去る8月25日、図書館蔵書検索サービス「カーリル」のブログに掲載された「サービスに関する重要なお知らせ」を読んで、驚いた人は多いと思う。この日のブログにこのような一節があったからだ。 カーリルでは、Amazon.com, Inc.が保有する豊富な書誌情報（本のデータベース）をAmazonアソシエイト契約に基づき活用することにより、利便性の高い検索サービスを実現してきました。現在、Amazon.comよりカーリルとのAmazonアソシエイト契約が終了する可能性を示唆されているため対応を進めています。 Amazonアソシエイト契約の終了は現時点で決定事項ではございませんが、カーリルではこの機会に、Amazonのデータを主体としたサービスの提供を終了し、オープンな情報源に切り替える方針を決定しました。現在、新しい情報検索基盤の構築を進めておりますが、状況によっては一時的にサービスを中断する可能性
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LOD連続講義 第5回「LODの作り方・使い方」の資料です．http://linkedopendata.jp/?cat=17Read less
版元ドットコムは、図書館横断検索サービスのカーリルと一緒に、書誌書影をさらに広げるためのopenBDプロジェクトを開始します。 プレスリリースを配信しましたので、お知らせします。 書誌情報・書影を自由に使えるAPIを公開するopenBDのセミナーを1月23日（月）に開催します。 https://openbd.jp/ 私たちopenBDプロジェクト（カーリル・版元ドットコム）は書誌情報・書影を、だれでも自由に使える、高速なAPIで提供を開始します。 個人が、SNSやブログで本を紹介するとき、 書店が、仕入れや、販売のために本を紹介するとき、 図書館が選書し、利用者に本を紹介するときメディアが、 本を紹介し評するとき企業が、書誌情報・書影を利用したあらたなサービスを開発するとき、 こうしたときに、自由に使える書誌情報・書影を、高速なAPIで提供するopenBDの運用を開始します。 オープンな本
国立国会図書館（NDL）が、2015年11月17日、NDLが提供する書誌情報をより効果的に利用されるよう、各書誌情報を結びつけるキーとなる各種のIDをリスト化し、提供しました。 このリストは、次のIDを対象にしています。 ・国立国会図書館の書誌ID（NDLBibID） ・全国書誌番号（JPNO） ・国際標準図書番号（ISBN） ・国立国会図書館で付与した永続的識別子（NDLJP） このIDリストは、営利・非営利の目的を問わず、利用手続なしで自由に利用することができます。 また、このリストでは、例えば、[ISBN]から対応する[NDLBibID]を、[JPNO]から対応する[NDLJP]を調べることができます。それにより、「国立国会図書館サーチ」のAPIやオープンデータセットの「国立国会図書館デジタルコレクション書誌情報」を、効果的・効率的に活用することができます。また、[ISBN]をキーと
2015年9月15日、米国国立公文書館（NARA）が、永久的な電子記録をNARAに移管するための、最低限のメタデータ要件に関する連邦政府機関のための新しい指針“NARA Bulletin 2015-04: Metadata Guidance for the Transfer of Permanent Electronic Records”を公開しました。 NARAに電子記録を移管する際に最低限記述しないといけないメタデータとのことです。 Appendix Aは、政府機関に最低限のメタデータ要素を示した事例で、Appendix Bは、プラットフォームに依存しない推奨されるファイルとフォルダの命名規則を政府機関に示しているとのことです。 Minimum Metadata Bulletin Issued（NARA，2015/9/15） http://records-express.blogs.a
米国の書籍産業研究グループ（BISG：Book Industry Study Group）が、教育資源のための分類法を公開しています。 教育者や図書館員からの広範な調査とフィードバックに基づいて、BISGの教育分類法ワーキンググループと主題コード・メタデータ委員会によって開発されたとのことで、書籍やその他資料のなかで教育に関しての記述に使用される主要な標語の組織化されたリストを提供することで適切な教育資源の発見可能性を高めることを意図しているようです。 開発にあたっては、最も一貫して使用される標語を識別するための詳細な調査を通して出版社・問屋・サービスプロバイダ・教育者・図書館員などから意見が求められたとのことです。 分類法は教育資源のメタデータを作成し維持する責任や、流通や開発を支援する教育や商業出版社、図書館、材料供給者等に有用であろうとのことです。 via; Book Industr
One of the issues around eTextBooks is how to describe them, specifically by way of educational metadata in ePub. That’s something that on the face of it shouldn’t be too difficult to address (at least to the extent that we know how to describe any educational resource). One thing that would be useful in demonstrating different choices for educational metadata is an app or tool that will display a
The LRMI specification is a collection of classes, properties and concept schemes for markup and description of educational resources. This vocabulary is designed to be used alongside other resource description vocabularies such as those provided by DCMI, Schema.org and other standards. The specification is curated by the DCMI LRMI Task Group. The Parts and Versions of the LRMI Specification The L
著者の名寄せと研究者識別子ORCID 1. はじめに 学術研究成果の多くは論文として出版され公表される。論文は、すでに存在する論文を引用しながら、それが表す知識の体系を位置づける。そのような知識の体系を構成することに、誰が貢献したか、どのような組織が貢献したかがわかるように、内容とともに著者の名前や所属組織名が明記される。助成機関に対して謝辞を加えることも多い。ある研究者がどのくらい知識の体系化に貢献したかを測ってみたいとき、その研究者の論文を並べてみればよい。それがいわゆる業績リストである。著者本人の申告だけでなく、より客観性を帯びた形でリスト化されればより正確な評価が可能となるであろう。今では、論文や業績リストがWeb上に公開されるようになり、瞬時にそのような情報を得ることが可能となった。出版者の論文検索システム、機関リポジトリ、出版者や機関の研究者ディレクトリなどから直接、または大
ProQuest社と提携するBowker社が、書籍流通における出版社のメタデータ標準であるONIX2.1で提供される同社のデータに、創作者等の個人や機関に付与される国際標準名称識別子（ISNI）のデータを追加すると発表しています。Bowker社は、“Books in Print”の刊行元として知られる書誌情報サービスの大手とのことです。これにより、より正確なデータの流通が期待されるとのことです。 Bowker to Include ISNI in ONIX 2.1（ProQuest, 2014/12/2） http://www.proquest.com/about/news/2014/Bowker-to-Include-ISNI-in-ONIX-21.html Bowker http://www.bowker.com/en-US/ Why Bowker Is Using ISNI（ISNI
国際十進分類法（UDC）の要約版であるUDC Summaryの日本語訳の情報が更新されています。 『情報の科学と技術』第63巻1号の戸塚隆哉氏の記事「〜UDCの最近の動き〜UDC日本語要約版の公開」によると、日本語要約版は、2012年に“Soope Note”等の分類表の説明なしで、2,000項目について公開されたとのことです。SENTOKYOブログによると、2014年には、2,600項目について公開されたとのことです。翻訳は情報科学技術協会内の専門部会「分類/シソーラス/Indexing部会」（山崎久道中央大学教授を中心とした15人のメンバー）が担当したとのことです。 UDCコンソーシアム（UDCC）のページでは、UDC Summaryは現在51の言語に翻訳され、公開されており、日本語版は、適用範囲注記（Soope Note）等が付された形で公開されています。 2014年12月4日、5日
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