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就活の面接において、最も重視される能力は相も変わらず「コミュニケーション力」だ。 経団連の調査によれば、現在では約9割近くの会社が選考において「コミュニケーション力」を重視している。 （出典：https://www.keidanren.or.jp/policy/2014/001_gaiyo.pdf） おそらく、今後もこの傾向はあまり変化しないだろう。 限られた時間の選考でコミュニケーション力を適切に判定できるかどうかはともかくとして、コミュニケーション力を重視する会社が多いのにははっきりとした理由がある。 だが、その前に「会社が求めるコミュニケーション」とは何かを明らかにしなければならないだろう。 なぜなら、多くの学生はそれを少し誤解しているからだ。 例えば「自分のコミュニケーション力が高いことを証明するエピソード」を求めると、大抵の学生は 「会話を盛り上げるのが得意です」 「友達がたくさ
近年、インターンシップに参加する学生は本当に増えています。 インターンシップの活用は、企業ニーズと学生の抱くイメージのミスマッチの回避につながりますし、企業側は選考過程に組み込んで優秀な学生を採用するチャンスを得られるなど様々なメリットがあります。 しかし、インターンシップを使うのであれば、その法的な問題点にはぜひとも注意しておかなければなりません。 勘違いされている方もいますが、インターンシップとはあくまで「就業体験」であって労働ではありません。「試用期間」だとか「OJT」などとは根本的に異なるものです。 もしインターン実習生の就業実態が労働基準法上の労働者に該当するということになれば、労働関連諸法令が適用され、最低賃金の支払い義務が発生するほか、実習中に起きた事故や災害・ケガ等について労災保険を適用させなければならなくなります。 なかにはインターンシップを「低賃金 or 無償でこき使え
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「今でしょ」という決め台詞と豊富な知識で人気ものになり、一気に名を馳せた林修先生がTV番組「林先生が驚く初耳学」で意外な言葉を発し注目を集めている。予備校講師としてどうしても直面してしまうやる気のない生徒に対して林先生は普通の講師なら躊躇してしまうような対応を取るのだという。 驚くべき林先生の自説をご覧あれ。 ▼教え子のモチベーションをあげるためにどのように工夫しているかと聞かれた林先生。まずは「嫌なら辞めなさい」と結論をズバリ。なんとモチベーションをあげるどころか突き放すのが林先生流なのだ。 ▼そして生徒の現状を分析する。世界的にみて経済的に恵まれた日本人なら学校に行けるのは当たり前と思いがちだが、林先生が言っていることはもっともだ。 ▼そしてとどめの一撃。物凄い説得力で衝撃を受けるばかり。 林先生が意図してかは分からないが、この言葉を聞いた生徒はきっと自分の置かれた環境を見つめ直し、甘
混乱が今も続く今年度の新卒採用 多くの企業が内定式を催す10月１日が迫ってきた。企業の新卒採用担当者にとっては、その年の採用活動の成果が問われる日だ。その内定式に異変が起きている。10月１日に開催することができない企業が相次いでいるという。採用予定数が確保できないのだ。人手不足が騒がれているが、新卒市場も例にもれず、売り手市場の様相を顕著に示している。「いい学生が来ない」「内定を出しても、辞退されてしまう」という採用担当者の嘆きは、例年になく大きい。 混乱は企業サイドに限らない。春から夏にかけて、大学関係者に会うと、決まって彼らが口にしたのは、学生の就職活動についてのものだった。「就活で、学生が授業に来ない」「研究がはかどらない」等など。 こうした声は、昨年までにもあった。しかし、その程度が、これまでとは比べ物にならないという。卒業論文、卒業研究といった、大学の教育機会において最も重要な課
8月1日に、いよいよ2016年卒業生の就職選考活動が解禁された。景気回復に伴い就職率がリーマンショック前の水準に戻りつつあるとはいえ、今年の就職活動はスケジュールが大幅に変更になったこともあり、学生は長期戦を強いられている。 日本で就職を目指しているのは、むろん日本人だけではない。日本語、英語、中国語、韓国語など複数の言語を流暢に操り、国内の有名大学に通うエリート外国人留学生たちも、日本での就職活動に勤しんでいる。今回、中国、韓国から日本留学している4人の女子学生に話を聞いた。 東京大学に通う中国人留学生のAさん（23）は、日本のメーカーか不動産で働くべく、目下、就職活動に余念がない。 日本で就職すると給料が4倍高い 「日本で就職するほうが、給料が4倍近く高い。また、中国はコネ社会のため、有名企業に就職するにはコネがないと入れないが、日本は少なくとも門戸は平等に開かれていて、より公平な気が
平成27年7月30日 文部科学省は、就職問題懇談会（※1）と共同で、大学及び短期大学における学生の就職・採用活動時期の変更（後ろ倒し）に関してアンケート調査を実施し、結果を取りまとめましたので公表します。 この調査は、就職・採用活動時期が後ろ倒しされて初めてとなる、現在、就職・採用活動中である平成28年3月卒業・修了予定者の就職・採用活動の現状・実態を把握することを目的として実施したものです。 〈結果のポイント〉 1．大学・短期大学調査 就職・採用活動時期の変更について、「半数程度以上の企業が遵守しそうである」との回答は31.7%（対5月1日現在調査 増減なし）。 学生等の意思に反して就職活動の終了を強要するような平成28年3月卒業・修了予定者に対するハラスメント的な行為について、68.3%の大学等が相談を受けたと回答。 2．学生調査 学生側から見てハラスメントと感じられるような行為を5.
