康増進法で公共施設やレストランなどで受動喫煙の防止措置が求められ、分煙が進展。最近では全面禁煙の場所が増えたり、就業時間中の禁煙を進めたりする動きが広がっている。それを「もう一歩進めよう」というのだ。 「社員の健康増進」「業務効率の低下防止」が目的 旅館やホテルを運営する星野リゾートが、採用情報サイトのトップページに「あなたはタバコを吸いますか？」と問いかけて、話題になったのが2010年。「NO」を選ぶと「ようこそ！」と歓迎のメッセージが現れるが、「YES」を選ぶと、たばこを断つことを誓約することができると答えない限り、募集要領のページには進めない。 富山県を中心に「明文堂書店」を展開する明文堂プランナーは2011年から、同じ手法で新卒・中途採用の募集を行っている。2013年4月6日には採
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
