殆ど全ての学問なら、余程の激変が直後にない限り、専門領域での10数年後の姿が皆目わからないということはないでしょう。 天文学なら皆既日食は秒単位でも正確に予測できますし、心理学などの社会科学でも10年後の人々の心理が予想もつかないなどということはありません。 ところが、経済学ではそうでもないようです。 もう一昔前になりますが、2003年に8人の経済学者らが、近い将来日本経済は破綻するとして提言を行いました。 提言を行ったのは東大の伊藤隆敏氏、吉川洋氏らそうそうたるメンバーでした。*1 (元の提言は、こちらですが、既にリンク切れとなっていまして、引用はここからです。) 景気の低迷と特別減税のもたらした税収不足、さらに景気刺激のための度重なる 補正予算の発動により、政府部門の債務・GDP比率はすでに140%に達している。 毎年7%の赤字を出し続ければ、あと8年以内に債務・GDP比率は200%に
■ 推薦の言葉 いま世界が必要としているのは、経済成長の方法ではなく、むしろ成長の速度を遅らせても倒れないシステムである。地球環境を考えれば、成長に限界があることは誰の目にも明らかなのに、それに取って代わる新しい概念を人類は未だに見いだせていない。しかしそのヒントはある。それが本書であり、私は20年前にこの本の原稿に出会ったときに大きな衝撃を受け、私のその後の人生に大きな影響を与えた。普通の視点からいえば過激に見える内容も含まれているが、表面的なことで挙げ足をとるのはやめて、長沼氏の深い思想を味わってほしい。20年経った今でも全く色あせず、我々にこれからどう生きればよいか迫ってくる本書は、万人に読んで頂きたい一冊である。 -- 東京大学 先端科学技術研究センター 教授 西成 活裕 昨今の厳しさを増す経済状況のもと、例えば技術系の職場など、これまで経済の知識とは無縁でいられた場所でも今やそん
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