新型コロナウイルスの感染拡大による実店舗での売上減を受け、アパレル企業はよりデジタルシフトを強化し、その危機を乗り切ろうとしている。その流れを追い風にしているのが新興のD2Cブランドだ。D2CブランドはこれまでのECと異なる大きな特徴があるという。ファッションエディターの軍地彩弓がD2Cの可能性と、いま企業が取るべき戦略を提示する。 D2Cはアップデートしつづける「顧客共創型」ビジネス 新型コロナウイルスの感染拡大を受け、外出自粛を求める呼びかけが広がるなか、ファッション業界では、EC売上が大きく伸長しています。3月の実績を見てみると、ユナイテッドアローズの実店舗売上は前年比の約61%だったのに対し、EC売上は前年比の約124%。オンワード樫山は実店舗売上が前年比約70%で、EC売上は前年比約145%と、いずれも実店舗の落ち込みをかろうじてECでカバーする形になっています。 これまで、大手
株式会社丸井グループ(本社:東京都中野区、代表取締役社長:青井 浩)は、このたび、D2Cのエコシステムを支援する新会社『D2C&Cо.(ディーツーシーアンドカンパニー)』を設立いたしました。 『D2C&Cо.』には、「D2Cと仲間たち」という意味を込めています。D2Cのエコシステムに関わる「仲間たち」と幅広く連携し、お互いに協力することで、これまでのビジネスのあり方を根本から変革する可能性を秘めたD2Cビジネスの成長・発展をめざします。 新会社を通じたD2Cスタートアップ企業への投資にとどまらず、年間2億人が来店するマルイ店舗や700万人を超えるエポスカード会員、小売ノウハウを持つ人材といった丸井グループのリソースを最大限活用することで、モノづくりやECサイトの構築、リアル店舗の出店・運営に至るまで、D2Cに関連する領域全般においてさまざまな取り組みを推進してまいります。 ■ D2C(
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