先日、イベントで知り合った就活生から内定の報告をもらいました。中堅大学に通う男子学生で、彼は食品メーカーの企画営業職を志望していました。 意欲ある学生さんなので、あわよくばうちの会社にと思っていたのですが、今回は残念ながらご縁がなかったようです。相談を受けながらずっと彼に話していたのは、「就活の勉強なんかせずに、ビジネスの勉強をした方が意味あるよ」ということでした。（文：河合浩司） 面接に「新商品の企画書」を持って行った学生 就活というと「伝わる自己PR」や「面接の必勝法」「適職が見つかる自己分析」などに偏りがちですが、これらは大して役に立ちません。そんなことよりも、仕事に興味関心を持ち、調べてくる学生さんと会いたいと常々思っています。 この学生さんも当初は「どんな自己PR文だと評価が高いですか？」などと質問してきていました。私は「そんな小手先のノウハウより、仕事自体について考えた方がいい
ダイハツ新型「ムーヴ」発表！ 11年ぶりの全面刷新で歴代初の「スライドドア」採用！ 初代誕生から30年目に大変革、市場投入へ 7代目は135万円から
2015年5月11日 ジョブウェブは、2014年7月以降、自社主催の採用イベント、いわゆる合同企業説明会の開催をすべて辞めました。正確にはリアルでの開催を辞め、オンライン開催に切り替えました。 「なぜ辞めたのか」と聞かれることが増えてきましたので、それなりに考えての意思決定でしたが、時間が経ち、少し客観的にも考えられる状況になったため、改めて整理も含めてコラムとして投稿いたします。 今回のコラムでは、採用イベントに変わる施策の提言はありませんが、もし近年の採用イベントに対して少なからず違和感を持つ方の言語化や学生支援、引いては採用活動における学生とのコミュニケーションを再考することに貢献できれば幸いです。 ジョブウェブが自社主催セミナーを辞めた当時の理由は、「人と組織の新しい関係を創造し、自己実現を支援する」という私たちの掲げる理念を体現できないと判断したからでした。この理念を体現する上で
中小企業の情報を知るには… 就職難といわれるこのご時世ですが、景気の回復にともなって徐々に就職率も上昇してきているようです。しかし、なかなか内定をもらえず悩んでいる就活生もまだまだたくさんいると思います。一方で、多くの中小企業が志望する学生がやって来ないと嘆いているとか。これはつまり、就活生の志望状況が知名度の高い大企業ばかりに傾いているということです。もちろん、大企業に勤めるメリットは大きく、志望すること自体は悪いことではありません。しかし、日本には一般的に名前は知られていなくても、世界基準の技術を持つような中小企業も多数存在しています。本記事では、就活生のみなさんに役立つ優良中小企業の見つけ方についてご紹介します。 ■ 中小企業で働くメリット ◎ 責任ある仕事ができる 人数が少ない分、若手であっても責任ある仕事を任せてもらえることが多いようです。 ◎ 裁量権が大きい 個人の裁量権が大き
文部科学省は大学入試改革の一環で、各大学に対し入学者の「受け入れ方針」（アドミッションポリシー）や卒業させる学生像を明確に定めた「卒業方針」の策定を義務付ける方針を決めた。国は大学入試と大学教育の一体改革を目指しており、「入り口」の入試改革を進めると同時に「出口」である卒業要件を厳格化。卒業する学生の質も確保することが狙いだ。来年度中に省令である大学設置基準の改正を目指す。【三木陽介、坂口雄亮】 大学入学者の「受け入れ方針」は、大学の強みや特色、それに沿って入試で重視する能力などを明示して「入学してほしい学生像」を示す。学生の「卒業方針」は、各大学が学生に身に着けさせる学問やスキルを示し、社会に送り出す具体的な卒業生像を書き込む。 受け入れ方針は現在、学校教育法施行規則で「策定した場合、公表する」という規定にとどまっている。このため、同省は大学が満たすべき設置基準を改正し、策定を義務づ
瀬戸 久美子 日経WOMAN編集部 旧・日経ホーム出版社（現日経BP社）に入社後、日経WOMAN、日経TRENDY、日経ビジネス編集を経て2013年4月より現職。 この著者の記事を見る
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