「自分が会社の経営のことを考えるなんて先のこと」と、たかをくくっていると出世や抜擢のチャンスを逃すかもしれない。すでに大企業では、密かに若い幹部候補を選抜し始めている――。 海外で活躍できるリーダーが不足 「本当にこれをやりたいと思っているの？」「いまの話では全然伝わらない！」「論理矛盾がひどすぎる！」――企業研修の会場に響き渡る講師の言葉。それは、叱責ともとれるような厳しく、激しい口調だ。 講師は外資系コンサルティングファームとグローバル企業のトップ経験者。参加しているメンバーは、課長以下の比較的若い社員たち。ダメ社員の集まりか、といえばそうではない。大企業で働く、選りすぐりの有望株たちだ。 ではなぜ、優秀な社員が激しく突っ込まれているのかというと、そこは将来のリーダー候補、経営者候補を見出す場、つまり選抜研修の場だから。 企業のニーズに応え、この選抜研修を手がけているのは、人材開発に長
日本企業の労働生産性が経済協力開発機構（OECD）加盟国の中で最下位であることは、あまり知られていない。国家財政が破綻しているギリシャやシエスタ（昼寝）が大好きなスペイン以下なのだ。労働生産性とはGDPや売上などのアウトプットを労働時間で割って算出したデータだが、日本の労働生産性が低いのは、経済成長していないのに労働時間だけが長くなっているからだ。 この労働生産性の指標は重要だ。特に日本の場合、今後、少子高齢化が加速化して労働力不足に陥ると予測されているなか、国内では少ない労働力でいかにパフォーマンスを上げていくかが業績を上げていくためのカギを握るからだ。 労働生産性低下の元凶は2つある。ひとつが「忖度（そんたく）病」で、もうひとつが「コンプライアンス病」だ。この2つの病は密接に絡み合っており、病根を絶たない限り、日本の労働生産性は向上しないだろう。 秘書を後継社長に据える異常さ 忖度病と
すべては『甘城ブリリアントパーク』が始まりだった。 経営難の遊園地を立て直す、天才イケメン高校生の物語なのだが、これに父子でハマった。夢を売る遊園地でありながら、資金繰りやら人材確保に奔走する泥臭い姿に共感したのだ。ブラック＆お下劣ユーモアに笑い、喪失と再生のクライマックスに涙した後、息子はすっくと立ち上がり、こういった。 「コンサルタントに、俺はなる！」 ええと、これはフィクションであって実在の人物・団体とは関係ないよ？ たとえ経営スキルが高くても、美少女が銃つきつけてスカウトしに来たり、生尻ラッキースケベなんて美味しい目はないよ？ それにコンサルタントなんて経営層ウケはいいけど、嘘つきで憎まれ役のいかがわしい商売だよ、とーちゃんやったことあるから→[コンサルタントはこうして組織をぐちゃぐちゃにする『申し訳ない、御社をつぶしたのは私です。』]。 父の説得むなしく、息子の決意は固い。仕方な
必読！安易に起業ブームに乗っかる前に…絶対に読んでおきたい【おすすめのビジネス書7選】2016.02.23 「あぁ、、私ももっと早くこの本を読んでおけば、朝4:00に起きて日給6000円の日雇いアルバイトに行くハメにならずに済んだのに・・」 現在は、個人でも経理は会計ソフトを使い、マーケティングはWEB上のツールやサービスを活用し、営業活動でさえソーシャルメディアやブログなどで情報を発信することができる時代になっているし・・ インキュベーター（起業に関する支援を行う事業者）の後押しによってか、個人事業レベルであればスタートアップの敷居は格段に下がり、起業ブームに拍車がかかっているように感じます。 しかし、安易に勤めている会社を辞めて起業ブームに乗っかる前に、起業1年目で約40%、2年目で15%、3年目で10%、ようするに3年以内に70%が廃業してしまう、というデータがあることも知っておかな
さらに4位には、グレッグ・マキューン著『エッセンシャル思考』、5位はリード・ホフマン他著『ALLIANCE アライアンス』と、上位5冊がシリコンバレー系の本が並びました。 1位の『HARD THINGS (ハード・シングス)』はシリコンバレー有数のベンチャーキャピタル、アンドリーセン・ホロウィッツの共同設立者であるベン・ホロウィッツ氏が、起業家として体験したあらゆる困難を記した自伝的教訓書。本人が冒頭で述べていますが、世に数多ある経営書や自己啓発書に対する「これじゃない」感覚をぶつけた、パンチの効いた1冊です。ありとあらゆる種類の「苦難」に直面した時、何を考え、どう行動したかが赤裸々に語られており、実体験を通じて得られた教訓は、有無を言わせぬ説得力があります。 読者の感想にも「米国の最新ビジネス分野のダイナミズムが体感できる名著。著者のビジネスパーソンとしての多面性から生まれるビジネスの複
創業140年の名門、東芝が「不適切会計」で大きく揺れている。 2008年度から2014年度にかけ、経営トップを含めた組織的な関与で1500億円以上の利益がカサ上げされたという。この責任を取り歴代3社長が辞任。全取締役16人のうち8人、執行役1人が引責辞任する異例の事態となった。 原因究明のために設置された第三者委員会は7月20日に報告書を提出。「経営トップらを含めた組織的な関与」といった直接的な原因以外に「通報件数が少なく内部通報制度が十分活用されていない」ことなどが間接的な原因として挙げられた。 「内部通報制度」は従業員が企業の不正や問題点を通報できる制度だ。社内の透明性を高めるために有効とされる。以前は「まったくありません」という企業も少なくなかったが、最近は「規模に比例して一定数ある方が健全」という考えが主流になり、件数などを外部へ開示するケースも増えつつある。 では、日本企業の内部
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